Emerson Electric Co. (NYSE:EMR)

データの範囲と単位

対象期間は2005/09/30から2019/09/30までの年次データで、売上高と純利益（普通株主）は百万米ドル単位で示されている。

売上高の傾向

2005年から2008年にかけて着実に増加し、2008年には約24807百万米ドルへ達した。その後2009年に約20915百万米ドルへ大幅に減少したが、2010年から2014年は約21039～24669百万米ドルの間で比較的安定した水準を維持した。2015年には再び減少に転じ、2016年には大きく落ち込み約14522百万米ドルまで縮小した。その後2017年以降は徐々に回復し、2019年には約18372百万米ドルまで持ち直した。全期間を通じての最大値は2008年、最小値は2016年である。

純利益の傾向

2005年から2008年にかけて増加傾向を示し、2008年には約2412百万米ドルへ到達。2009年には約1724百万米ドルへ減少したが、2010年には約2164百万米ドルへ回復した。2011年には約2480百万米ドル、2015年には約2710百万米ドルとピークを記録する一方、2016年と2017年には約1635百万米ドルおよび約1518百万米ドルへ低下した。2018年と2019年には約2203百万米ドル、約2306百万米ドルへ再度回復して、高水準を維持した。

収益性の推移（純利益率の目安）

年次ベースの概算純利益率は以下の通り: 2005年約8.2%、2006年約9.1%、2007年約9.5%、2008年約9.7%、2009年約8.2%、2010年約10.3%、2011年約10.2%、2012年約8.1%、2013年約8.1%、2014年約8.7%、2015年約12.2%、2016年約11.3%、2017年約10.0%、2018年約12.6%、2019年約12.5%。2010年代前半は比較的安定した水準に留まりつつ、2015年以降は高水準へと一時的に上振れしていることが読み取れる。

データの構成と観察対象

本データセットは、2つの財務項目（流動資産、総資産）と、2005/09/30から2019/09/30までの年次データからなる。単位は百万米ドルで、全期間に欠損値はなく、各年次の値はすべて数値として提供されている。

流動資産の動向

流動資産は2005年の6837から2013年の10999へ増加する局面が顕著で、2008年から2009年にかけては金融危機の影響で一時的に減少（9331→7653）。その後2010年以降再上昇し、2013年にはピーク水準に達した。2014年10867、2015年10049、2016年9960とやや高止まりの後、2017年8252、2018年6619、2019年7139と、長期的には減少傾向が続く。全期間を通じておおむね増減を繰り返すが、2013年を境に水準が低下する局面が長く続いている。流動資産は総資産に対する比重が年次で変動しており、2013年時点で高水準（概ね44–45%程度）に達した後、2019年には約35%程度へ低下している。

総資産の動向

総資産は2005年17227、2008年21040と着実に増加する局面を経て、2009年には19763へ微減。その後2010年22843、2011年23861と拡大し、2012年23818、2013年24711とピークを到達。2014年24177で小幅減少、2015年22088、2016年21743と低下傾向が続き、2017年19589で最安値圏へ。2018年20390、2019年20497とわずかに回復している。全体としては2005-2013の成長局面を経た後、2014以降は安定性が低下し、2017年以降は横ばいまたは緩やかな回復を示す。

両指標の関係と洞察

流動資産は総資産に対する比率の点で変動幅が大きい時期があり、2013年は相対的に高位にあるものの、その後は総資産の伸びが鈍化する中で相対比率が低下している。これにより、資産構造の安定性が相対的に後年にかけて弱まっている可能性が示唆される。一方、総資産は2013年を境に減少・回復が交互に現れ、長期的には2017年以降の下振れ局面から2018-2019年には再び回復の兆候を見せる。

