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Albemarle Corp. (NYSE:ALB)

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選択した財務データ
2005年以降

Microsoft Excel

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損益計算書

Albemarle Corp.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド

千米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).


売上高(単位:千米ドル)

長期的には、売上高は全体として成長のトレンドを示しつつ、年次ベースでの変動が顕著である。2005年から2008年は緩やかな増加、2009年には一時的な減少が見られるが、2010年以降は再度回復局面へ移行する。2011年には水準を大きく押し上げるが、その後は2012年–2014年にかけて調整が続く。2015年に再び高水準へ跳ね上がり、2016年〜2019年は3,000〜3,600億千米ドル程度の水準で推移する。2020年と2021年にはわずかな低下が見られるものの、2022年には7,320,104千米ドルと飛躍的に拡大して、データ期間全体で最も高い水準となっている。

この間の大規模な増減には、製品ミックス、価格動向、供給・需給の構造変化などが影響している可能性がある。2022年の急増は、過去のレンジを大幅に上回るため、特別要因や事業規模の急拡大が寄与した可能性が高いと読み取れる。

営業利益(単位:千米ドル)

営業利益は、2009年以降の局所的な増減を経て、2010年代前半には顕著な回復と高水準を形成する場面が多い。2011年には587,840千米ドルとピークを記録し、その後は2012年の406,164千米ドル、2013年には582,909千米ドルと回復傾向を示す。2014年には大きく低下するが、2015年以降は再び高水準を維持する動きがみられる。2018年には911,540千米ドルと高水準へ達し、2019年は666,123千米ドル、2020年は505,812千米ドル、2021年は798,434千米ドルと、2010年代後半には安定成長が確認できる。

2022年には2,470,061千米ドルへ大幅に上昇しており、過去の水準を大きく上回る。売上高の伸長と連動する形で、規模の拡大やコスト構造の改善が寄与した可能性が高い。総じて、2010年代を通じた回復基調が2022年の急増へと結びついていると読み取れる。

当期純利益(会社に帰属する当期純利益)(単位:千米ドル)

長期的には、当期純利益は年ごとに大きく変動しており、2016年に643,675千米ドルで高水準を記録する一方、2017年には54,850千米ドルへ急減するなど、極端なボラティリティが顕著である。2018年には再び高水準の693,562千米ドルを示し、2019年には533,228千米ドル、2020年には375,764千米ドル、2021年には123,672千米ドルと低迷が続く。

このボラティリティの背景には、非経常項目、税務関連の影響、為替変動、資本的取引の影響など複数要因が含まれる可能性がある点に留意される。2022年には2,689,816千米ドルと大幅に回復しており、直近年の動向としては、2017年の極端な低水準を挽回する形で、過去数年の低調を埋める水準へ達していることが読み取れる。


貸借対照表:資産

Albemarle Corp.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド

千米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).


流動資産

2005/12/31 から 2013/12/31 の間は、流動資産が緩やかに増加し、873,663千米ドルから1,482,915千米ドルへ推移している。これは年度を追うごとに安定した拡大傾向を示しており、資金回転の基盤が徐々に強化されていた可能性を示唆する。

2014/12/31 には3,348,850千米ドルへ急増し、前年度比で大幅に拡大している。これに対して2015/12/31 は1,831,003千米ドルへ大幅に低下しており、流動資産の構成が大きく変動した年となった。以降は2016/12/31 の3,306,618千米ドルへ回復するものの、2017/12/31 の2,477,563千米ドル、2018/12/31 の1,997,421千米ドルと再び低下を見せる局面が続く。

2019/12/31 には2,225,109千米ドルへ回復し、その後2020/12/31 2,206,184千米ドル、2021/12/31 2,007,981千米ドルとやや減少が続く。その後2022/12/31 には5,186,917千米ドルへ急増し、シリーズ内で最大値となっている。2014年と2022年に顕著な増加が見られる一方、2015年~2018年にかけては低下・再編成の局面が続く、変動性の高い推移となっている。

