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損益計算書
Reynolds American Inc.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 売上高(物品税を含む) | 営業利益 | 手取り |
|---|---|---|---|
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/31 | |||
| 2006/12/31 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 売上高(物品税を含む)
- 期間は2005/12/31から2016/12/31、単位は百万米ドル。時系列の値は次のとおり: 10431、10634、11049、10735、12346、12891、12648、12227、11966、12096、14625、16846。全体の傾向として、初期は緩やかに増加した後、2008年頃に一旦横ばい・小幅の変動を挟み、2009年から2010年に回復。2011年から2014年は比較的安定した水準で推移するが、2015年以降に大幅な伸びを示し、2016年にはピークに達した。年次成長率の代表的なポイントは、2006年約2.0%、2007約3.9%、2008約-2.8%、2009約+15.0%、2010約+4.4%、2011約-1.9%、2012約-3.3%、2013約-2.1%、2014約+1.1%、2015約+20.9%、2016約+15.2%である。
- 営業利益
- 期間は2005/12/31から2016/12/31、単位は百万米ドル。時系列の値は次のとおり: 1459、1930、2288、2052、1775、2419、2399、2214、3132、2531、6953、10569。全体の傾向として、2005-2007は増加、2008-2009には減少、2010-2013にかけて再拡大する局面が見られる。2013年には3132と高水準となり、その後2014年には2531へ微減するも、2015年には6953へ急増し、2016年には10569へさらなる大幅拡大となった。営業利益率を概算すると、2013年時点で高水準（約26%前後）、2015年には約47%、2016年には約63%と、後半2年間で顕著な伸びを示している。
- 手取り
- 期間は2005/12/31から2016/12/31、単位は百万米ドル。時系列の値は次のとおり: 1042、1210、1308、1338、962、1113、1406、1272、1718、1470、3253、6073。全体の傾向として、2009年に大幅に減少した後、2010-2014には回復・安定化の動きがみられる。2015年には3253へ大幅に増加し、2016年には6073へさらに拡大。これらの期間における純利益率は、2015年が約22%、2016年が約36%と大幅に改善しており、費用構造やその他の影響を反映した可能性が読み取れる。
貸借対照表:資産
Reynolds American Inc.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2016/12/31 | ||
| 2015/12/31 | ||
| 2014/12/31 | ||
| 2013/12/31 | ||
| 2012/12/31 | ||
| 2011/12/31 | ||
| 2010/12/31 | ||
| 2009/12/31 | ||
| 2008/12/31 | ||
| 2007/12/31 | ||
| 2006/12/31 | ||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- データの範囲と単位
- 2005/12/31 から 2016/12/31 の年度別データを用い、単位は百万米ドル。空白値は欠損データを意味するが、今回のデータには欠損値は含まれていない。
- 流動資産の推移
- 2005年は5065、2006年は4935、2007年は4992、2008年は5019と、概ね横並びで推移する。2009年に一時的に5495へ上昇した後、2010年の4802、2011年の4307と減少が続き、2012年に4812へ回復。2013年には3655、2014年には3323と再び大きく低下する。2015年には6187へ急増したが、2016年には4238へ再び縮小して、2009年以前の水準を下回る状況となった。全体としては高いボラティリティを示し、2015年の急増を除くと長期的には緩やかな低下傾向がみられる。
- 総資産の推移
- 2005年は14519、2006年は18178、2007年は18629と増加傾向。2008年は18154、2009年は18009、2010年は17078、2011年は16254、2012年は16557、2013年は15402、2014年は15196と、2005年以降は緩やかな減少傾向が続く。2015年に53224へ急激に跳ね上がり、2016年も51095と高水準を維持している。2005年時点と比べると、2015年と2016年は総資産が大幅に増加しており、長期的な水準を大きく超える水準となっている。
- 資産構成の比率の変化
- 流動資産が総資産に占める比率を概算すると、2005年は約34.9%、2015年は約11.6%、2016年は約8.3%となる。2015年以降、総資産の急増に対して流動資産の伸びが相対的に小さいことから、資産構成が非流動資産寄りへ大きくシフトしていることが読み取れる。
- 洞察と留意点
- 総資産の2015年の急増は、流動資産の増加を大きく上回る規模であり、資産構成の大幅な変化を伴っている可能性が高い。流動資産比率の低下は、短期的な流動性評価やキャッシュ・フローの安定性の観点で留意を要する。2016年も高水準を維持しており、期間を通じた資産ポートフォリオの組み換えや、特定の非流動資産の拡充が主要因となっている可能性が考えられる。
貸借対照表:負債と株主資本
Reynolds American Inc.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 長期借入金 | 株主資本 | |
|---|---|---|---|
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/31 | |||
| 2006/12/31 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 流動負債
- 単位は百万米ドル。2005年8年分のデータは2005年4,149、2006年4,092、2007年3,903、2008年3,923、2009年4,340、2010年4,372、2011年4,276、2012年3,769、2013年3,076、2014年3,544、2015年5,291、2016年4,985で推移する。2005年から2008年にかけて緩やかに低下した後、2009年から2010年にかけて持ち直し。2011年以降は再度低下し、2012年3,769、2013年3,076と減少が続く。2014年には3,544へ回復する一方、2015年には5,291へ急増し、2016年は4,985へ再び水準を下げた。全体を通じて、長期的な平坦期と2015年の顕著な上昇が交互に現れる、変動性の高い傾向が読み取れる。
