選択した財務データ
2005年以降
損益計算書
Air Products & Chemicals Inc.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
千米ドル
| 12ヶ月終了 | セールス | 営業利益 | Air Productsに帰属する当期純利益 |
|---|---|---|---|
| 2020/09/30 | 8,856,300) | 2,237,600) | 1,886,700) |
| 2019/09/30 | 8,918,900) | 2,144,400) | 1,760,000) |
| 2018/09/30 | 8,930,200) | 1,965,600) | 1,497,800) |
| 2017/09/30 | 8,187,600) | 1,427,600) | 3,000,400) |
| 2016/09/30 | 9,524,400) | 2,106,000) | 631,100) |
| 2015/09/30 | 9,894,900) | 1,699,100) | 1,277,900) |
| 2014/09/30 | 10,439,000) | 1,328,200) | 991,700) |
| 2013/09/30 | 10,180,400) | 1,324,400) | 994,200) |
| 2012/09/30 | 9,611,700) | 1,282,400) | 1,167,300) |
| 2011/09/30 | 10,082,000) | 1,622,200) | 1,224,200) |
| 2010/09/30 | 9,026,000) | 1,389,000) | 1,029,100) |
| 2009/09/30 | 8,256,200) | 846,300) | 631,300) |
| 2008/09/30 | 10,414,500) | 1,495,800) | 909,700) |
| 2007/09/30 | 10,037,800) | 1,407,700) | 1,035,600) |
| 2006/09/30 | 8,850,400) | 1,060,900) | 723,400) |
| 2005/09/30 | 8,143,500) | 1,002,500) | 711,700) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-09-30), 10-K (報告日: 2015-09-30), 10-K (報告日: 2014-09-30), 10-K (報告日: 2013-09-30), 10-K (報告日: 2012-09-30), 10-K (報告日: 2011-09-30), 10-K (報告日: 2010-09-30), 10-K (報告日: 2009-09-30), 10-K (報告日: 2008-09-30), 10-K (報告日: 2007-09-30), 10-K (報告日: 2006-09-30), 10-K (報告日: 2005-09-30).
- データの範囲と単位
- 期間は 2005/09/30 から 2020/09/30 の年次データで、指標は売上高、営業利益、当期純利益（帰属分）である。単位は千米ドルで表記されている。
- 売上高の動向
- 初期期間は 2005/09/30 から 2008/09/30 にかけて着実に増加し、最高水準付近を形成する。2009/09/30 には金融環境の影響とみられる大幅な減少を経験するが、2010/09/30 以降は再び回復基調に転じ、2011/09/30 で再び約 10,082,000 千米ドルへ達する。その後は 2012/09/30 及び 2013/09/30、2014/09/30 にも 10,180,400 ～ 10,439,000 千米ドルのレンジで推移している。2015/09/30 以降は 9,894,900 千米ドルとやや低下し、2016/09/30 以降は 9,524,400 千米ドル、8,187,600 千米ドルと低水準を経て再び回復の動きを見せる。2018/09/30 以降は 8,930,200 千米ドル、2019/09/30 は 8,918,900 千米ドル、2020/09/30 には 8,856,300 千米ドルへと緩やかな低下を経て、長期的には初期の水準に近い水準で推移している。
- 営業利益の動向
- 2005/09/30 から 2008/09/30 にかけて堅調に増加し、2009/09/30 にかけて大幅に落ち込む。その後、2010/09/30 で再び回復し、2011/09/30 にはピークに近い水準へ上昇する。以後、2012/09/30 から 2014/09/30 は一旦低位安定を示し、2015/09/30 には再び上昇、2016/09/30 には最大水準となる。2017/09/30 には一転して低下するものの、2018/09/30 以降は再度回復基調に転じ、2019/09/30 と 2020/09/30 には前年度を上回る高水準を維持している。全体として、景気循環や原価構造の変化を受けつつ、2015年以降に安定して高い収益性を示す局面が目立つ。
- 当期純利益（帰属分）の動向
- 2005/09/30 から 2006/09/30 は比較的安定的に推移し、2007/09/30 には増加、2008/09/30 は再び減少。2009/09/30 には低水準へ移行するが、2010/09/30 から 2011/09/30 に再度回復。2012/09/30 以降は 2014/09/30 まで緩やかな変動を示す。2015/09/30 には回復基調となり、2016/09/30 には大きく落ち込む局面を挟む。2017/09/30 には急激な飛躍が生じ、 3,000,400 千米ドルへ達する。以降 2018/09/30 から 2020/09/30 までは 1,497,800 ～ 1,886,700 千米ドルのレンジで安定的に回復している。2017年の突出は特筆的であり、それ以外の年は比較的幅広いレンジで推移している。
