損益計算書
12ヶ月終了 | 売り上げ 高 | 営業利益 | エコラボに帰属する当期純利益(損失) |
---|---|---|---|
2021/12/31 | 12,733,100) | 1,598,600) | 1,129,900) |
2020/12/31 | 11,790,200) | 1,395,700) | (1,205,100) |
2019/12/31 | 14,906,300) | 2,013,800) | 1,558,900) |
2018/12/31 | 14,668,200) | 1,947,000) | 1,429,100) |
2017/12/31 | 13,838,300) | 2,019,800) | 1,508,400) |
2016/12/31 | 13,152,800) | 1,915,000) | 1,229,600) |
2015/12/31 | 13,545,100) | 1,561,300) | 1,002,100) |
2014/12/31 | 14,280,500) | 1,955,000) | 1,202,800) |
2013/12/31 | 13,253,400) | 1,560,600) | 967,800) |
2012/12/31 | 11,838,700) | 1,289,300) | 703,600) |
2011/12/31 | 6,798,500) | 753,800) | 462,500) |
2010/12/31 | 6,089,700) | 806,800) | 530,300) |
2009/12/31 | 5,900,600) | 681,300) | 417,300) |
2008/12/31 | 6,137,500) | 712,500) | 448,100) |
2007/12/31 | 5,469,600) | 667,300) | 427,200) |
2006/12/31 | 4,895,814) | 611,642) | 368,615) |
2005/12/31 | 4,534,832) | 542,420) | 319,481) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 対象期間と単位
- 観察期間は2005/12/31から2021/12/31まで。単位は千米ドル。
- 売上高の長期動向とピーク
- 売上高は長期的に成長傾向を示し、2019年に約14,903,300千ドルでピークに達した。2012年には11,838,700千ドルへ急増する局面があり、以降は2014年までの上昇とその後の小幅な変動を経て、2019年が最大値となった。2020年には約20%超の大幅な減少が生じ、2021年には回復して12,733,100千ドルとなっている。
- 営業利益の推移と水準
- 営業利益は2012年の1,289,300千ドルから2019年の2,013,800千ドルへ増加する局面が見られ、全体として売上高の増加に伴う収益寄与の拡大が確認できる。2020年には大幅に低下し、2021年には再び回復して1,598,600千ドルとなる。
- 当期純利益の動向
- 2010年代には売上の成長に合わせて純利益も上昇する傾向が続いた。特に2014年と2019年にピークを形成。2020年には約1,205,100千ドルの赤字を計上して大きく悪化したが、2021年には約1,129,900千ドルの黒字へ回復している。
- 利益率の推移
- 営業利益率は概ね11-14%の範囲で推移し、2014年には約13.7%へ上昇。純利益率は約5-11%の範囲で上下し、2016-2019には約9-11%へ改善。2020年はマイナスの純利益を記録したため純利益率も著しく低下し、2021年には約8.9%へ回復した。
- 総括的洞察
- 長期的には売上高の成長に伴い営業・純利益の水準も上昇する局面が多く、2016-2019には特に利益水準が高止まりしていた。一方、2020年の赤字は一時的な影響を示唆するが、2021年には回復基調が確認され、売上の再拡大とともに利益の安定性の回復が見られる点が重要である。
貸借対照表:資産
流動資産 | 総資産 | |
---|---|---|
2021/12/31 | 4,687,100) | 21,206,400) |
2020/12/31 | 5,117,400) | 18,126,000) |
2019/12/31 | 4,828,400) | 20,869,100) |
2018/12/31 | 4,677,700) | 20,074,500) |
2017/12/31 | 4,596,400) | 19,962,400) |
2016/12/31 | 4,279,400) | 18,330,200) |
2015/12/31 | 4,447,500) | 18,641,700) |
2014/12/31 | 4,871,100) | 19,466,700) |
2013/12/31 | 4,698,400) | 19,636,500) |
2012/12/31 | 4,892,000) | 17,572,300) |
2011/12/31 | 5,396,000) | 18,240,800) |
2010/12/31 | 1,869,900) | 4,872,200) |
2009/12/31 | 1,814,200) | 5,020,900) |
2008/12/31 | 1,691,100) | 4,756,900) |
2007/12/31 | 1,717,300) | 4,722,800) |
2006/12/31 | 1,853,557) | 4,419,365) |
