Air Products & Chemicals Inc. (NYSE:APD)

財務データに基づき、流動資産および調整流動資産の推移を分析します。

流動資産

2015年から2016年にかけて、流動資産は大幅に増加し、29億1080万米ドルから43億1730万米ドルへと約48.3%増加しました。

2016年から2017年にかけても増加傾向は継続し、58億7670万米ドルに達しました。これは前年比約36.1%の増加です。

2017年から2018年にかけては減少に転じ、50億8220万米ドルとなりました。これは約13.5%の減少です。

2018年から2019年にかけても減少傾向が続き、46億1830万米ドルとなりました。これは約8.9%の減少です。

2019年から2020年にかけては、再び大幅な増加が見られ、86億8490万米ドルに達しました。これは約88.3%の増加です。

調整流動資産

調整流動資産も、流動資産と同様の傾向を示しています。2015年から2016年にかけて、29億2070万米ドルから44億1910万米ドルへと約51.3%増加しました。

2016年から2017年にかけても増加し、59億4580万米ドルに達しました。これは前年比約34.7%の増加です。

2017年から2018年にかけては減少に転じ、51億620万米ドルとなりました。これは約13.2%の減少です。

2018年から2019年にかけても減少傾向が続き、46億6710万米ドルとなりました。これは約9.5%の減少です。

2019年から2020年にかけては、大幅な増加が見られ、87億880万米ドルに達しました。これは約87.7%の増加です。

流動資産と調整流動資産は、2015年から2017年にかけて増加し、2017年から2019年にかけて減少した後、2020年に大幅に増加するという、類似したパターンを示しています。調整流動資産の数値は、常に流動資産の数値とほぼ一致しています。

総資産および調整後総資産は、2015年から2020年にかけて一貫した増加傾向を示しています。

総資産

2015年の17438100千米ドルから、2020年には25168500千米ドルへと増加しました。この期間中、2018年にかけて緩やかな増加が認められ、2019年に若干の減少が見られますが、2020年には大幅な増加に転じています。

調整後総資産

調整後総資産も、総資産と同様に2015年の17713361千米ドルから、2020年には25077300千米ドルへと増加しています。総資産の推移とほぼ同様のパターンを示しており、2018年までの緩やかな増加、2019年の小幅な減少、そして2020年の顕著な増加が確認できます。調整後総資産は、総資産よりも常に高い水準を維持しています。

2020年の総資産および調整後総資産の大幅な増加は、事業拡大、買収、または会計上の調整によるものと考えられます。2019年の小幅な減少は、資産の売却、減損、または為替レートの変動などが考えられます。調整後総資産が総資産を上回っていることは、無形資産やその他の調整項目の影響を示唆しています。

財務データに基づき、流動負債の推移を分析します。

流動負債の全体的な傾向

2015年から2019年まで、流動負債は一貫して減少傾向にありました。2015年の3648100千米ドルから、2019年には1820900千米ドルまで減少しています。しかし、2020年には2416700千米ドルと、再び増加に転じました。

減少期間 (2015-2019)

2015年から2019年の減少は、負債管理戦略の改善、または運転資本の効率化による可能性があります。特に、2017年から2019年にかけての減少幅が大きく、積極的な負債削減策が実施された可能性が考えられます。

増加期間 (2019-2020)

2020年の流動負債の増加は、事業拡大のための資金調達、または一時的な資金繰りの悪化が原因として考えられます。詳細な分析には、他の財務指標との関連性や、事業環境の変化を考慮する必要があります。

調整後流動負債との比較

調整後流動負債は、すべての期間において流動負債と同一の値を示しています。これは、調整項目が存在しないか、調整項目の影響が軽微であることを示唆しています。

総負債および調整後総負債は、2015年から2020年にかけて変動しています。

総負債

2015年の総負債は10,057,000千米ドルでした。2016年には10,841,900千米ドルに増加し、2017年には8,281,700千米ドルに大幅に減少しました。その後、2018年には8,002,000千米ドルとほぼ横ばいを維持し、2019年には7,554,500千米ドルに若干減少しました。2020年には12,725,400千米ドルへと大幅に増加しました。

調整後総負債

2015年の調整後総負債は9,442,761千米ドルでした。2016年には10,252,976千米ドルに増加し、2017年には7,634,595千米ドルに減少しました。2018年には7,428,716千米ドルと小幅な減少を示し、2019年には7,006,939千米ドルに減少しました。2020年には11,758,100千米ドルへと大幅に増加しました。