流動負債の傾向

流動負債は2005/09/30の4931百万米ドルから2008/09/30の6573百万米ドルへ増加、その後2009/09/30は4956百万米ドルへ急落。その後は2010/09/30の5849百万米ドル、2011/09/30の6465百万米ドル、2012/09/30の7133百万米ドル、2013/09/30の7625百万米ドル、2014/09/30の8454百万米ドルへ持続的に増加した。その後は2015/09/30の7800百万米ドルへ再度減少、2016/09/30の8008百万米ドル、2017/09/30の5045百万米ドルへ大幅に落ち込み、2018/09/30の6164百万米ドル、2019/09/30の5976百万米ドルで推移。最大値は8454百万米ドル（2014年）、最小値は4956百万米ドル（2009年）である。

短期借入金と長期借入金の傾向

短期借入金と長期借入金は、2005/09/30の4098百万米ドルから2007/09/30の3776百万米ドルが最安、2008/09/30の4518百万米ドル、2009/09/30の4575百万米ドル、2010/09/30の5066百万米ドル、2011/09/30の5201百万米ドル、2012/09/30の5293百万米ドル、2013/09/30の5642百万米ドル、2014/09/30の6024百万米ドル、2015/09/30の6842百万米ドルへと堅調に増加した。2016/09/30の6646百万米ドルで若干低下、2017/09/30の4656百万米ドルへ急減、その後2018/09/30の4760百万米ドル、2019/09/30の5721百万米ドルへ小幅に回復した。最大値は6842百万米ドル（2015年）、最小値は3776百万米ドル（2007年）。

普通株主資本の傾向

普通株主資本は2005/09/30の7400百万米ドルから2009/09/30の8555百万米ドル、2010/09/30の9792百万米ドル、2011/09/30の10399百万米ドルへと着実に増加し、2013/09/30の10585百万米ドルでピークを形成した。2014/09/30の10119百万米ドルへ微減後、2015/09/30の8081百万米ドル、2016/09/30の7568百万米ドルと減少が続き、2017/09/30の8718百万米ドルで回復、2018/09/30の8947百万米ドル、2019/09/30の8233百万米ドルへ推移した。最大値は10585百万米ドル（2013年）、最小値は7400百万米ドル（2005年）。

総括的な資本構造の変化に関する所感

期間を通じて資本構造には顕著なボラティリティが認められる。借入金は初期段階にかけて増加傾向を維持し、2015年頃にピークを形成した後、2017年には大幅に低下し、その後2018年に回復、2019年には再び上昇した。対照的に株主資本は2013年をピークに長期的な減少局面を経験したが、2017-2018年にかけて部分的に回復した。流動負債は2014年にピークをつくり、その後2017年には大幅に低下した後、2018-2019年に再び動揺を見せている。これらのパターンは、資本調達と返済のタイミングの見直しや、計画的な資本構成の調整が期間中に実施された可能性を示す。一方で流動性の安定性を判断するには、資産構成やキャッシュの状況など追加情報が必要である。

以下は提示データの年次財務キャッシュフロー指標について、傾向と変動を要約する分析である。3つのキャッシュフロー区分の推移と、それらの相互作用に基づく観察をまとめたものである。

総括的な傾向

期間全体を通じて、営業活動による現金は概ねプラスで推移し、2014年にピークへ達した後、2015年以降は水準が低下傾向となったが、2019年には再び回復して前年度比で改善している。投資活動による現金は概ねマイナス（現金流出）で推移する一方、2015年は唯一の正の現金流入となり、その後2017年には再度大きな現金流出が見られる。財務活動による現金は長期的にマイナスで推移し、年ごとに大きな揺れが生じている。総じて、営業キャッシュフローが安定的に正を保つ一方、投資・財務活動は現金の出方向に大きく寄与する場面が多く、年度間で純キャッシュフローが大きく変動する年がある。2014年には営業キャッシュフローが最大となり、その後はやや低下したが、2019年には再度黒字化している。年度別の純キャッシュフローはおおむね-110、-435、+152、+767、-171、+49、+498、+348、+927、-26、+172、-95、-4434、-1920、+441の範囲で推移しており、特に2017年と2018年に顕著な赤字を生んでいる年がある。