全体として、流動資産は年次での変動が大きく、特に2014年と2022年に急増している。これらの局面は、現金・預金・受取債権・在庫などの構成比の大きな変化を伴っている可能性があり、短期的な資金繰りや運転資本の状況に影響を及ぼしていると推測される。

総資産

2005/12/31 から 2013/12/31 の間は、総資産が徐々に増加しており、2,547,243千米ドルから3,584,797千米ドルへと拡大している。これは、長期資産の積み増しとともに全体の資本構成が安定的に拡大していたことを示唆する。

2014/12/31 には5,223,103千米ドルへ急増し、その後2015/12/31 には9,615,014千米ドルへとさらに大幅に増加している。この年は資産規模が大きく拡張しており、長期資産の寄与が顕著であった可能性が高い。

2016/12/31 には8,161,207千米ドルへ減少したが、2017/12/31 から2018/12/31 には7,750,772千米ドル前後へ低下しており、総資産の水準は2015年のピーク後に調整局面を迎えた。2019/12/31 には9,860,863千米ドルへ回復し、2020/12/31、2021/12/31 にはそれぞれ10,450,946千米ドル、10,974,118千米ドルへと堅調に上昇している。機会的な資産の積み増しが続いた後、2022/12/31 には15,456,522千米ドルへ到達し、シリーズ内の最高水準を記録した。

総資産の長期的なトレンドとしては、2014~2015年の急激な拡大と、それ以降の変動を経て、2019年以降は再び上昇基調が顕著になっている。特に2015年は、総資産総額が大幅に増加する一方で流動資産の伸びが追随せず、資産構成の偏りが生じた可能性が示唆される。2022年には大幅な資産増加が再び確認され、総資産のピーク更新につながっている。


貸借対照表:負債と株主資本

Albemarle Corp.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド

千米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).


総括
分析対象は、流動負債、長期借入金(当期部分を含む)、株主資本合計の三項目で、単位は千米ドル。2005/12/31から2022/12/31までの年末データを比較した場合、資本構成には大きな変動がみられる。流動負債は2013-2015年に急増した後、2016-2018年にかけて安定化し、2020年代には再び上昇基調へ転じている。長期借入金は2013-2015年にかけて急増した後、2016-2018年に大幅に縮小、2019-2020年に再増、2021年には低下、2022年には再上昇した。株主資本合計は2013-2015年の急激な増加を契機に長期にわたり増加傾向が続き、2021-2022年には大幅な成長を示している。これらの動向は、資本調達・リファイナンスのタイミングと留保利益の積み上げが、財務体質の大幅な変化を促進した可能性を示唆する。
流動負債
年次データの推移は2005年が421,917、2006年が482,949、2007年が402,917、2008年が438,367、2009年が353,264、2010年が364,177、2011年が401,178、2012年が385,009、2013年が436,363、2014年が1,139,886、2015年が1,616,685、2016年が1,140,103、2017年が1,200,925、2018年が1,183,173、2019年が1,183,173、2020年が1,408,996、2021年が1,801,849、2022年が1,874,335千米ドル。2013-2015年には急増し、2014年には特に大きく拡大。2016年には再び低下した後、2017-2018年は緩やかに回復し、2019-2022年には再び上昇基調へ転じている。2020年代にかけては、運転資本の変動や短期的な資金調達需要の増加が影響を及ぼしている可能性が高い。
長期借入金(当期部分を含む)
2005年が833,453、2006年が732,590、2007年が723,938、2008年が932,264、2009年が812,713、2010年が860,910、2011年が763,673、2012年が699,288、2013年が1,078,864、2014年が2,934,131、2015年が3,852,019、2016年が2,369,262、2017年が1,837,372、2018年が1,705,210、2019年が3,050,257、2020年が3,572,058、2021年が2,394,239、2022年が3,217,100千米ドル。2013-2015年には急激な増加を見せ、特に2014-2015年には大幅な伸びを記録。以降は2016-2018年にかけて大幅に縮小した後、2019-2020年に再増、2021年には再度低下、2022年には再上昇している。資本投資や戦略的買収資金の調達など、資本構成の変更を伴う財務戦略の影響が反映されている可能性が高い。
株主資本合計
2005年が930,275、2006年が1,028,098、2007年が1,278,305、2008年が1,065,771、2009年が1,205,696、2010年が1,416,074、2011年が1,591,277、2012年が1,833,598、2013年が1,627,361、2014年が1,359,465、2015年が3,254,392、2016年が3,795,062、2017年が3,674,549、2018年が3,585,321、2019年が3,932,250、2020年が4,268,227、2021年が5,625,266、2022年が7,982,627千米ドル。2013-2015年には急速な増加を示し、その後も長期的に増加傾向を維持。特に2015年以降の成長が顕著で、2019-2022年には加速度的な拡大を記録している。大幅な自己資本の積み上げは、留保利益の蓄積と新規株式発行の組み合わせによるものと推察され、資本構成の安定性を高めている可能性がある。