総負債と調整後総負債は、2017年から2019年にかけて減少傾向にありましたが、2020年には両者とも大幅な増加を示しています。調整後総負債は、総負債よりも低い水準で推移しており、その差は一貫して存在しています。2020年の大幅な増加は、負債構造の変化または新たな負債の発生を示唆している可能性があります。

過去6年間の財務データに基づき、株主資本と調整後総資本の推移を分析します。

株主資本

株主資本は、2015年の7249百万米ドルから2020年には12079.8百万米ドルへと、全体的に増加傾向にあります。 2016年には若干の減少が見られますが、その後は一貫して増加しています。 特に2017年から2020年にかけての増加幅が大きく、資本の効率的な活用や利益の蓄積が示唆されます。

調整後総資本

調整後総資本も、株主資本と同様に、2015年の8270.6百万米ドルから2020年には13319.2百万米ドルへと増加しています。 株主資本と同様に、2016年にわずかな減少が見られますが、その後は増加傾向が続いています。 調整後総資本の増加は、事業規模の拡大や資産の増加を反映していると考えられます。

両資本の比較

調整後総資本は常に株主資本を上回っており、その差は年々拡大しています。 このことは、負債やその他の資本構成要素が株主資本よりも大きく、財務レバレッジが利用されている可能性を示唆します。 両資本の増加傾向は、企業の成長と財務の健全性を示唆する一方で、負債水準のモニタリングも重要です。

全体として、過去6年間において、株主資本と調整後総資本は共に増加しており、企業の財務基盤が強化されていると考えられます。

総負債は、2015年から2017年にかけて減少傾向にありましたが、2017年以降は増加に転じています。2020年には、総負債は587万9千米ドルから790万8千米ドルへと大幅に増加しました。

株主資本は、2015年から2019年まで一貫して増加傾向にありましたが、増加率は徐々に鈍化しています。2020年には、株主資本は1207万9800千米ドルに達しました。

総資本金は、2015年から2019年まで増加傾向にありましたが、2019年から2020年にかけて大幅な増加を見せています。2020年の総資本金は1998万7600千米ドルとなりました。

調整後総負債は、総負債と同様に、2015年から2017年にかけて減少傾向にありましたが、2017年以降は増加に転じています。2020年には、調整後総負債は831万4300千米ドルに達しました。

調整後総資本は、2015年から2019年まで増加傾向にあり、2020年には1331万9200千米ドルとなりました。調整後総資本の増加率は、2019年から2020年にかけて顕著に高まっています。

調整後総資本（別指標）は、2015年から2019年まで増加傾向にありましたが、2020年には2163万3500千米ドルへと大幅に増加しました。この指標の増加率は、他の資本指標と比較して高い傾向にあります。

負債と資本の構成比率を比較すると、2015年から2017年にかけては負債の比率が低下し、資本の比率が上昇していました。しかし、2017年以降は負債の比率が上昇し、資本の比率の上昇が鈍化しています。特に2020年には、負債の増加が顕著であり、資本構成における負債の割合が増加しています。

当期純利益は、2015年から2020年にかけて変動しています。2015年度は12億7790万米ドルでしたが、2016年度には6億3110万米ドルに減少しました。その後、2017年度には大幅に増加し、30億400万米ドルに達しました。2018年度には14億9780万米ドルに減少し、2019年度には17億6000万米ドルに増加しました。2020年度には、18億8670万米ドルとなりました。

当期純利益の傾向

全体として、当期純利益は不安定な傾向を示しており、大幅な増減を繰り返しています。2017年度にピークを迎え、その後は比較的高い水準で推移しています。

調整後当期純利益も、当期純利益と同様に変動しています。2015年度は4億4090万米ドルでしたが、2016年度には13億510万米ドルに増加しました。2017年度には17億1540万米ドルに増加し、2018年度には14億2610万米ドルに減少しました。2019年度には12億3610万米ドルに減少し、2020年度には23億2790万米ドルに大幅に増加しました。

調整後当期純利益の傾向

調整後当期純利益は、当期純利益よりも変動幅が大きく、特に2020年度には顕著な増加を見せています。調整後の数値は、特定の会計上の影響を除外したものであり、事業活動の実態をより正確に反映している可能性があります。

調整後当期純利益は、当期純利益と比較して、より安定した成長を示唆する可能性があります。2016年から2020年にかけて、調整後当期純利益は全体的に増加傾向にあります。これは、一時的な要因を除外することで、基礎となる事業の収益性が改善していることを示唆している可能性があります。