営業活動による現金の推移

2005年の2187から2008年の3293へ上昇を続け、2009年の3086を経て2010年には再び上昇、2011年の3233、2012年の3053、2013年の3649と年を追うごとに回復傾向が見られた。2014年には3692でピークを迎え、その後は一転して2015年の2529へ大きく落ち込み、2016年の2499、2017年の2690、2018年の2892と再び回復傾向を示し、2019年は3006となっている。全体としては、長期的な成長局面の後にボラティリティが増し、2014年以降にかけては水準の揺れが大きくなっている。

投資活動による現金の推移

ほとんどの年度で現金流出を示すが、2015年のみ+591の正の現金流入となっている。2005年の-928から2009年の-1309、2010年の-2517と大きなマイナスに振れている年がある一方、2011年の-848、2012年の-806、2013年の-789といった比較的小さなマイナスで推移する年もある。2014年は-1159、2015年は+591、2016年は-549、2017年は-3533、2018年は-2720、2019年は-1174と、年によって現金流出の規模が大きく変動している。特筆すべきは2017年の極端なマイナスと、2015年の正の現金流入である。

財務活動による現金の推移

全期間を通じて現金流出を示し、2005年の-1369から2019年の-1391まで、 magnitude にばらつきがある。大きな流出は2012年-2013年付近（-1899〜-1933）、2014年-2015年（-2559〜-2948）に集中しており、2017年には-3591と特に大きな流出を記録している。その他の年は-700〜-1900程度の範囲で推移する年が多い。これらの数値は配当支払い、株式買戻し、借入金の返済等の影響を反映していると解釈される。

期間別の特徴的な変化

2014年には営業活動による現金がピークとなり、投資活動の現金流出が相殺されにくい局面が生じたが、2015年には投資活動で正の現金流入が発生して財務活動の大規模な現金流出と組み合わさり、年次の純キャッシュフローは正にも負にも振れる年が生じた。2016年までの期間は比較的安定しているものの、2017年には投資・財務の両方で大規模な現金流出が生じ、年次純キャッシュフローが大幅に赤字化している。2019年には営業キャッシュフローの回復が見られ、投資・財務の影響を相殺して正味キャッシュを再度黒字化させている。全体として、運用キャッシュフローの堅調さが財務・投資活動の出流れを部分的に抑制する一方、資本財投資と資金調達の組み合わせによって年度間の資金状況が大きく動く構造が確認される。

以下は、2005/09/30から2019/09/30までの各年度について、3つの指標の年次推移を分析した要約である。データの特徴と変動要因を捉え、パターンと洞察に焦点を当てている。

1株当たり基本利益（EPS）

初期は1.72から開始し、2005年から2008年にかけて3.09へ上昇するが、2009年には2.29へ大幅に低下した。回復局面は2010年以降に進み、2011年には3.29と高水準を記録。しかし2012年から再び低下し、2015年には4.01とピークをつける一方、2016年以降は2.53まで急落して2017年には2.35と低水準となった。その後、2018年に3.48、2019年に3.74へ再び回復しており、長期的には景気循環の影響を受けつつも後半には再浮上傾向が見られる。

希薄化後1株当たり利益（Diluted EPS）

基本EPSと同様の推移を示し、2005年の1.70から始まり、2008年ごろにかけて上昇後、2009年に2.27へ低下。2010年代には再成長を続け、2011年は3.27、2015年には3.99とピークを迎える。2016年には2.52へ低下し、2017年は2.35と低水準で推移するが、2018年は3.46、2019年は3.71へ回復している。基本EPSと差は小さく、希薄化の影響は限定的であることが読み取れる。

1株当たり配当金（Dividend per Share）

0.83から開始し、年々着実に増加している。2008年の1.20、2012年の1.60といった年には大きな伸びも見られ、2015年には1.88、以降は緩やかなペースで0.02前後ずつ上昇して2019年には1.96に達した。全期間を通じて年次配当の継続的な増加が確認でき、配当方針が安定していることを示唆している。