貸借対照表:資産
Air Products & Chemicals Inc.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
千米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2020/09/30 | 8,684,900) | 25,168,500) |
| 2019/09/30 | 4,618,300) | 18,942,800) |
| 2018/09/30 | 5,082,200) | 19,178,300) |
| 2017/09/30 | 5,876,700) | 18,467,200) |
| 2016/09/30 | 4,317,300) | 18,055,300) |
| 2015/09/30 | 2,910,800) | 17,438,100) |
| 2014/09/30 | 3,294,800) | 17,779,100) |
| 2013/09/30 | 3,439,100) | 17,850,100) |
| 2012/09/30 | 3,415,800) | 16,941,800) |
| 2011/09/30 | 3,189,800) | 14,290,700) |
| 2010/09/30 | 3,033,800) | 13,505,900) |
| 2009/09/30 | 2,997,800) | 13,029,100) |
| 2008/09/30 | 2,848,100) | 12,571,300) |
| 2007/09/30 | 2,858,400) | 12,659,500) |
| 2006/09/30 | 2,612,600) | 11,180,700) |
| 2005/09/30 | 2,414,700) | 10,408,800) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-09-30), 10-K (報告日: 2015-09-30), 10-K (報告日: 2014-09-30), 10-K (報告日: 2013-09-30), 10-K (報告日: 2012-09-30), 10-K (報告日: 2011-09-30), 10-K (報告日: 2010-09-30), 10-K (報告日: 2009-09-30), 10-K (報告日: 2008-09-30), 10-K (報告日: 2007-09-30), 10-K (報告日: 2006-09-30), 10-K (報告日: 2005-09-30).
- 総括
- 分析対象データの期間を通じて、流動資産と総資産の双方が長期的に増加傾向を示している。特に2020/09/30時点で両指標が急激に拡大しており、流動資産は約8.68十億米ドル、総資産は約25.17十億米ドルに達している。2013/09/30から2015/09/30には横ばいまたは小幅の減少を挟みつつ、2016/09/30以降は成長ペースを再び強め、2017年には大きく伸長した。その後2018/09/30および2019/09/30には再度調整が見られたが、2020/09/30に再び大幅な拡大となっている。
- 流動資産の動向
- 2005/09/30時点の約2.41十億米ドルから、2020/09/30時点の約8.68十億米ドルへと増加している。期間中は2013/09/30〜2015/09/30にかけて低下または横ばいを挟み、2016/09/30以降は急速に伸び、特に2016年〜2017年にかけて大幅な拡大を示した後、2018年〜2019年には再度調整が見られる。2020年には大きく跳ね上がり、創設期の水準を大幅に上回る水準となっている。
- 総資産の動向
- 2005/09/30時点で約10.41十億米ドル、2012/09/30〜2013/09/30にかけて大幅に増加した後、2014/09/30〜2015/09/30には横ばいまたは微減、2016/09/30〜2019/09/30には緩やかな成長を維持し、2019/09/30から2020/09/30にかけて急増した。全体としては長期的な資産規模の拡大が進行している。
- 資産構成の変化から読み取れる洞察
- 流動資産が総資産に占める比率は、2005/09/30時点で約23%前後で推移していたが、2017/09/30には約32%、2020/09/30には約34%へ上昇している。これにより、流動性の改善傾向が顕在化しており、短期的な資金繰りの安定性が高まっている可能性が読み取れる。一方、負債構造や資本の変動要因は本データには含まれておらず、資産の拡大要因を完全には特定できない。
貸借対照表:負債と株主資本
Air Products & Chemicals Inc.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
千米ドル
| 流動負債 | 総負債 | 総負債 | Total Air Productsの株主資本 | |
|---|---|---|---|---|
| 2020/09/30 | 2,416,700) | 12,725,400) | 7,907,800) | 12,079,800) |
