デュポンの分析: ROE、ROA、純利益率の内訳
四半期データ
ROE分解では、純利益を株主資本で割ったものを構成比率の積として表します。
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ROEを2つのコンポーネントに分解
Corning Inc.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
- 総資産利益率（ROA）の動向について
- 2019年にはデータが欠落しているが、2020年に入り徐々に増加し、2021年にはピークの6.74％を記録している。その後はやや縮小傾向にあり、2023年の数値は2.07％から2.22％の範囲で推移している。これにより、2020年から2021年にかけての収益効率の改善と、その後のやや減退を示していると考えられる。
- 財務レバレッジ比率の動向について
- 2019年から2024年にかけて徐々に増加し、2024年3月期の値は約2.46となっている。これは、自己資本に対して負債を用いる比率が一定の範囲で増加していることを示しており、財務のレバレッジを高める傾向が続いていることを示唆する。ただし、比較的安定した範囲内で推移しているため、財務リスクの顕著な変化は見られない。
- 自己資本利益率（ROE）の変化について
- 2019年には欠測だが、2020年以降は上昇傾向を示し、2021年にはピークの17.06％を記録している。それ以降はやや縮小し、2023年には約5％前後で推移している。このパターンからは、2020年から2021年にかけて収益性が大きく向上したことが伺える一方、その後は安定性を見せながらも一段と低い水準にあることが示唆される。
- 総合的な考察
- 総資産利益率の一時的なピークと、ROEの急上昇は、企業が特定期間において収益性や効率性を大きく改善させたことを示す。これに伴い財務レバレッジ比率も増加しているため、負債を活用した経営戦略が影響した可能性が考えられる。しかし、2022年以降の数値では、これらの指標はやや低迷し、収益効率や自己資本の利益率の安定化を示唆している。総じて、企業の財務パフォーマンスは2020年から2021年にかけて著しく改善したが、その後は一定の水準で推移していると評価できる。
ROEを3つの要素に分解
Corning Inc.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
- 純利益率の推移
- 純利益率は、2019年度には不明な値が多いものの、2020年度においては第1四半期（2020/03/31）から徐々に回復傾向が見られる。特に2021年度には、13%台と高水準に達しており、その後もおおむね安定して推移している。ただし、2023年度以降には再び4%台へと低下しており、純利益の安定性に一時的な変動があったことを示唆している。全体として、収益性は2021年にピークを迎え、その後はやや軟化傾向にあると解釈できる。
- 資産回転率の動向
- 資産回転率は、2020年第1四半期以降、緩やかに上昇し、2022年度には0.5を超える高水準に達している。これは、資産を効率的に利用して売上を増加させる傾向が見られることを示す。一方、2023年度に入るとやや低下傾向となり、資産の効率性がやや低下した可能性も考えられるが、全体としては比較的安定した範囲内にある。資産の効率性は、2020年以降の改善が示唆される。
- 財務レバレッジ比率の動向
- 財務レバレッジ比率は、2019年度から2023年度にかけて概ね2.4～2.5の範囲で推移しており、約2.47で安定している。これは、負債と自己資本の比率が比較的一定で推移していることを示す。特に大きな変動はなく、財務の安定性は維持されていると考えられる。適度なレバレッジを保ちながら、財務リスクと効率性のバランスをとっていると判断できる。
- 自己資本利益率（ROE）の変動
- ROEは、2019年度には不明な値が多いものの、2020年度以降は回復し、特に2021年度に高水準の約17%を記録している。これに伴い、2022年度および2023年度もROEは5%台から10%台で推移しており、経営効率の向上を示している。2021年にピークを迎えて以降、やや低下しているものの、依然として良好な資本効率を維持していると評価できる。全体的に、企業の収益性と資本効率は良好な状態で推移している。
ROEを5つの要素に分解
Corning Inc.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
- 税負担率
- 2019年の後半から2020年にかけて、税負担率は一時的に上昇したものの、その後は比較的安定して推移している。特に2023年以降は0.75前後で推移し、大きな変動は見られない。これは、企業が継続的に一定の税負担を維持していることを示唆している。
- 利息負担率
- 2019年後半以降、利息負担率は全体的に下降傾向にある。2021年から2022年にかけては0.73から0.69程度まで低下し、その後は横ばいか微増する傾向が見られる。この変動は、負債コストの低減や資金調達コストの改善を示す可能性がある。
- EBITマージン率
- 2019年から2023年にかけて、EBITマージン率は総じて増加している。特に2020年から2021年にかけて、15%超に達し、その後も一貫して10%以上を維持している。これは、収益性が改善し、効率的なコスト管理や売上高の増加に寄与していると考えられる。
- 資産回転率
- 資産回転率はおおむね安定しており、0.4前後で推移している。微小な変動が見られるものの、大きなトレンドの変化はなく、資産の効率的な利用状況は持続していることを示す。
- 財務レバレッジ比率
- 財務レバレッジ比率は概ね2.0から2.5の範囲内で推移しており、2020年以降はやや高めに調整されている。これは、企業の資本構造が負債を利用して収益を拡大する戦略を維持していることを示すが、金利上昇リスクに注意が必要である。
- 自己資本利益率 (ROE)
- ROEは2019年から2021年にかけて顕著に改善し、15%以上に達している。特に2020年には14%以上、2021年には17%超に達し、高い収益性を示している。一方、2022年以降は一段と低下し、5%台に戻っている。これは、過去の高収益に比べて収益性の鈍化を示唆しており、今後は収益性の維持や向上が課題となる可能性がある。
ROAを2つのコンポーネントに分解