2005/12/31 | 1,421,666) | 3,796,628) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 分析の要点
- データは2つの資産項目について、2005/12/31から2021/12/31までの年次を示している。流動資産は初期に約1.42十億ドルで推移し、2011年に約5.40十億ドルへ急増した後、以降は約4.4〜5.12十億ドルのレンジで安定的に変動した。総資産は2005年から2010年は低水準(約3.80〜4.87十億ドル)にとどまっていたが、2011年に約18.24十億ドルへ急増し、その後2012年〜2019年は約17.6〜20.9十億ドルの高水準で推移した。2020年には約18.13十億ドルへ一時的に低下したが、2021年には約21.21十億ドルへ回復している。流動資産が総資産に占める比率は、2005–2010の水準から2011年には大きく低下し、以降はおおむね22〜26%の範囲に安定している。これらのパターンは、期間中の資産規模の一時的な大幅拡張(主に2011年の急増)と、それを除く安定期の高水準によって特徴づけられる。
- 流動資産の推移
- 2005年から2010年は約1.42十億〜1.87十億ドルで緩やかに増加。2011年には約5.40十億ドルへ急増し、前年と比べて大幅な増加となった。その後2012年以降は約4.89十億ドル〜4.70十億ドルの間で横ばい〜緩やかな減少を示し、2018年までのレンジは約4.68〜4.89十億ドルで安定。2019年には約4.83十億ドル、2020年には約5.12十億ドルへ小幅増加、2021年には約4.69十億ドルへ再調整した。総資産に対する流動資産の比率は、初期の約37〜42%から2011年には約30%、以降は約22〜26%の範囲で推移している。
- 総資産の推移
- 2005年から2010年は約3.80十億ドル〜4.87十億ドルの範囲で推移。2011年に約18.24十億ドルへ急増し、資産規模が大幅に拡大。2012年〜2019年は約17.57十億ドル〜20.87十億ドルの範囲で推移し、2017年〜2019年には20十億ドル台を超える水準も観察される。2020年には約18.13十億ドルへ低下、2021年には約21.21十億ドルへ回復している。
貸借対照表:負債と株主資本
流動負債 | 総負債 | 総負債 | エコラボの株主資本合計 | |
---|---|---|---|---|
2021/12/31 | 3,553,200) | 13,953,300) | 8,758,200) | 7,224,200) |
2020/12/31 | 2,932,200) | 11,924,500) | 6,686,600) | 6,166,500) |
2019/12/31 | 3,630,600) | 12,143,300) | 6,354,100) | 8,685,300) |
2018/12/31 | 3,685,600) | 12,020,900) | 7,045,200) | 8,003,200) |
2017/12/31 | 3,431,800) | 12,273,700) | 7,322,700) | 7,618,500) |
2016/12/31 | 3,019,400) | 11,359,300) | 6,687,000) | 6,901,100) |
2015/12/31 | 4,764,400) | 11,661,300) | 6,465,500) | 6,909,900) |
2014/12/31 | 4,386,600) | 12,084,600) | 6,569,400) | 7,315,900) |
2013/12/31 | 3,488,700) | 12,227,100) | 6,904,500) | 7,344,300) |
2012/12/31 | 3,052,700) | 11,412,200) | 6,541,900) | 6,077,000) |
2011/12/31 | 3,166,300) | —) | 7,636,200) | 5,666,700) |
2010/12/31 | 1,324,800) | —) | 845,600) | 2,129,200) |
2009/12/31 | 1,250,200) | —) | 967,300) | 2,000,900) |
2008/12/31 | 1,441,900) | —) | 1,138,200) | 1,571,600) |
2007/12/31 | 1,518,300) | —) | 1,003,400) | 1,935,700) |
2006/12/31 | 1,502,730) | —) | 1,066,036) | 1,680,230) |
2005/12/31 | 1,119,357) | —) | 746,301) | 1,649,210) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動負債
- 2005年から2010年にかけて約1.1〜1.5十億米ドルの水準で推移し、安定的な範囲に留まる。2011年以降に急激に増加し、2015年には約4.8十億米ドルへ達してピークを形成。その後2016年以降は再び縮小傾向となり、2019年頃には約3.6十億米ドル、2020年には約2.9十億米ドルへ低下。2021年には約3.6十億米ドルへ回復した。総じて、短期負債は2011年以降の資本構成・財務活動の影響を受けて大きく変動していることが読み取れる。
- 総負債(ライン2:年次合計)