| 2019/09/30 | 1,820,900) | 7,554,500) | 3,326,000) | 11,053,600) |
| 2018/09/30 | 2,338,300) | 8,002,000) | 3,812,600) | 10,857,500) |
| 2017/09/30 | 2,489,000) | 8,281,700) | 3,962,800) | 10,086,200) |
| 2016/09/30 | 3,283,300) | 10,841,900) | 6,225,200) | 7,079,600) |
| 2015/09/30 | 3,648,100) | 10,057,000) | 5,879,000) | 7,249,000) |
| 2014/09/30 | 2,963,000) | 9,970,500) | 6,118,500) | 7,365,800) |
| 2013/09/30 | 3,227,600) | 10,275,400) | 6,273,600) | 7,042,100) |
| 2012/09/30 | 2,689,900) | 9,926,000) | 5,291,900) | 6,477,200) |
| 2011/09/30 | 2,342,000) | 8,352,000) | 4,562,200) | 5,795,800) |
| 2010/09/30 | 2,244,100) | 7,808,300) | 4,128,300) | 5,546,900) |
| 2009/09/30 | 2,503,600) | 8,099,100) | 4,501,500) | 4,791,900) |
| 2008/09/30 | 2,212,000) | 7,404,400) | 3,966,800) | 5,030,700) |
| 2007/09/30 | 2,422,700) | 6,986,600) | 3,677,200) | 5,495,600) |
| 2006/09/30 | 2,323,400) | 6,078,700) | 2,849,800) | 4,924,000) |
| 2005/09/30 | 1,943,200) | 5,652,200) | 2,499,900) | 4,575,500) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-09-30), 10-K (報告日: 2015-09-30), 10-K (報告日: 2014-09-30), 10-K (報告日: 2013-09-30), 10-K (報告日: 2012-09-30), 10-K (報告日: 2011-09-30), 10-K (報告日: 2010-09-30), 10-K (報告日: 2009-09-30), 10-K (報告日: 2008-09-30), 10-K (報告日: 2007-09-30), 10-K (報告日: 2006-09-30), 10-K (報告日: 2005-09-30).
- 流動負債の傾向（単位：千米ドル、2005/09/30–2020/09/30）
- 2005年から2013年にかけて増加し、ピークは2013年の3,227,600千米ドルに達した。以降は2014年2,963,000千米ドルへ低下した後、2015年に再び高水準へ回復し、2016年には3,283,300千米ドルへ上昇。2017年以降は再び低下傾向となり、2018年2,316,700千米ドル、2019年2,416,700千米ドルとほぼ横ばいで推移。2020年も2,416,700千米ドルで前年とほぼ同水準に留まっており、長期的には約2.3–3.2百万千米ドルのレンジで推移する場面が多い。短期資金繰りの変動はあるものの、相対的な水準は大きく上昇していない。
- 総負債（ラインA、単位：千米ドル、2005/09/30–2020/09/30）
- 2005年5,652,200千米ドルから2013年10,275,400千米ドルへと増加を持続。2014年9,970,500千米ドル、2015年10,057,000千米ドル、2016年10,841,900千米ドルと高水準を維持した後、2017年8,281,700千米ドルへ大幅に減少。2018年8,002,000千米ドル、2019年7,554,500千米ドルと低水準で推移し、2020年には12,725,400千米ドルへ急増した。2020年の水準は2013年以降のピークを上回り、資本調達の大幅な増加を示唆する。長期財務の構造変化を示す指標として注視される。
- 総負債（ラインB、単位：千米ドル、2005/09/30–2020/09/30）
- 2005年2,499,900千米ドルから2013年6,273,600千米ドルへ増加。2014年6,118,500千米ドル、2015年5,879,000千米ドル、2016年6,225,200千米ドルで水準を維持。2017年3,962,800千米ドル、2018年3,812,600千米ドル、2019年3,326,000千米ドルと再び低下。2020年7,907,800千米ドルへ急増し、長期および中期の資金調達の再開を示唆する。ラインBはラインAと比べ変動の幅が小さい局面もあるが、2020年には大きな上昇を見せ、財務構造の大きな転換点を示す。
- 株主資本の傾向（単位：千米ドル、2005/09/30–2020/09/30）
- 総株主資本は、2005年4,575,500千米ドルから着実に増加。2013年7,042,100千米ドル、2014年7,365,800千米ドルへ拡大。2015年7,249,000千米ドル、2016年7,079,600千米ドルとほぼ横ばい。2017年には急激に増加し、10,086,200千米ドルへ拡大。2018年10,857,500千米ドル、2019年11,053,600千米ドルと高水準を維持し、2020年には12,079,800千米ドルへ到達。長期的には株主資本の蓄積が進み、財務基盤の強化が顕著に推移している。