Corning Inc.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
- 純利益率の傾向と分析
- 純利益率は2020年の第2四半期から顕著な改善が見られ、その後も全期間を通じて比較的高水準を維持していることが確認できる。特に、2021年第2四半期には13.54%の最高値を記録し、その後も概ね二桁台を維持している。一方、2023年第4四半期には4.5%とやや低下しているものの、過去の低迷期からの回復傾向と総じて安定的な収益性が示されている。
- 資産回転率の動向と解釈
- 資産回転率はおおむね0.4前後で推移しており、少しずつ上昇と下降を繰り返しているものの、大きな変動は見られない。2020年の第2四半期以降、0.44～0.49の範囲内で安定して推移しており、資産の効率的な運用が継続して行われていることが示唆される。ただし、2022年の後半にはやや低下の動きも見られるため、経済環境や事業運営の変化が影響している可能性がある。
- 総資産利益率 (ROA) の推移と示唆
- ROAは2020年の第2四半期以降、明確に向上傾向を示し、2021年には6.74%のピークに達している。これは、資産規模に対して高い収益性を生み出していることを示すものである。2022年以降は6%前後の水準で安定しているが、2023年にはやや低下し、2%台に落ち着いている。これらの動きは、収益性の一時的な変動や経済環境の変化により、ROAが揺れ動いていることを反映していると考えられる。
ROAを4つの要素に分解
Corning Inc.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
- 税負担率の傾向
- 2020年から2023年にかけて、税負担率は比較的安定しており、おおむね0.74ほどの範囲に収まっている。2020年前半に比べて2020年後半から2021年にかけて若干上昇傾向が見られるが、2022年以降は再び安定し、0.75付近で推移している。この動向は、税金負担の変動が比較的小さく、一定の効率性を維持していることを示唆している。
- 利息負担率の動向
- 2020年から2023年にかけて、利息負担率は大きく変動しており、2020年前半には0.52と低水準だったが、2020年後半には0.84へ上昇、その後も概ね0.7から0.9の範囲で推移している。特に2022年から2023年にかけてはやや低下傾向が見られるものの、全体として高水準にあり、借入コストの増減に敏感な状態が続いている。これは、資金調達コストや債務構造の変動が影響している可能性がある。
- EBITマージン率の変動
- 2019年には比較的高い12.49%から始まり、その後2020年にかけて6%台に低下したが、2021年にかけて再び上昇し、最大19.43%を記録している。2022年以降は徐々に低下し、2023年前半には8.53%〜9.3%の範囲に収まる状態が続いている。これにより、全体的に収益性は2021年にピークを迎え、その後は若干の縮小傾向にあると解釈できる。
- 資産回転率の動向
- 資産回転率は2020年から2022年にかけて上昇傾向を示し、0.4から0.5近傍まで増加している。2023年にはやや低下しており、2019年の水準に近い0.46〜0.45まで戻る形となっている。資産の効率的運用が2021年度に向けて改善されたことを示し、その後の若干の鈍化は、市場環境や資産の利用効率の変動に起因する可能性が考えられる。
- 総資産利益率（ROA）の動向
- 2020年から2022年にかけてROAは大きく上昇し、2020年の1.66%、2021年の6.32%と高水準を示した後、2022年にはやや低下して4.46%を記録している。2023年に入ると再び低下基調となり、2.07%〜2.22%の範囲で推移している。これは、収益性のピークが2021年にあり、その後若干の調整が進んでいることを反映していると考えられる。全体として、資産の効率性と収益性は高い水準で推移しているが、やや縮小傾向が見られる。
当期純利益率の分解
Corning Inc.、純利益率の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31).
- 税負担率の推移と分析
- 税負担率は2019年3月期から2024年3月期までの期間において、全体的にやや変動しながらも比較的安定している傾向が見られる。特に2020年3月期には0.79と高値を示し、その後2021年6月期に0.78に低下し、その後も0.74から0.78の範囲内で変動している。これにより、税負担率が一定の範囲内で推移していることから、税負担の変動に対して一定の安定性があると推測される。
- 利息負担率の推移と分析
- 利息負担率は2019年6月期に0.85と比較的高い水準を記録した後、2020年にかけて急激に低下し、0.52にまで低下した。その後は0.54程度で推移し、2021年6月期には0.89と再び高値を示した後、2022年3月期には0.69、2023年3月期には0.72とやや低下傾向を示している。全体としては、金利負担の変動や借入構造の変化等の影響を受けていると考えられるが、比較的低水準で推移していることから、借入負担の軽減や資金調達コストの最適化に成功している可能性がある。
- EBITマージン率の推移と分析
- EBITマージン率は2019年12月期の5.3%から2021年6月期の19.15%まで大きく改善しており、一時的な収益性の向上が見られる。特に2020年3月期から2021年9月期にかけて、利益率が大きく伸びていることから、売上高の増加やコスト管理の改善による利益率向上が影響していると考えられる。一方、2022年以降は再び10%台に低下し、2023年9月期には8.53%、2024年3月期には9.3%と推移している。この傾向は収益性の変動を示し、市場環境やコスト構造の変化に影響を受けている可能性がある。
- 純利益率の推移と分析
- 純利益率は2019年12月期の2.71%から2021年6月期の13.54%まで大きく改善し、その後2022年以降はおおよそ4%から6%の範囲で推移している。特に2020年0月期には9.89%と高水準を記録し、収益性が向上したことがわかる。2022年・2023年の期間では、純利益率が安定しておらず、外部環境や費用構造の変動に伴う影響と推測される。総じて、収益性の改善とともに一定の変動幅を持ちつつ、安定した収益水準を維持している兆候が見られる。