Stock Analysis on Net
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Kinder Morgan Inc. (NYSE:KMI)

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貸借対照表の構造:資産 
四半期データ

Kinder Morgan Inc.、連結貸借対照表の構成:資産(四半期データ)

Microsoft Excel
2020/03/31 2019/12/31 2019/09/30 2019/06/30 2019/03/31 2018/12/31 2018/09/30 2018/06/30 2018/03/31 2017/12/31 2017/09/30 2017/06/30 2017/03/31 2016/12/31 2016/09/30 2016/06/30 2016/03/31 2015/12/31 2015/09/30 2015/06/30 2015/03/31
現金および現金同等物 0.49 0.25 0.31 0.28 0.29 4.16 4.37 0.35 0.37 0.33 0.67 0.56 0.50 0.85 0.44 0.21 0.21 0.27 0.21 0.19 0.30
制限付き預金 0.79 0.03 0.04 0.05 0.06 0.06 0.13 0.10 0.09 0.08 0.10 0.08 0.11 0.13 1.09 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
公正価値で市場性のある有価証券 0.00 1.25 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00
売掛金、純額 1.61 1.85 1.65 1.60 1.72 1.90 1.75 1.73 1.71 1.83 1.49 1.48 1.58 1.71 1.57 1.52 1.43 1.56 1.64 1.58 1.65
デリバティブ契約の公正価値 0.61 0.11 0.19 0.14 0.07 0.33 0.06 0.12 0.12 0.14 0.22 0.29 0.27 0.25 0.34 0.37 0.54 0.60 0.62 0.47 0.65
在庫 0.42 0.50 0.53 0.59 0.56 0.49 0.48 0.54 0.56 0.54 0.53 0.55 0.48 0.44 0.40 0.43 0.43 0.48 0.52 0.55 0.53
繰延法人税 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.00 0.06 0.07 0.06
その他の流動資産 0.29 0.38 0.36 0.34 0.26 0.31 0.49 0.53 0.48 0.51 0.24 0.44 0.42 0.64 0.28 0.40 0.34 0.44 0.54 0.58 0.63
流動資産 4.21% 4.37% 3.07% 3.00% 2.96% 7.26% 7.29% 3.36% 3.33% 3.43% 3.25% 3.40% 3.35% 4.02% 4.12% 2.93% 2.95% 3.36% 3.58% 3.43% 3.82%
有形固定資産、プラントおよび設備、ネット 49.02 49.11 49.31 49.34 49.52 48.05 47.80 50.95 51.05 50.79 49.62 49.15 48.91 48.20 47.52 48.86 48.73 48.21 47.40 47.41 46.76
投資 10.72 10.46 10.90 10.59 10.18 9.49 9.40 9.31 9.39 9.23 9.31 9.28 8.94 8.75 9.02 7.36 7.16 7.18 6.94 7.04 6.98
好意 28.36 28.93 28.55 28.64 28.79 27.85 27.78 28.29 28.04 28.03 27.58 27.63 27.76 27.58 27.16 28.23 28.26 28.29 29.12 29.16 28.91
その他の無形資産、ネット 3.56 3.61 3.55 3.63 3.70 3.65 3.71 3.82 3.85 3.92 3.92 4.00 4.09 4.13 4.15 4.08 4.15 4.22 4.22 4.30 4.37
繰延法人税 1.15 1.16 1.72 1.94 2.16 1.99 2.37 2.49 2.39 2.59 4.27 4.51 5.09 5.42 5.63 5.90 6.06 6.33 6.22 6.32 6.44
繰延費用およびその他の資産 2.99 2.37 2.90 2.87 2.67 1.72 1.64 1.77 1.95 2.00 2.04 2.03 1.85 1.90 2.40 2.64 2.70 2.41 2.52 2.35 2.74
固定資産 95.79% 95.63% 96.93% 97.00% 97.04% 92.74% 92.71% 96.64% 96.67% 96.57% 96.75% 96.60% 96.65% 95.98% 95.88% 97.07% 97.05% 96.64% 96.42% 96.57% 96.18%
総資産 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00%

レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-Q (報告日: 2016-09-30), 10-Q (報告日: 2016-06-30), 10-Q (報告日: 2016-03-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-Q (報告日: 2015-09-30), 10-Q (報告日: 2015-06-30), 10-Q (報告日: 2015-03-31).

現金および現金同等物の動向
2015年から2016年初めにかけては現金および現金同等物の割合が比較的低く、特に2015年6月から2016年3月にかけては約0.19%から0.21%にとどまっていた。2016年9月に大きく増加し、0.85%まで上昇し、その後も2017年にかけて高い割合を維持した上で、2018年の後半にかけて急激に増加し、2018年6月（約4.16%）と2018年9月（約4.37%）にピークに達した。その後は減少傾向にあり、2019年には2000年代以降の水準に戻った。こうした動きは流動性供給の安定や市場の変動に対する準備金増強を示唆している。特に2018年の数値の上昇は、資金繰りや市場の不確実性への対応とみられる。
制限付き預金および公正価値で市場性のある有価証券
制限付き預金の割合は2015年以降のデータで明示的な変動が乏しいが、2016年後半から2017年にかけてやや増加し、その後再び低位に推移している。一方で、公正価値で市場性のある有価証券は2016年以降のデータで顕著な増加を示し、特に2018年に1.25%と高い水準に達したことから、資産運用の多様化やリスク管理の一環としての運用資産の増加が考えられる。これらの動きは、資金の運用方針の変化やリスクチャレンジの一環と推定される。
売掛金とデリバティブ契約の変動
売掛金は全期間を通じて比較的堅実な割合（約1.4%から1.9%）を維持し、一定の流動性を確保している。一方、デリバティブ契約の公正価値は2015年に0.65%を記録した後、2016年に低下し、2017年にはやや増減を経て2018年には0.33%へと大きく減少したとともに、2019年には0.19%まで縮小した。これらの変動は、デリバティブを用いたリスクヘッジの調整や市場の流動性・ボラティリティの変動に対応したものと考えられる。
在庫と流動資産の動向
在庫の割合はおおむね0.43%から0.59%の範囲で推移し、安定的な動きを示す。一方、流動資産は2015年には3.82%、2019年では4.21%と小幅ながら増加傾向にあり、流動性の確保や短期運用の重点化を反映していると推測される。特に2018年のピークは、運転資金の効率化や流動性管理の強化の兆候とみられる。
有形固定資産、投資、無形資産の割合
有形固定資産やプラント設備はおおむね50%前後の割合を維持しており、資産構成の安定性を示している。投資に関しては、2015年の約7%から、2019年には10%超に増加したことから、事業拡大や資産のリプレースメントに積極的であることが示唆される。無形資産（好意やその他の無形資産）も一定の比率（約27%から28%）で推移し、企業のブランド力や特許権等の資産を維持していると考えられる。
繰延法人税およびその他資産
繰延法人税の割合は2015年には6.44%であったが、その後徐々に減少し、2018年には約2%以下に低下した。これは税務戦略や税負担の軽減に成功した結果とみられる。その他の資産については、全期間を通じて2%前後で推移し、資産の多様性とバランスを示している。
固定資産の割合と総資産に対する占有比率
固定資産はおおむね95%から97%の範囲で推移し、資産構成の中核を成していることを示している。これらは長期的な資産基盤を保持し、事業の安定性に寄与していると考えられる。総じて、資産の構成は有形固定資産を中心としつつ、流動性資産や投資も適切にバランスをとる形となっている。