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Emerson Electric Co. (NYSE:EMR)

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包括利益計算書 

包括利益とは、非所有者の源泉からの取引やその他のイベントや状況による、期間中の企業の資本(純資産)の変化です。これには、所有者による投資および所有者への分配に起因するものを除き、期間中の資本のすべての変動が含まれます。

Emerson Electric Co.、連結包括利益計算書

百万米ドル

Microsoft Excel
12ヶ月終了 2019/09/30 2018/09/30 2017/09/30 2016/09/30 2015/09/30 2014/09/30
当期純利益 2,328 2,224 1,550 1,664 2,733 2,184
外貨換算 (194) (231) 441 (188) (794) (344)
年金と退職後 (508) 242 500 (210) (206) (54)
キャッシュフローヘッジ (5) (7) 37 18 (43) 1
その他の包括利益(損失) (707) 4 978 (380) (1,043) (397)
包括利益 1,621 2,228 2,528 1,284 1,690 1,787
子会社の包括利益に対する非支配持分 (22) (21) (30) (31) (22) (34)
包括利益普通株主 1,599 2,207 2,498 1,253 1,668 1,753

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-09-30), 10-K (報告日: 2015-09-30), 10-K (報告日: 2014-09-30).


当期純利益の推移
2014年度から2019年度にかけて、当期純利益は一時的な低下を経ながらも、2015年度には大きく回復し、その後は安定して高水準を維持している。特に2014年度の2184百万米ドルから2015年度の2733百万米ドルへと急増し、その後2016年度には1664百万米ドルに落ち込むが、2017年度以降は再び1550百万米ドルから2328百万米ドルへと増加傾向を示している。これにより、同期間において純利益は全体的に増加または安定を示していると判断できる。
外貨換算の影響
外貨換算差額は大きく変動しており、2015年度に-794百万米ドルと最も大きなマイナスを記録した後、2016年度には-188百万米ドルへと改善を見せている。2017年度以降はプラスに転じ、その後再びマイナス域に戻る傾向を示している。この動きから、為替変動による影響は一定の変動性を持ち、年度によって純利益や財務状況に一時的な影響を及ぼしている可能性がある。
年金と退職後の負債の変動
年金と退職後の負債額は2014年度と2015年度に大きなマイナス(負債増加)を示し、その後2017年度に向けてプラスに改善したことが見られる。2018年度には再び負債増加が見られるものの、2019年度には-508百万米ドルと負債としての負担が軽減されている。これらの動きから、年金負債は年度により大きな変動をし、資産および負債の調整や会計処理の見直しが反映されている可能性がある。
キャッシュフローヘッジとその他の包括利益
キャッシュフローヘッジに関しては、いくつかの年度でマイナスに転じているが、その範囲は比較的小さく、全体としては一定の変動性を持つことに留まっている。その他の包括利益は2015年度に-1043百万米ドルと最も大きくマイナスとなった後、2017年度には978百万米ドルの大きなプラスを記録し、その後再びマイナスに転じている。これらの変動は、評価差額やその他の包括利益の会計処理に起因するものであり、市場評価や資産の評価の変動を反映していると考えられる。
包括利益と普通株主への帰属
包括利益は2014年度の1787百万米ドルから2017年度の2528百万米ドルまで増加し、その後2018年度と2019年度には2228百万米ドルと1599百万米ドルに減少している。特に2017年度の増加は、総合的な収益性向上を示唆している。一方、普通株主に帰属する包括利益も同様の傾向を示しており、2014年度の1753百万米ドルから2017年度の2498百万米ドルへの増加を経て、その後は減少傾向にある。これにより、株主に帰属する包括利益は一貫した成長後に調整が生じていることが考えられる。
総合的な傾向と評価
総じて、2014年度から2019年度にかけての財務データは、純利益の増加や包括利益の高水準維持、負債や為替差の変動性といった要素を反映しており、全体として企業の収益性および財務状況は比較的良好に推移していると解釈できる。一方で、為替変動や負債負担の変動性には注意が必要であり、今後のリスク管理や会計方針の見直しが継続的に求められる可能性がある。