損益計算書の構造
Air Products & Chemicals Inc.、連結損益計算書の構成
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-09-30), 10-K (報告日: 2015-09-30).
- 売上高に占める売上原価の割合の動向
- 売上原価率は全期間を通じて約66%から70%の範囲で変動しており、相対的に高いコスト構造が継続していることを示している。特に2017年にはやや増加傾向が見られるが、その後はやや低下しており、コスト管理の改善が図られている可能性がある。施設閉鎖の影響は一時的なもので、全体としてはコスト比率は安定している。
- 粗利率の推移
- 粗利益率は約29.7%から33.8%の間で推移し、2019年と2020年にかけて上昇している。これは売上原価の割合が相対的に安定またはやや改善された結果と考えられる。利益率の向上は、売上高の効率的な運営やコスト削減施策が奏功した可能性を示す。
- 販売および管理費と研究開発費
- 販売・管理費と研究開発費の比率は比較的安定しており、全期間を通じて約8.4%から9.5%の範囲にある。研究開発費はやや減少傾向を示しつつも、一定の投資を継続していることから、企業の持続的な成長戦略を支える研究開発活動は維持されていると考えられる。
- その他の特異項目および非経常的要素
- 事業分割費用やコスト削減アクション、株式アフィリエイトの交換益、取引による一時的な収入・費用が期間によって変動しており、これらは純粋な事業運営の成果には影響しない補助的要素とみられる。特に2019年には本社移転収入や株式関連収益の増加が見られ、収益基盤の多角化が進んでいることを示す。
- 営業利益と税引前利益の増加傾向
- 営業利益と税引前利益は、2015年から2020年にかけて一貫して増加しており、特に2018年以降はその伸びが顕著となっている。営業利益の比率も約17%から25%台へ向上しており、収益性の改善が窺える。税引前利益の向上は、収益性の改善や一部の一時的利益の寄与によるものと考えられる。
- 純利益の動向と構成
- 継続事業による純利益は全体的に増加しており、2017年を除けば2015年と比較して大幅に向上している。特に2017年には非継続事業の利益が寄与し、一時的な収益増加を示している。一方、非支配持分に帰属する純利益はマイナスで推移し、グループ内利益の配分や少数株主の利益が安定的に負の寄与を示している。
- 最終的な収益性（当期純利益率）の改善
- 販売高に対する株主に帰属する当期純利益率は全期間を通じて変動しているが、2017年のピークを除き、2019年と2020年にかけて継続的に上昇している。2017年の大きな増加は一時的な要因と考えられるが、全体としては健全な利益水準の維持と収益性の向上が示されている。
- 総合的な評価
- 全体として、売上原価の安定と粗利益率の改善、営業利益および税引前利益の堅調な増加、純利益の向上が確認される。これらの指標は、事業運営の効率性と収益性の向上を反映しており、コストコントロールと収益拡大のための施策が成功していると推察される。一時的な特別項目や特異的な収入も存在するものの、継続的な事業成長と財務健全性が維持されていると評価できる。