Ecolab Inc. (NYSE:ECL)

税引後営業利益（NOPAT）は、2017年から2018年にかけて大幅に増加し、13億6955万5千ドルから17億7130万9千ドルへと増加しました。しかし、2019年には若干の減少が見られ、17億3672万5千ドルとなりました。2020年には、より顕著な減少が起こり、12億688万ドルまで低下しました。2021年には回復傾向が見られ、13億4890万2千ドルとなりましたが、2018年の水準には達しませんでした。

資本コストは、2017年の12.84%から2020年の13.65%まで一貫して上昇しました。2021年には若干の低下が見られ、13.08%となりました。資本コストの上昇は、資金調達の費用が増加していることを示唆します。

投下資本は、2017年の1738万8578千ドルから2019年の1809万500千ドルまで増加傾向にありましたが、2020年には1559万5900千ドルへと大幅に減少しました。2021年には再び増加し、1843万300千ドルとなりました。投下資本の変動は、事業への投資活動の変化を反映している可能性があります。

経済的利益は、全期間を通じてマイナスの値を示しており、一貫してNOPATが資本コストを下回っていることを示しています。経済的利益の絶対値は、2017年の-8億6262万5千ドルから2021年の-10億6174万7千ドルへと、期間を通じて増加しています。これは、資本コストに対する収益性の低下を示唆しています。

NOPATの傾向

2017年から2018年にかけて増加、その後2020年まで減少、2021年に回復。

資本コストの傾向

2017年から2020年にかけて増加、2021年に若干の低下。

投下資本の傾向

2017年から2019年にかけて増加、2020年に大幅な減少、2021年に回復。

経済的利益の傾向

全期間を通じてマイナスであり、絶対値は増加。

当期純利益の推移

2017年から2019年にかけて、エコラボに帰属する当期純利益は増加傾向を示し、2019年には過去最高値を記録している。ただし、2020年には大きな損失（-1205100千米ドル）が発生し、利益水準は著しく下落した。この損失は、特定の一時的な要因または経営環境の悪化に起因した可能性が考えられる。2021年には再び利益を回復し、2019年を上回る水準にまで戻っている。

税引後営業利益（NOPAT）の動向

税引後営業利益は、2017年から2018年にかけて顕著な増加を示し、2018年には過去最高値に達している。一方で、2019年にはやや減少しているが、依然として高水準を維持している。その後、2020年には若干の減少を見せるものの、2021年には再び増加し、2019年を上回る水準に回復している。これらの動きは、事業の基本的な収益力が一時的な影響を受けながらも、全体として安定していることを示唆している。

法人税引当金の推移について

2017年度から2021年度にかけて法人税引当金額は変動を示している。2018年度にかけて一時的に増加し、前年比で最も高い水準に達しているが、その後はやや減少した。2020年度に再び減少したものの、2021年度には再び増加傾向にあり、一定の変動はあるものの、企業の法人税関連の引当金に関しては年間を通じて一定の範囲内で推移していると考えられる。これらの変動は、法人税負担の見積もりや税務戦略の調整に起因している可能性がある。

現金営業税の推移について

現金営業税の金額は、2017年度から2018年度にかけて大きく減少した後、2019年度には回復し、それ以降は横ばいの傾向を示している。2020年度には一時的に減少したが、2021年度には再び増加に転じている。この動きは、企業の営業活動の変化や税務負担の調整に対応した結果と考えられる。特に2020年度の減少は、新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動の制約と関連している可能性がある。全体として、現金営業税の金額は比較的安定した範囲内にあり、企業の資本政策や税務戦略の変化に応じて調整されているものと推察される。

負債とリースの合計

2017年から2021年にかけて、負債とリースの合計額は増加傾向にあります。特に、2020年から2021年にかけては約2,043,200千米ドルの増加が見られ、コロナ禍後の事業拡大や資本調達の可能性が示唆されます。この増加は、企業の負債管理またはリース負債の増加を反映している可能性があります。

株主資本合計

株主資本は、2017年の7,618,500千米ドルから2019年には約8,685,300千米ドルに増加しましたが、2020年に大きく減少し約6,166,500千米ドルとなっています。その後、2021年には約7,224,200千米ドルに回復しています。2020年の顕著な資本減少は、年次の純損失や資本剰余金の減少を反映している可能性がありますが、2021年に再び回復していることから、財務体質の改善や資本調整を行った兆候と考えられます。

投下資本

投下資本は、2017年の約17,385,800千米ドルから一貫して増加し、2021年には約18,430,300千米ドルに達しています。これは、事業拡大や設備投資の継続を示しており、長期的な成長戦略の一環として投資を積極的に行っていることを示すものと解釈されます。ただし、2020年に一時的に減少していますが、その後の回復によって投資活動は持続していると考えられます。

分析期間において、経済的利益は一貫してマイナスの状態が続いている。2017年の-862,625千米ドルから、2021年には-1,061,747千米ドルへと、損失額は拡大している。

一方、投下資本は2017年の17,388,578千米ドルから2019年の18,090,500千米ドルまで増加傾向にあった。しかし、2020年には15,595,900千米ドルへと減少し、2021年には18,430,300千米ドルまで回復している。全体としては、投下資本は変動しながらも、比較的高い水準で推移している。

経済スプレッド比率

経済スプレッド比率は、2017年の-4.96%から2018年の-3.52%へ改善したが、その後は一貫して悪化し、2021年には-5.76%となった。この比率は、投下資本に対する経済的利益の効率性を示しており、その低下は、資本の効率的な活用が課題であることを示唆している。

経済的利益の減少と経済スプレッド比率の悪化は、投下資本の増加と相まって、収益性の低下を示している。特に、2020年以降、経済的利益のマイナス幅が拡大している点は注目に値する。投下資本の変動は、事業戦略や外部環境の変化に起因する可能性がある。

過去5年間における財務実績を分析した結果、いくつかの重要な傾向が観察されます。

経済的利益

経済的利益は、2017年から2021年にかけて一貫してマイナスの状態が続いています。その絶対値は年々増加しており、2017年の-862,625千米ドルから2021年には-1,061,747千米ドルへと悪化しています。この傾向は、収益性に対する継続的な課題を示唆しています。

売り上げ高

売り上げ高は、2017年の13,838,300千米ドルから2018年には14,668,200千米ドルへと増加しましたが、2019年には14,906,300千米ドルでほぼ横ばいとなりました。2020年には11,790,200千米ドルへと大幅に減少し、2021年には12,733,100千米ドルに回復したものの、2017年および2018年の水準を下回っています。売り上げ高の変動は、外部環境の変化や事業戦略の影響を受けている可能性があります。

経済利益率

経済利益率は、2017年の-6.23%から2021年には-8.34%へと悪化しています。この傾向は、売り上げ高に対する経済的利益の割合が低下していることを示しており、収益性の低下を裏付けています。経済利益率の低下は、コスト増加、価格競争の激化、またはその他の要因が考えられます。

全体として、過去5年間において、経済的利益は悪化の一途をたどっており、経済利益率も低下しています。売り上げ高は変動しており、2020年には大幅な減少が見られましたが、2021年には部分的に回復しています。これらの傾向は、収益性の改善に向けた取り組みの必要性を示唆しています。