キャッシュフロー計算書
Air Products & Chemicals Inc.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
千米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動による現金 | 投資活動に充当された現金 | 財務活動により提供(使用された)現金 |
|---|---|---|---|
| 2020/09/30 | 3,264,700) | (3,560,000) | 3,284,700) |
| 2019/09/30 | 2,969,900) | (2,113,400) | (1,370,500) |
| 2018/09/30 | 2,554,700) | (1,649,100) | (1,359,800) |
| 2017/09/30 | 2,534,100) | (1,417,700) | (2,040,900) |
| 2016/09/30 | 2,707,400) | (972,000) | (271,100) |
| 2015/09/30 | 2,437,800) | (1,599,700) | (945,400) |
| 2014/09/30 | 2,186,400) | (1,638,000) | (504,300) |
| 2013/09/30 | 1,553,100) | (1,697,000) | 115,400) |
| 2012/09/30 | 1,765,100) | (2,435,200) | (78,400) |
| 2011/09/30 | 1,753,200) | (1,212,200) | (484,500) |
| 2010/09/30 | 1,522,400) | (1,056,500) | (579,700) |
| 2009/09/30 | 1,322,900) | (1,040,400) | 101,500) |
| 2008/09/30 | 1,679,600) | (919,800) | (698,500) |
| 2007/09/30 | 1,482,900) | (1,477,500) | (14,900) |
| 2006/09/30 | 1,322,300) | (1,149,000) | (416,400) |
| 2005/09/30 | 1,375,800) | (973,400) | (492,700) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-09-30), 10-K (報告日: 2015-09-30), 10-K (報告日: 2014-09-30), 10-K (報告日: 2013-09-30), 10-K (報告日: 2012-09-30), 10-K (報告日: 2011-09-30), 10-K (報告日: 2010-09-30), 10-K (報告日: 2009-09-30), 10-K (報告日: 2008-09-30), 10-K (報告日: 2007-09-30), 10-K (報告日: 2006-09-30), 10-K (報告日: 2005-09-30).
- 総括
- 本データの年次キャッシュフロー分析は、営業活動による現金の安定的な増加を軸に展開しており、投資活動による現金支出は長期を通じてマイナスを継続して資本投資を反映している。財務活動による現金は期間により大きく振れ、2010年代は概ねマイナス基調だったが、2020年には大幅なプラスを記録。これにより、2020年の正味キャッシュフローは顕著に改善している。
- 営業活動による現金の推移と解釈
- 営業活動による現金は、2005年の約1,375,800千米ドルから2010年代中盤以降は2,500,000千米ドル台を超える水準へと持続的に成長している。2009年には一時的な低下を示すものの、2014年以降は力強い拡大が続き、2019年には約2,969,900千米ドル、2020年には約3,264,700千米ドルへ達している。これにより、運用キャッシュフローの規模が資本投資を支える基盤として拡大していることが読み取れる。
- 投資活動による現金の推移と解釈
- 投資活動による現金は長期にわたりマイナスで推移し、資本支出や資産取得を反映している。2007–2009年頃は比較的安定したマイナス、2012年には最大級の支出超過（約-2,435,200千米ドル）となり、その後も水準は変動するが全体としてマイナス幅は大きい。特に2018–2020年は再度マイナスが拡大し、2020年には約-3,560,000千米ドルへと大きく増加している。これらは資産投資の積極性や戦略的資産取得を示唆している。
- 財務活動による現金の推移と解釈
- 財務活動による現金は一貫してマイナスとなる局面が多いが、2014年には小幅なプラスを記録している。2010年代を通じて大規模な資金調達は限定的で、マイナス幅が大きい年が複数ある一方、2020年には大規模なプラス（約3,284,700千米ドル）へ転じている。これにより、2020年の正味キャッシュフローは大幅に改善している。2018年および2019年にはマイナス幅が顕著に拡大しており、財務活動を通じた資金調達の強化が不可欠であったことを示唆する。
- 結論と示唆
