損益計算書の構造
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Albemarle Corp.、連結損益計算書の構成
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31).
- 売上高に関する割合
- 2018年から2021年まで、売上高に占める売上原価の割合はおおむね68%以上と高い水準を維持し、粗利益率は約32%から36%の範囲で推移していた。しかし、2022年には売上原価の割合が58%に低下し、粗利率は42%に上昇している。この変化は、原価管理の改善や販売価格の向上による売上高効率の改善を示唆している。
- 費用構造の変化
- 販売費及び一般管理費は、2018年から2021年まで平均して約13%から15%の範囲で推移していたが、2022年には7.16%に減少している。研究開発費は全期間を通じて比較的安定しており、売上高に対して1%から2%の割合で推移していた。これらのデータは、コスト構造の効率化と研究開発活動の経費コントロールが進展した可能性を示している。
- 営業利益と純利益の動向
- 営業利益率は2018年の27.01%から2021年の16.17%まで低下したが、2022年には33.74%と大きく回復している。税引前純利益率は2020年に11.94%まで減少した後、2022年に33.24%に跳ね上がった。特に2022年の大幅な改善は、売上高の増加やコストの最適化、その他の収入の改善による影響と考えられる。
- その他の収入・費用
- 2022年には「その他の収入(費用)、純額」がプラス1.18%へと改善し、2021年の-18.13%から大きく反転している。これに伴い、純利益の総合的な増加に寄与した可能性が高い。また、「事業売却益」や「不動産持分」も2022年に変動しており、資産の見直しや事業ポートフォリオの調整が行われていると推測される。
- 純利益の分野別寄与
- 非支配持分に帰属する純利益は、常にマイナスの割合だが、その絶対値は期間中比較的一定であり、2022年には-1.71%となった。一方、アルベマールコーポレーションに帰属する純利益は、2022年に36.75%と著しく改善されている。特に税引後非連結投資の持分法前利益が増加し、持分法による貢献も拡大していることから、投資先企業の収益性向上や投資戦略の効果が反映されていると考えられる。
- 総合的な見解
- 総じて、2022年には売上高に対する収益性と利益の両面で著しい改善が見られ、それまでの年度と比較して大きなプラス転換を果たしている。コスト管理の向上、新たな収入源の獲得、及び投資の効果的な展開が要因と推測される。今後もこれらの動向が持続することにより、収益性の維持・向上が期待されるが、詳細な投資戦略や市場環境の変化も注視すべきである。