損益計算書
損益計算書は、一定期間にわたる企業の事業活動の財務結果に関する情報を示しています。損益計算書は、会社が期間中にどれだけの収益を生み出したか、そしてその収益を生み出すことに関連してどのような費用がかかったかを伝えます。
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レポートに基づく: 10-K (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-09-30), 10-K (報告日: 2015-09-30).
- 売上高(セールス)の推移
- 2015年から2019年まで、売上高はおおむね横ばいまたはわずかに減少傾向にあり、2017年にはピークを迎えた後、2018年から2019年にかけて微減を示した。2020年には、COVID-19パンデミックの影響もあり、若干の低下が見られるが、依然として8,856,300千米ドルと高水準を維持している。
- 売上原価と粗利益の動向
- 売上原価は2015年から2020年にかけて概ね減少傾向にあり、2015年の6,944,100千米ドルから2020年の5,858,100千米ドルへと改善している。これに伴い、粗利益は増加傾向を示し、2015年の2,950,800千米ドルから2020年の2,998,200千米ドルへ増加し、収益性が徐々に向上していることが示唆される。
- 販売および管理費用および研究開発費用
- 販売・管理費用は全期間を通じて安定的に推移し、概ね前年から横ばいまたは若干の増減を示している。研究開発費も一定範囲内で変動しており、総じて費用の抑制や効率化が進められている様子がうかがえる。特に2017年に研究開発費が大きく減少した点が特徴的である。
- その他の営業外項目と特別損失
- 事業分割費用やコスト削減アクションによる費用増加が2016年に見られる一方、施設閉鎖やのれん、無形固定資産の減損費用などの特別損失は2018年前後にかけて発生している。これらのコストは企業の組織再編や効率化施策に起因していると考えられる。
- 営業利益と税引前利益
- 営業利益は2015年の1,699,100千米ドルから2019年と2020年に2,137,600千米ドルおよび2,237,600千米ドルに増加しており、収益性の向上が示される。税引前利益も同様に成長を続けており、2019年と2020年にかけて堅調な収益拡大が見られる。
- 純利益の動向
- 継続事業からの税引前利益と純利益は、2015年から2019年にかけて着実に増加している。2020年の純利益は前年度比で増加し、1,931,100千米ドルとなっている。非支配持分に帰属する当期純利益はマイナスの水準で推移しており、全体として、親会社の所有者に帰属する純利益は増加基調にあることがうかがえる。
- 収益構造の改善と安定化
- 全体的に見て、売上高の安定とコスト管理の徹底により、営業利益と純利益の水準は向上している。特別損失や費用の変動もあるものの、コア事業の収益性は改善し、2020年においても堅調な成長を維持していると考えられる。