- 営業活動による現金の成長が投資活動による資本支出を支え、長期的には自律的な資金運用の基盤を強化している。一方、投資活動は継続的な資本支出を示し続け、財務活動は過去には不足感を補う程度の資金調達に留まる局面が多かったが、2020年には財務活動の大幅なプラスによって正味キャッシュフローが大幅に改善している。今後は、OCFの成長を財務戦略と整合させ、投資のリターンと資本構成の安定性を両立させることが重要となる。
一株当たりのデータ
Air Products & Chemicals Inc.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2020/09/30 | 8.53 | 8.49 | 5.18 |
| 2019/09/30 | 7.99 | 7.94 | 4.58 |
| 2018/09/30 | 6.83 | 6.78 | 4.25 |
| 2017/09/30 | 13.76 | 13.65 | 3.71 |
| 2016/09/30 | 2.92 | 2.89 | 3.39 |
| 2015/09/30 | 5.95 | 5.88 | 3.20 |
| 2014/09/30 | 4.66 | 4.61 | 3.02 |
| 2013/09/30 | 4.74 | 4.68 | 2.77 |
| 2012/09/30 | 5.53 | 5.44 | 2.50 |
| 2011/09/30 | 5.75 | 5.63 | 2.23 |
| 2010/09/30 | 4.85 | 4.74 | 1.92 |
| 2009/09/30 | 3.01 | 2.96 | 1.79 |
| 2008/09/30 | 4.29 | 4.15 | 1.70 |
| 2007/09/30 | 4.79 | 4.64 | 1.48 |
| 2006/09/30 | 3.26 | 3.18 | 1.34 |
| 2005/09/30 | 3.15 | 3.08 | 1.25 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-09-30), 10-K (報告日: 2015-09-30), 10-K (報告日: 2014-09-30), 10-K (報告日: 2013-09-30), 10-K (報告日: 2012-09-30), 10-K (報告日: 2011-09-30), 10-K (報告日: 2010-09-30), 10-K (報告日: 2009-09-30), 10-K (報告日: 2008-09-30), 10-K (報告日: 2007-09-30), 10-K (報告日: 2006-09-30), 10-K (報告日: 2005-09-30).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 総括
- 提供された期間の指標は、1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益が年を追うごとに高いボラティリティを示す一方、1株当たり配当金は一貫した増加を示す。2009年には基本EPSが低下する局面があり、2016年には再び低下が見られる。2017年には両EPSが異例の急上昇を示し、以降は2018年以降にかけて高水準へ回復しているが、2017年のピークには及んでいない。配当は2005年以降、継続的な増配を続けており、EPSの変動を上回る安定的な株主還元方針が読み取れる。全体として、 earnings のボラティリティは高い一方、キャッシュフロー指標に結びつく配当の成長は着実である。
- 1株当たり基本利益
- 2005年から2008年までは概ね3.1〜4.8ドルのレンジで推移する。2009年には約3.01ドルへ低下。その後、2010年〜2011年には4.85〜5.75ドルへ回復し、2012年〜2013年には再び4.74〜5.53ドルの間で上下する。2014年〜2016年は4.66〜5.95ドルと比較的安定感を欠く動きを示し、2016年には2.92ドルへ再び低下した。2017年には急激な上昇を見せ、13.76ドルへ達したのち、2018年には6.83ドル、2019年には7.99ドル、2020年には8.53ドルと2017年のピークを超えた水準で推移した。全体として長期的には回復傾向が現れる一方、2017年の特異点が大きなボラティリティの要因となっている。
- 希薄化後1株当たり利益
- 基本EPSとほぼ同様の推移を示し、2005年〜2008年は約3.08〜4.64ドル、2009年は約2.96ドルへ低下。2010年〜2011年は約4.74〜5.63ドル、2012年〜2013年は約4.68〜4.68ドル前後、2014年〜2016年は約4.61〜5.88ドルのレンジで推移する。2017年には約13.65ドルへ急上昇し、2018年は約6.78ドル、2019年は約7.94ドル、2020年は約8.49ドルと、基本EPSと同様の大幅な上昇・調整を繰り返している。基本EPSとこの指標の差は常に小さく、2017年時点で約0.11ドル程度差が生じる程度で、希薄化の影響は顕著ではない。全体として、両指標は大きな同期性を示し、長期的にはボラティリティの中で回復基調が継続している。
- 1株当たり配当金
- 2005年の1.25ドルから、年を追うごとに着実に増加し、2015年には約3.20ドル、2016年には約3.39ドル、2017年には約3.71ドルと年次で継続的な増配を示す。2018年には約4.25ドル、2019年には約4.58ドル、2020年には約5.18ドルへと、約15年間で約4倍近くに拡大している。増配は一定のペースで進み、2010年代後半以降は特に増加幅が大きくなる傾向が見られる。全体として、EPSの変動に対して配当は安定して成長しており、株主還元方針の強さを示唆している。