- 2011年以降、全体として上昇傾向を示し、2011年約11.41十億米ドル → 2012年約12.23十億米ドル → 2013年約12.08十億米ドル → 2014年約11.66十億米ドル → 2015年約11.36十億米ドルと推移。2016年以降は再び上昇し、2019年約11.92十億米ドル、2020年に約13.95十億米ドルへ着地した。欠測期間はなく、比較可能な期間での総負債の増加が確認できる。全体的には、資本調達や買収等の財務活動を背景としたLiabilitiesの拡大が示唆される。
- 総負債(ライン3:別カテゴリ)
- 2005年初期には0.75〜1.14十億米ドル程度で推移していたが、2011年に大幅に拡大し約7.64十億米ドルへ急増。その後は6.54〜7.32十億米ドルのレンジで変動し、2019年には約6.35十億米ドル、2020年には約6.69十億米ドルと再び安定域へ移行。ところどころ大きな変動はあるものの、2011年以降の重要な借入・負債の再編成や組み替えが影響している可能性が高い。2021年には約8.76十億米ドルへ再上昇している点が特徴的で、長期的な資本構造の再構築の一環として大口の借入や再資本化が行われた可能性が読み取れる。
- エコラボの株主資本合計
- 2005年は約1.65十億米ドル、2010年には約2.13十億米ドルと緩やかに成長。2011年には約5.67十億米ドルへ急拡大し、2012年には約6.08十億米ドル、2013年には約7.34十億米ドルと急速な株主資本の増加を示す。2014年には約7.32十億米ドルとやや安定、2015年〜2016年には約6.91十億米ドル程度へ横ばい・微減。2017年以降は再度成長し、2019年には約8.69十億米ドルへ到達。2020年は約6.17十億米ドルへ大幅に減少するが、2021年には約7.22十億米ドルへ回復。全体として、2011年以降に大幅な資本蓄積が進み、2019年までにピークを形成。その後、2020年にかけて財務状況の変動とともに株主資本が縮小した後、2021年には再び水準を持ち直している。
キャッシュフロー計算書
12ヶ月終了 | 営業活動による現金 | 投資活動に充当された現金 | 財務活動により提供(使用された)現金 |
---|---|---|---|
2021/12/31 | 2,061,900) | (4,579,700) | 1,603,200) |
2020/12/31 | 1,741,800) | (857,700) | (340,200) |
2019/12/31 | 2,420,700) | (1,199,100) | (1,349,600) |
2018/12/31 | 2,277,700) | (1,030,000) | (1,172,700) |
2017/12/31 | 2,091,300) | (1,673,200) | (522,700) |
2016/12/31 | 1,939,700) | (829,500) | (868,200) |
2015/12/31 | 1,999,800) | (915,800) | (1,150,900) |
2014/12/31 | 1,815,600) | (848,300) | (1,071,000) |
2013/12/31 | 1,559,800) | (2,087,700) | (292,600) |
2012/12/31 | 1,203,000) | (487,900) | (1,393,600) |
2011/12/31 | 685,500) | (2,024,300) | 2,933,800) |
2010/12/31 | 950,400) | (303,600) | (462,200) |
2009/12/31 | 695,000) | (299,300) | (397,800) |
2008/12/31 | 753,200) | (580,700) | (235,600) |
2007/12/31 | 797,600) | (663,700) | (482,400) |
2006/12/31 | 627,564) | (233,984) | (16,361) |
2005/12/31 | 590,136) | (409,112) | (146,028) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
提供された期間の3つのキャッシュフロー項目について、傾向・変化・洞察を客観的に整理した要約である。単位は千米ドルである。
- 営業活動による現金の推移
- 長期的には増加傾向が顕著で、2005年の590,136千USDから2019年には2,420,700千USDへと着実に拡大している。2008年〜2009年には小幅な減少が生じた後、2010年には急速に回復し、2012年〜2019年にかけて安定的に高水準を維持している。2020年には1,741,800千USDへ落ち込んだが、2021年には再び回復して2,061,900千USDへと改善している。パンデミック期の影響を受けて一時的に鈍化した後、営業現金の基盤は再強化されている兆候が読み取れる。
- 投資活動に充当された現金の推移
- 概ね継続的な資金流出を示しており、年次で変動幅が大きい。初期は穏やかなマイナス(2005年 -409,112千USD 〜 2010年 -303,600千USD)で推移していたが、2011年に-2,024,300千USD、2013年に-2,087,700千USDと2本の年で大規模な投資支出を記録。その後も2017年-2019年には-1,673,200千USD、-1,033,000千USD、-1,199,100千USDと、ほぼ1,000〜2,000百万USD単位の大口投資が継続している。2020年は-857,700千USDとやや縮小したが、2021年には-4,579,700千USDと過去最大級の投資支出を記録している。全体としては、積極的な資本投資・買収等の戦略を継続しており、年度間の規模は戦略的判断に強く依存していることが読み取れる。