キャッシュフロー計算書

Albemarle Corp.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド

千米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).


概要
提供データは、年次ベースのキャッシュフロー項目を3つの大項目で示している。営業活動によるネットキャッシュは長期を通じて正の推移を保つ傾向が強く、2016年および2022年にかけて大幅な変動を見せつつ、全体として現金創出力が安定的に拡大する局面がある。一方、投資活動によるネットキャッシュ(使用済み)は多くの年でマイナスとなり、年によっては大規模なキャッシュ流出を伴う動きが繰り返される。財務活動による(使用された)ネットキャッシュは大半の年でマイナスだが、2014年と2019年、2022年には正の流入が見られ、資金調達面での戦略的転換を示唆する。これらの組み合わせは、現金の総合動態が年ごとに大きく変動する構造を refl ect していることを示している。
営業活動によるネットキャッシュの推移
2005年の約168.9千米ドルから開始し、2006年には376.3千米ドルへ上昇、その後2007年は242.5千米ドル、2008年は315.7千米ドル、2009年は358.5千米ドル、2010年は331.3千米ドルと波を描く。2011年と2012年にはいずれも約487.4千米ドル・488.8千米ドルと高水準を維持した後、2013年は432.9千米ドル、2014年は492.6千米ドルと再度安定的に推移。2015年には360.7千米ドルへ低下したが、2016年には733.4千米ドルと急上昇。以降は2017年303.9千米ドル、2018年546.2千米ドル、2019年719.4千米ドル、2020年純増水準は798.9千米ドルへ拡大する。2021年は344.3千米ドルへ再度低下したが、2022年には1,908.5千米ドルと突出して高水準に達しており、長期的には上昇トレンドの強化が読み取れる。
投資活動によるネットキャッシュの推移(使用済み)
ほとんどの年でキャッシュ流出を示し、2005年-2009年は-78.0千米ドル、-145.1千米ドル、-132.9千米ドル、-163.7千米ドル、-121.6千米ドルと比較的抑制的な水準で推移する。その後2010年-92.2千米ドル、2011年-212.9千米ドル、2012年-301.2千米ドル、2013年-157.7千米ドル、2014年-46.1千米ドルと徐々に小さくなる局面を経て、2015年には-2,160.6千米ドルへ急激な大口流出を記録。2016年には+2,920.5千米ドルの大きな正の流入となり、資産売却または投資構造の転換を示唆する。その後2017年-357.8千米ドル、2018年-303.7千米ドル、2019年-1,663.6千米ドル、2020年-863.6千米ドル、2021年-666.6千米ドル、2022年-1,422.6千米ドルと、再びマイナスへ転じる年が続く。2016年の大規模正の流入を除けば、総じて投資活動はキャッシュアウトの要因として機能している。
財務活動による(使用された)ネットキャッシュ
2005年-69.2千米ドル、2006年-143.5千米ドル、2007年-139.7千米ドル、2008年-13.6千米ドル、2009年-180.8千米ドル、2010年-7.9千米ドルと比較的小規模な流出が継続。2011年-329.1千米ドル、2012年-177.3千米ドル、2013年-288.0千米ドルと再び流出の額が大きくなる局面。2014年には+1,609.3千米ドルの大規模な流入を記録し、資金調達面での大きな転換点となる。2015年には-478.3千米ドル、2016年-1,577.9千米ドル、2017年-1,086.9千米ドルと大幅な資本構成変更が示唆される。その後2018年-786.5千米ドル、2019年+1,042.7千米ドルの正の流入、2020年+177.3千米ドル、2021年+50.2千米ドル、2022年+611.9千米ドルと、正負が年ごとに大きく入れ替わる動きを見せる。
総括的な洞察
営業キャッシュフローは長期的にプラスを維持しつつ、年によっては大きな伸縮を伴う。特に2016年には大きな伸びを見せ、2022年には再度著しい伸長を示している点が特徴的である。投資活動によるキャッシュは、概ねマイナスの流れが主座を占めるものの、2016年には大規模な正の流入が発生しており、資産売却や再編成の影響が顕著であったと推測される。一方、財務活動によるキャッシュは長年にわたりマイナス寄りで推移する一方、2014年と2019年には資金の大規模流入が発生し、資本構成の調整や資金供給の強化を示唆している。総じて、現金創出力と外部資金調達・資金移動が年次で大きく振れる構造が確認される。これらの動きは資本支出計画の実行、投資戦略の展開、資本構成の変更といった要因と結びつくと考えられ、現金ポジションの安定性は年次の外部要因および内部の資本戦略に強く依存していると判断される。

