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Autodesk Inc. (NASDAQ:ADSK)

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損益計算書の構造
四半期データ

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Autodesk Inc.、連結損益計算書の構成(四半期データ)

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3ヶ月終了 2024/10/31 2024/07/31 2024/04/30 2024/01/31 2023/10/31 2023/07/31 2023/04/30 2023/01/31 2022/10/31 2022/07/31 2022/04/30 2022/01/31 2021/10/31 2021/07/31 2021/04/30 2021/01/31 2020/10/31 2020/07/31 2020/04/30 2020/01/31 2019/10/31 2019/07/31 2019/04/30 2019/01/31 2018/10/31 2018/07/31 2018/04/30
予約
メンテナンス
サブスクリプションとメンテナンスの収益
純収益
サブスクリプションと保守収益のコスト
その他の収益のコスト
開発技術の償却
収益コスト
粗利
マーケティングとセールス
研究開発
一般および管理
購入した無形資産の償却
リストラクチャリングおよびその他のエグジット費用、純額
運営費
営業利益(損失)
利息およびその他の収入(費用)、純額
税引前利益(損失)
(引当金)所得税の給付金
当期純利益(損失)

レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2024-10-31), 10-Q (報告日: 2024-07-31), 10-Q (報告日: 2024-04-30), 10-K (報告日: 2024-01-31), 10-Q (報告日: 2023-10-31), 10-Q (報告日: 2023-07-31), 10-Q (報告日: 2023-04-30), 10-K (報告日: 2023-01-31), 10-Q (報告日: 2022-10-31), 10-Q (報告日: 2022-07-31), 10-Q (報告日: 2022-04-30), 10-K (報告日: 2022-01-31), 10-Q (報告日: 2021-10-31), 10-Q (報告日: 2021-07-31), 10-Q (報告日: 2021-04-30), 10-K (報告日: 2021-01-31), 10-Q (報告日: 2020-10-31), 10-Q (報告日: 2020-07-31), 10-Q (報告日: 2020-04-30), 10-K (報告日: 2020-01-31), 10-Q (報告日: 2019-10-31), 10-Q (報告日: 2019-07-31), 10-Q (報告日: 2019-04-30), 10-K (報告日: 2019-01-31), 10-Q (報告日: 2018-10-31), 10-Q (報告日: 2018-07-31), 10-Q (報告日: 2018-04-30).


売上構成の変化と傾向
時系列のデータから、予約の売上高に占める割合は2018年4月期から順 mannerに増加し、2020年まで高い割合を維持した後も比較的安定した推移を示している。特に2020年4月期以降は90%超の水準で推移し、予約による売上高の重要性が継続して高いことが示唆される。一方、メンテナンスの割合は2018年から急下降傾向にあり、2024年7月期には約0.57%にまで低下している。これにより、定常収益源としてのメンテナンス収益は縮小傾向にあると考えられる。

また、サブスクリプションとメンテナンス収益の合計は常に純売上高の大部分を占めており、2020年および2021年期に特に高い割合(97%超)となっていることから、同社の収益構造がサブスクリプションモデルにより支えられていることがわかる。
収益性の推移
純売上高に対する粗利益率は一貫して比較的高い水準(約90%前後)を維持しており、販売利益率の安定性が示されている。営業利益は2018年にはマイナスであったが、2018年10月期以降はプラスに転じ、2020年期には20%近い利益率を達成し、2023年期まで堅調な利益確保を示している。

ただし、税引前利益と当期純利益は、2021年以降、年々増加傾向にあり、利益率の改善が進行しているが、2023年にかけての変動には一時的な変動や為替や税制等の影響も考えられる。

また、研究開発投資は売上高の約24%前後であり、企業の継続的競争力強化のための戦略的支出として位置づけられるが、その割合は比較的一定で推移している。一般管理費用は売上高の約10%前後に抑えられており、コスト管理は概ね良好とみられる。
コスト構造と利益率
営業費用の内訳を見ると、マーケティングおよびセールス費用は売上高に対して約31%から35%の範囲で推移し、企業の販売戦略に伴う費用が高い水準に維持されている。一方、開発技術の償却費用は比較的小さな割合(約0.7%から1.5%)だが、投資の継続性と企業競争力維持のための投資として重要な役割を果たしている。

運営費は売上高に対して約67%から78%の範囲で変動し、費用効率や運営効率の改善余地が示唆される。総合的に利潤率は、営業利益率のプラス持続により収益力の向上が認められ、特に2020年・2021年期において高水準の利益を維持している。
収益性の改善と総括
全体として、同社は過去数年間にわたり収益構造の強化と利益率の向上を達成している。特に予約収益の拡大、サブスクリプションの堅調な割合、安定した粗利益率は、ビジネスモデルの持続性と収益安定性を示している。コスト削減や効率的な運営努力により、営業利益や純利益の増加も顕著である。ただ、メンテナンス収益の縮小や運営費の相対的増加は、今後の経営戦略において検討すべき課題となる可能性がある。全体的には、市場の変化に柔軟に対応しつつ、収益基盤の強化とコスト管理の深化を促進することが今後の持続的成長の鍵と考えられる。