- 長期借入金
- 単位は百万米ドル。2005年1,748、2006年4,733、2007年4,515、2008年4,686、2009年4,436、2010年4,101、2011年3,663、2012年5,095、2013年5,099、2014年5,083、2015年17,447、2016年13,165。2005年から2006年に大幅に増加後、2007年から2011年までは低位〜穏やかな減少傾向が続く。2012年以降は再び高水準で推移し、2015年には飛躍的に増加して17,447へ達する。2016年には減少に転じ、13,165へと縮小するも、2005年以前の水準を大きく上回る状態が継続している。総じて、2015年の飛躍が長期借入金の財務構造に大きな波及をもたらしていることが読み取れる。
- 株主資本
- 単位は百万米ドル。2005年6,553、2006年7,043、2007年7,466、2008年6,237、2009年6,498、2010年6,510、2011年6,251、2012年5,257、2013年5,167、2014年4,522、2015年18,252、2016年21,711。2005年から2007年にかけて増加、その後2008年には減少、2012年から2014年にかけて再度低下。2015年には大幅に飛躍し18,252へ達し、2016年には21,711へさらに拡大している。2015–2016の急増は、 retained earningsの蓄積や新規株式発行等を通じた資本の大幅強化を示唆するが、データ単独では具体的な要因は特定できない。これらの変動は資本構造の大きな転換点を示す。
キャッシュフロー計算書
Reynolds American Inc.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュフロー | 投資活動によるネットキャッシュフロー(使用) | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュフロー |
|---|---|---|---|
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/31 | |||
| 2006/12/31 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
- 営業活動によるネットキャッシュフロー
- 期間を通じて、営業活動によるネットキャッシュフローは概ねプラスを維持しており、2005年の1273から始まり、2006年1457、2007年1331、2008年1315、2009年1454、2010年1265、2011年1420、2012年1568、2013年1308、2014年1623と高水準を保つ。2015年には196へ急落したが、2016年には1280へ回復している。年次の変動幅は大きいが、長期的には現金創出能力を維持していることが読み取れる。
- 投資活動によるネットキャッシュフロー(使用)
- 投資活動によるネットキャッシュフローは年ごとに極端な変動を示しており、2005年は-989、2006年は-3531と大きくマイナスが広がる一方、2007年には763のプラス、2008年278、2009年-123、2010年-126、2011年60、2012年-54、2013年-113、2014年-205と再びマイナス圏へ揺れている。2015年には-10005と非常に大きなマイナスを記録した後、2016年には5078のプラスに転じて、年による投資資金の出入りが極端に偏っていることが分かる。これらは資産の取得・売却や事業構造の見直しなど、戦略的投資活動の大きな影響を示唆している。
- 財務活動による(使用された)ネットキャッシュフロー
- 財務活動によるネットキャッシュフローは年によって正負が大きく入れ替わっている。2005年は-450、2006年は2174のプラス、2007年-1312、2008年-1206、2009年-1192、2010年-1349、2011年-1714、2012年-971、2013年-2207、2014年-1918、2015年には11438の大幅プラス、2016年には-6866の大幅マイナスとなっている。2015年の大規模な資金調達を示すプラスは特筆され、他年度のマイナスと相まって、財務戦略の大きな変動を示している。2016年には再び大幅な資金流出が発生しており、財務面のリスク・資本構成の変動が顕在化している。
一株当たりのデータ
Reynolds American Inc.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2016/12/31 | |||
| 2015/12/31 | |||
| 2014/12/31 | |||
| 2013/12/31 | |||
| 2012/12/31 | |||
| 2011/12/31 | |||
| 2010/12/31 | |||
| 2009/12/31 | |||
| 2008/12/31 | |||
| 2007/12/31 | |||
| 2006/12/31 | |||
| 2005/12/31 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- データの傾向概要
- 期間全体を通じて、1株当たり基本利益は2005年の0.89から2016年の4.26へ大幅に増加し、長期的な成長トレンドを示す。ただし、2008年末から2009年にかけては低下が見られ、その後は回復とともに成長速度を高め、2015年と2016年に顕著な加速が記録される。希薄化後EPSは基本EPSとほぼ一致しており、2010年以降にごく小さな差が生じる年があるものの、実務上は同等に近い水準で推移している。配当金は一貫して増加傾向を示し、特に2016年には大幅な上昇を記録している。
- EPSと希薄化後EPSの比較
- 基本EPSと希薄化後EPSは全期間でほぼ同水準を維持しており、差はごく小さな程度に留まっている。差が生じる年はごく限定的で、2010年以降の一部の年で0.01ドル程度の差が確認できるが、実務上の影響は極めて限定的である。これにより、潜在的な希薄化の影響はほとんど見られず、株式ベースの報酬や転換社債の希薄化効果は限定的であると解釈できる。
- 配当金の推移と配当性向の示唆
- 配当金は年を追って安定的に増加しており、2005年の0.53ドルから2016年には1.76ドルへと着実に拡大している。増加ペースは比較的緩やかである年もある一方、2016年には大幅に伸長しており、長期的なキャッシュ配分方針の強化を示唆する。EPSの伸びに対して配当の伸びは相対的には抑えられている時期が多いが、2016年にはEPSの伸びが大きく、配当の伸びも追随している。推定される配当性向は年により変動する可能性があるが、全体としては安定的な増配傾向を維持している。
- 要約と実務的示唆
- 近年のEPSは長期的な成長トレンドを示し、特に2015年-2016年にかけて加速している。これに対し配当は安定的に増加を続け、2016年には大幅な上昇を記録している。希薄化後EPSと基本EPSの差は極めて小さく、資本構成の影響は限定的である。総じて、利益成長と配当拡大が並行して進行しており、株主還元の強化方針が示唆される可能性がある。