一株当たりのデータ

Albemarle Corp.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド

米ドル

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).

1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。


本データに基づく年次財務指標の傾向分析を要約する。表示は米ドルで、各指標は2005年から2022年までの年次データを含む。以下に主要な傾向と観察点を整理する。

1株当たり基本利益(Basic EPS)
長期的には年次データの変動を伴いながらも高水準を保つ局面が散見される。2005年から2012年にかけては比較的高水準で推移し、2013年にはピーク級の水準を示すが、2014年には急減して低位化した。その後2016年には再び高水準へ回復するものの、2017年には大幅に低下して0.49ドルへ落ち込む。2018年以降は再び回復基調となり、2019年には5.03ドル、2020年は3.53ドル、2021年は1.07ドルと再度低位化する局面を経て、2022年には22.97ドルと過去のレンジを大きく超える異例の高水準を示している。全体としては極端な変動が特徴で、2022年の急増が観察される。
希薄化後1株当たり利益(Diluted EPS)
基本EPSと同様の動きが多くの年で観察され、両指標はほぼ同水準で推移している。2005年から2012年にかけて比較的高水準を維持し、2013年には同水準、2014年には低下、2016年には高水準へ回復するパターンが見られる。2017年には著しく低い水準となり0.49ドル付近へ落ち込み、2018年には再び高水準へ回復。2019年以降の2020年、2021年は再び低位化するが、2022年には基本EPSとほぼ同水準の高水準(22.84ドル)に達している。基本EPSと希薄化後EPSの差は小さく、希薄化の影響は限定的であると読み取れる。
1株当たり配当金(Dividends per share)
配当は長期にわたり着実な増加傾向を示す。2005年の0.31ドルから徐々に引き上げられ、2006年0.35、2007年0.42、2008年0.48、2009年0.50、2010年0.56、2011年0.67、2012年0.80、2013年0.96、2014年1.10、2015年1.16、2016年1.22、2017年1.28、2018年1.34、2019年1.47、2020年1.54、2021年1.56、2022年1.58と、年を追うごとに緩やかに増加している。大幅な減配はなく、安定的な増配方針が続いていることが読み取れる。総じて、2005年の水準からおおむね約5倍程度に増加している点が特徴的である。