- 財務活動により提供(使用された)現金の推移
- 財務活動のキャッシュフローは年ごとに大きく揺れ動く。2005年〜2010年はマイナス圧力が強く推移していたが、2011年には大幅に正のキャッシュフロー(2,933,800千USD)を記録し、資金調達活動が活発化していることが確認できる。その後2012年〜2019年には再びマイナス寄りの動きが続き、2014年〜2019年の期間で大口の資金流出が散発的に発生している。2020年は-340,200千USDと小幅なマイナスにとどまる。2021年には1,603,200千USDの正のキャッシュフローとなり、再度資金調達の活発化または返済の軽減を示唆している。全体として、投資活動の資金需要を埋めるための資金調達動向が年度によって大きく異なっており、投資支出の規模と連動して資金調達の形態が変化している構造が読み取れる。
総じて、営業キャッシュフローは長期的な成長基盤を示しつつ2020年に一時的な鈍化を経験した後、2021年に再び力強さを取り戻した。一方、投資キャッシュフローは大規模な資本投資・買収を示す年が多く、2021年には過去最大級の投資支出を計上している。財務キャッシュフローは年度によって大きく振れるが、2011年と2021年には重要な資金調達手段の活用が確認され、投資需要を支えるための資金調達動向が強く影響している。これらの組み合わせは、事業成長と資本投資のバランスを取るための資金運用が、年次の戦略的意思決定に大きく依存していることを示唆している。
一株当たりのデータ
12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
---|---|---|---|
2021/12/31 | 3.95 | 3.91 | 1.95 |
2020/12/31 | -4.20 | -4.15 | 1.89 |
2019/12/31 | 5.41 | 5.33 | 1.85 |
2018/12/31 | 4.95 | 4.88 | 1.69 |
2017/12/31 | 5.21 | 5.13 | 1.52 |
2016/12/31 | 4.20 | 4.14 | 1.42 |
2015/12/31 | 3.38 | 3.32 | 1.34 |
2014/12/31 | 4.01 | 3.93 | 1.16 |
2013/12/31 | 3.23 | 3.16 | 0.97 |
2012/12/31 | 2.41 | 2.35 | 0.83 |
2011/12/31 | 1.95 | 1.91 | 0.73 |
2010/12/31 | 2.27 | 2.23 | 0.64 |
2009/12/31 | 1.76 | 1.74 | 0.58 |
2008/12/31 | 1.83 | 1.80 | 0.53 |
2007/12/31 | 1.73 | 1.70 | 0.48 |
2006/12/31 | 1.46 | 1.43 | 0.42 |
2005/12/31 | 1.25 | 1.23 | 0.36 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 総括
- 本データの期間を通じて、1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益は長期的な成長トレンドを示す場面があった一方で、2020年にはいずれも大幅に落ち込み、2021年に再び回復している。2020年のマイナスは特定年を通じた営利活動の大きな揺れを反映しており、先行きの回復は2021年にかけて顕在化した。1株当たり配当金は期間全体を通じて安定的に増加しており、キャッシュベースの株主還元方針が一貫して継続している可能性を示唆する。基本EPSと希薄化後EPSはほぼ連動して推移しており、差異は小幅である。
- 1株当たり基本利益
- 2005/12/31から2019/12/31にかけては顕著な成長を示し、2014年には4.01ドルへ到達、2017年以降は5ドル前後を付近で推移する局面もみられた。2015年には一時的に低下したものの、2016年から2019年には再び上昇し、2019年には過去ピークに近い水準の4.95~5.41ドルレンジで推移した。2020/12/31には大幅なマイナスとなり-4.2ドルを記録、極端な業績悪化を示す年となった。その後2021/12/31には3.95ドルへ回復しており、前年度の赤字からの反動的な改善が確認できる。全体としては、長期的な成長局面と、2020年の一過性ショックという二面性が読み取れる。
- 希薄化後1株当たり利益
- 基本EPSとほぼ同様の推移をたどり、2005/12/31から2019/12/31にかけて着実な成長がみられる。2005年の1.23ドルから2019年には5.13ドルへと上昇する局面が確認でき、2020年には-4.15ドルへ急落した後、2021/12/31には3.91ドルへ回復している。基本EPSと比べても、差異は小さく、2020年のマイナス局面を挟んだ後の回復は基本EPSと同様の動きで推移している。
- 1株当たり配当金
- 2005/12/31の0.36ドルから、2021/12/31には1.95ドルへ着実に増加している。期間中は年次ごとの増加が概ね安定的で、2005年から2013年にかけての水準上昇に続き、2013年以降は年ごとの増配幅が徐々に大きくなる局面もみられる。2019年には1.85ドル、2020年には1.89ドル、2021年には1.95ドルと、長期のキャッシュ配当方針を反映した持続的な拡大が見受けられる。欠損値はなく、配当金は全期間を通じて正の推移を維持している。