Stock Analysis on Net
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Emerson Electric Co. (NYSE:EMR)

この会社は アーカイブに移動しました! 財務データは2020年4月24日以降更新されていません。

損益計算書の構造 

Emerson Electric Co.、連結損益計算書の構成

Microsoft Excel
12ヶ月終了 2019/09/30 2018/09/30 2017/09/30 2016/09/30 2015/09/30 2014/09/30
売り上げ 高 100.00 100.00 100.00 100.00 100.00 100.00
売上原価 -57.46 -57.15 -58.05 -56.88 -59.43 -58.60
粗利 42.54% 42.85% 41.95% 43.12% 40.57% 41.40%
販売費及び一般管理費 -24.26 -24.46 -23.70 -23.85 -23.24 -23.29
事業売却益 0.00 0.00 0.00 0.00 4.66 0.00
のれんの減損 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 -2.07
無形資産の償却(知的財産および顧客関係) -1.30 -1.21 -0.89 -0.58 -0.96 -0.92
リストラクチャリング費用 -0.52 -0.37 -0.51 -0.66 -0.95 -0.22
他 0.04 -0.57 -0.47 -0.79 -0.65 -0.46
その他の控除、正味 -1.77% -2.16% -1.87% -2.02% -2.56% -1.60%
継続事業からの利益(利息および法人税引前) 16.51% 16.23% 16.38% 17.24% 19.42% 14.44%
受取利息 0.15 0.25 0.24 0.19 0.13 0.10
利息 -1.09 -1.16 -1.32 -1.48 -0.90 -0.89
支払利息(受取利息控除後) -0.95% -0.91% -1.08% -1.29% -0.77% -0.79%
継続事業による税引前利益 15.56% 15.32% 15.30% 15.95% 18.66% 13.64%
所得税 -2.89 -2.54 -4.32 -4.80 -6.40 -4.74
継続事業による利益 12.67% 12.78% 10.97% 11.15% 12.25% 8.90%
非継続事業(税引後) 0.00 0.00 -0.82 0.31 0.00 0.00
当期純利益 12.67% 12.78% 10.15% 11.46% 12.25% 8.90%
子会社の利益に対する非支配持分 -0.12 -0.12 -0.21 -0.20 -0.10 -0.15
純利益普通株主 12.55% 12.66% 9.94% 11.26% 12.15% 8.75%

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-09-30), 10-K (報告日: 2015-09-30), 10-K (報告日: 2014-09-30).

売上高の推移と割合の安定性
データ期間中、売上高に占める割合は一定に維持されており、2014年から2019年までの間に著しい変動は見られない。各年度ともに売上高に対して100％の基準で表されているため、売上高自体の成長または縮小はこの資料から直接的に推測できないが、割合の安定性は売上高の規模が継続的に維持・拡大している可能性を示唆している。
利益率の変動と構成要素

粗利益率は2014年の41.4%から2016年に43.12%へ上昇し、その後やや微減したものの、概ね40%台半ばで推移している。売上原価の割合は約-58%から-59%の範囲で比較的安定し、粗利益率の変動は主にコスト構造や販売効率に起因していると考えられる。

販管費は約-23%で安定しており、利益率に対する大きな変動要因ではない。継続事業からの税引前利益率は14.44%から19.42%へ改善後、16%台に安定しており、経営効率の向上が見て取れる。

特殊項目と一時的な変動
事業売却益やのれんの減損、リストラクチャリング費用といった一時的な項目の割合は変動し、全体的にわずかであるが、売上高に対して一定割合を占めていることから、これらの非常事象が財務パフォーマンスに一定の影響を及ぼしていることが推察される。特に、2015年には事業売却益が4.66%と比較的高い割合を示している。
純利益と税負担の動向
当期純利益は2014年から2019年にかけて、売上高に対して8.9%から12.67%の範囲で推移し、2015年と2019年にピークを迎えている。所得税の割合は2014年の4.74%から2019年に2.89%へ低下し、税負担の軽減も一因と考えられる。税引後利益も、全体として増加傾向にあるが、年度による変動も見られる。
利益の内訳と少数株主持分
継続事業による利益は概ね11%から13%の範囲で安定しており、非支配持分の割合は一定で-0.12%程度に留まっている。これにより、多くの利益は普通株主に帰属し、少数株主の影響は相対的に小さいことが示されている。
総合的な見解
これらの財務データからは、売上高の基盤は安定しており、利益率も一定範囲内で推移していると見られる。特に、純利益と税引前利益の改善に伴い、総合的な収益性も向上していることが示唆される。一方、一時的な項目や特殊損益の影響も考慮しつつ、長期的にはコスト管理の効果と税負担の軽減による利益の安定維持に成功していると評価できる。