Ecolab Inc. (NYSE:ECL)

税引後営業利益（NOPAT）は、2017年から2018年にかけて大幅に増加し、13億6955万5千ドルから17億7130万9千ドルへと増加しました。しかし、2019年には若干の減少が見られ、17億3672万5千ドルとなりました。2020年には、より顕著な減少が起こり、12億688万ドルまで低下しました。2021年には回復傾向が見られ、13億4890万2千ドルとなりましたが、2018年の水準には達しませんでした。

資本コストは、2017年の12.66%から2019年の13.41%まで一貫して上昇しました。2020年には13.46%でピークに達し、その後2021年には12.89%に低下しました。資本コストの変動は、資金調達の状況や市場金利の変化を反映している可能性があります。

投下資本は、2017年の1738万8578千ドルから2019年の1809万500千ドルまで増加傾向にありましたが、2020年には1559万5900千ドルと大幅に減少しました。2021年には1843万300千ドルと再び増加し、2019年を上回りました。投下資本の変動は、事業投資や資産売却などの活動による影響を受けていると考えられます。

経済的利益は、全期間を通じてマイナスの値を示しており、企業価値の創出が困難であったことを示唆しています。経済的利益の絶対値は、2017年の-83万998千ドルから2021年の-102万7442千ドルへと一貫して悪化しています。経済的利益のマイナス傾向は、NOPATが資本コストを下回っていることを意味し、投資家へのリターンの面で課題があることを示しています。

NOPATの変動

2017年から2018年にかけて増加、その後2020年まで減少、2021年に回復。

資本コストの推移

2019年まで上昇、2020年にピーク、2021年に低下。

投下資本の変動

2019年まで増加、2020年に大幅減少、2021年に増加。

経済的利益の状況

全期間を通じてマイナスであり、悪化傾向。

当期純利益の推移

2017年から2019年にかけて、エコラボに帰属する当期純利益は増加傾向を示し、2019年には過去最高値を記録している。ただし、2020年には大きな損失（-1205100千米ドル）が発生し、利益水準は著しく下落した。この損失は、特定の一時的な要因または経営環境の悪化に起因した可能性が考えられる。2021年には再び利益を回復し、2019年を上回る水準にまで戻っている。

税引後営業利益（NOPAT）の動向

税引後営業利益は、2017年から2018年にかけて顕著な増加を示し、2018年には過去最高値に達している。一方で、2019年にはやや減少しているが、依然として高水準を維持している。その後、2020年には若干の減少を見せるものの、2021年には再び増加し、2019年を上回る水準に回復している。これらの動きは、事業の基本的な収益力が一時的な影響を受けながらも、全体として安定していることを示唆している。

法人税引当金の推移について

2017年度から2021年度にかけて法人税引当金額は変動を示している。2018年度にかけて一時的に増加し、前年比で最も高い水準に達しているが、その後はやや減少した。2020年度に再び減少したものの、2021年度には再び増加傾向にあり、一定の変動はあるものの、企業の法人税関連の引当金に関しては年間を通じて一定の範囲内で推移していると考えられる。これらの変動は、法人税負担の見積もりや税務戦略の調整に起因している可能性がある。

現金営業税の推移について

現金営業税の金額は、2017年度から2018年度にかけて大きく減少した後、2019年度には回復し、それ以降は横ばいの傾向を示している。2020年度には一時的に減少したが、2021年度には再び増加に転じている。この動きは、企業の営業活動の変化や税務負担の調整に対応した結果と考えられる。特に2020年度の減少は、新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動の制約と関連している可能性がある。全体として、現金営業税の金額は比較的安定した範囲内にあり、企業の資本政策や税務戦略の変化に応じて調整されているものと推察される。

負債とリースの合計

2017年から2021年にかけて、負債とリースの合計額は増加傾向にあります。特に、2020年から2021年にかけては約2,043,200千米ドルの増加が見られ、コロナ禍後の事業拡大や資本調達の可能性が示唆されます。この増加は、企業の負債管理またはリース負債の増加を反映している可能性があります。

株主資本合計

株主資本は、2017年の7,618,500千米ドルから2019年には約8,685,300千米ドルに増加しましたが、2020年に大きく減少し約6,166,500千米ドルとなっています。その後、2021年には約7,224,200千米ドルに回復しています。2020年の顕著な資本減少は、年次の純損失や資本剰余金の減少を反映している可能性がありますが、2021年に再び回復していることから、財務体質の改善や資本調整を行った兆候と考えられます。

投下資本

投下資本は、2017年の約17,385,800千米ドルから一貫して増加し、2021年には約18,430,300千米ドルに達しています。これは、事業拡大や設備投資の継続を示しており、長期的な成長戦略の一環として投資を積極的に行っていることを示すものと解釈されます。ただし、2020年に一時的に減少していますが、その後の回復によって投資活動は持続していると考えられます。

分析期間において、経済的利益は一貫してマイナスの状態が続いている。2017年末の-830,998千米ドルから、2021年末には-1,027,442千米ドルへと、その赤字幅は拡大している。この傾向は、収益性が課題であることを示唆している。

一方、投下資本は2017年末の17,388,578千米ドルから2018年末には17,830,002千米ドルへと増加した後、2020年末には15,595,900千米ドルまで減少した。しかし、2021年末には18,430,300千米ドルへと再び増加している。投下資本の変動は、事業投資や資産の売却、買収などの活動を反映している可能性がある。

経済スプレッド比率

経済スプレッド比率は、分析期間を通じてマイナスの状態を維持している。2017年末の-4.78%から、2020年末には-5.72%まで低下し、2021年末には-5.57%に若干改善している。この比率は、投下資本に対する経済的利益の効率性を示しており、マイナスの値は、投下資本に見合うだけの利益を上げられていないことを意味する。経済スプレッド比率の低下は、利益率の悪化を示唆している可能性がある。

全体として、経済的利益の減少と経済スプレッド比率のマイナス傾向は、事業の収益性に懸念があることを示している。投下資本の変動は、事業戦略の変化や外部環境への対応を示唆している可能性がある。これらの要素を総合的に考慮し、さらなる詳細な分析を行うことで、より深い洞察を得ることができる。

分析期間において、経済的利益は一貫してマイナスの状態が続いている。2017年の-830,998千米ドルから、2021年には-1,027,442千米ドルへと、その赤字幅は拡大している。

一方、売り上げ高は2017年の13,838,300千米ドルから2018年には14,668,200千米ドル、2019年には14,906,300千米ドルと増加傾向にあった。しかし、2020年には11,790,200千米ドルへと大幅に減少し、2021年には12,733,100千米ドルと回復したものの、2019年の水準には達していない。

経済利益率率

経済利益率率は、分析期間を通じてマイナスの状態を維持している。2017年の-6.01%から、2021年には-8.07%へと、そのマイナス幅は拡大している。これは、売り上げ高の変動に関わらず、利益を生み出す能力が低下していることを示唆する。

売り上げ高の減少が特に顕著であった2020年は、経済利益率率の悪化に大きく影響している。2021年の売り上げ高の回復にもかかわらず、経済利益率率は改善されていないことから、コスト構造や収益性の問題が示唆される。

全体として、売り上げ高は変動しながらも一定の水準を維持しているが、経済的利益は一貫してマイナスであり、経済利益率率は悪化傾向にある。この状況は、収益性を改善するための対策が必要であることを示している。