選択した財務データ
2005年以降
損益計算書
Autodesk Inc.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 純収益 | 営業利益(損失) | 当期純利益(損失) |
|---|---|---|---|
| 2024/01/31 | 5,497) | 1,128) | 906) |
| 2023/01/31 | 5,005) | 989) | 823) |
| 2022/01/31 | 4,386) | 618) | 497) |
| 2021/01/31 | 3,790) | 629) | 1,208) |
| 2020/01/31 | 3,274) | 343) | 215) |
| 2019/01/31 | 2,570) | (25) | (81) |
| 2018/01/31 | 2,057) | (509) | (567) |
| 2017/01/31 | 2,031) | (500) | (582) |
| 2016/01/31 | 2,504) | 1) | (331) |
| 2015/01/31 | 2,512) | 121) | 82) |
| 2014/01/31 | 2,274) | 285) | 229) |
| 2013/01/31 | 2,312) | 306) | 247) |
| 2012/01/31 | 2,216) | 356) | 285) |
| 2011/01/31 | 1,952) | 271) | 212) |
| 2010/01/31 | 1,714) | 66) | 58) |
| 2009/01/31 | 2,315) | 245) | 184) |
| 2008/01/31 | 2,172) | 446) | 356) |
| 2007/01/31 | 1,840) | 350) | 290) |
| 2006/01/31 | 1,523) | 370) | 329) |
| 2005/01/31 | 1,234) | 235) | 222) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-01-31), 10-K (報告日: 2023-01-31), 10-K (報告日: 2022-01-31), 10-K (報告日: 2021-01-31), 10-K (報告日: 2020-01-31), 10-K (報告日: 2019-01-31), 10-K (報告日: 2018-01-31), 10-K (報告日: 2017-01-31), 10-K (報告日: 2016-01-31), 10-K (報告日: 2015-01-31), 10-K (報告日: 2014-01-31), 10-K (報告日: 2013-01-31), 10-K (報告日: 2012-01-31), 10-K (報告日: 2011-01-31), 10-K (報告日: 2010-01-31), 10-K (報告日: 2009-01-31), 10-K (報告日: 2008-01-31), 10-K (報告日: 2007-01-31), 10-K (報告日: 2006-01-31), 10-K (報告日: 2005-01-31).
- 売上高の推移
- 2005年から2024年までの期間、純収益は全体的に増加傾向にあると観察される。特に2020年以降の成長が顕著であり、2018年の約2057百万米ドルから2024年には約5497百万米ドルへと大きく増加している。これは、同社の事業規模の拡大や市場での競争力の向上を示唆していると考えられる。
- 営業利益の変動
- 営業利益は2005年から2018年までおおむね順調に増加しており、2021年には989百万米ドルのピークを記録している。しかし、2022年以降は増加が鈍化し、2023年には1128百万米ドルと更なる伸びを示しているものの、2020年以前の水準には及んでいない。この間に一時的な減益や赤字（2020年の赤字）も観察され、収益の拡大に伴うコストや経営環境の変動が影響している可能性がある。
- 純利益の動向
- 純利益は2005年から2017年まで堅調な増加を示し、2017年には約823百万米ドルに達した。その後の数年間は変動しているが、2021年には最大の1208百万米ドルに達し、2023年には906百万米ドルと後退しているものの、依然として高水準を維持している。これにより、同社の収益性が近年回復基調にあることが示唆される。
- 総合的な収益性と成長の傾向
- 総じて、純収益の着実な増加とともに、営業利益や純利益の拡大も見られるため、事業の成長力と収益性の向上が確認できる。ただし、一時的な利益の減少や変動もあり、コスト管理や外部環境の変化が利益に影響を与える可能性も示唆される。今後も持続的な成長を維持するためには、収益拡大だけでなく、利益率の向上に向けた施策の継続が重要となる。
貸借対照表:資産
Autodesk Inc.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2024/01/31 | 3,579) | 9,912) |
| 2023/01/31 | 3,341) | 9,438) |
| 2022/01/31 | 2,764) | 8,607) |
| 2021/01/31 | 2,699) | 7,280) |
| 2020/01/31 | 2,659) | 6,179) |
| 2019/01/31 | 1,620) | 4,729) |
| 2018/01/31 | 1,878) | 4,114) |
| 2017/01/31 | 2,461) | 4,798) |
| 2016/01/31 | 2,993) | 5,515) |
| 2015/01/31 | 2,671) | 4,914) |
| 2014/01/31 | 2,835) | 4,595) |
| 2013/01/31 | 2,552) | 4,308) |
| 2012/01/31 | 1,896) | 3,228) |
| 2011/01/31 | 1,714) | 2,788) |
| 2010/01/31 | 1,380) | 2,447) |
| 2009/01/31 | 1,388) | 2,421) |
| 2008/01/31 | 1,482) | 2,209) |
| 2007/01/31 | 1,190) | 1,798) |
| 2006/01/31 | 739) | 1,361) |
| 2005/01/31 | 782) | 1,142) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-01-31), 10-K (報告日: 2023-01-31), 10-K (報告日: 2022-01-31), 10-K (報告日: 2021-01-31), 10-K (報告日: 2020-01-31), 10-K (報告日: 2019-01-31), 10-K (報告日: 2018-01-31), 10-K (報告日: 2017-01-31), 10-K (報告日: 2016-01-31), 10-K (報告日: 2015-01-31), 10-K (報告日: 2014-01-31), 10-K (報告日: 2013-01-31), 10-K (報告日: 2012-01-31), 10-K (報告日: 2011-01-31), 10-K (報告日: 2010-01-31), 10-K (報告日: 2009-01-31), 10-K (報告日: 2008-01-31), 10-K (報告日: 2007-01-31), 10-K (報告日: 2006-01-31), 10-K (報告日: 2005-01-31).
- 流動資産の推移
- 2005年から2024年にかけて、流動資産は概ね増加傾向を示しており、特に2008年以降の増加が顕著である。2005年には782百万米ドルであったが、その後、2009年の1388百万米ドルに達し、2010年以降も着実に増加している。2024年1月時点では3579百万米ドルに達し、約4.6倍の増加を見せている。これにより、流動資産は同期間中に会社の短期的資金力の向上を反映していると考えられる。ただし、一部の年度（例：2012年と2015年）には小幅な減少や横ばい傾向も観察されるため、増加の速度には変動が伴っていると示唆される。
- 総資産の推移
- 総資産は2005年の1142百万米ドルから2024年には9912百万米ドルへと成長しており、こちらも大きな上昇を示している。特に2011年以降の増加が顕著であり、2011年から2024年にかけて毎年着実に増加していることが認められる。2011年の3228百万米ドルから2024年の9912百万米ドルへと、約3倍近くまで拡大している。この間、資産の拡大は会社の規模拡大や投資活動の積極的な推進を示唆している。また、2012年から2015年にかけて総資産は一時的に減少したが、その後再び回復し、長期的な成長傾向が維持されたことも特徴的である。全体として、資産規模の拡大に伴い財務基盤の強化が進んでいる可能性も示唆される。
貸借対照表:負債と株主資本
Autodesk Inc.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 長期支払手形(正味額、当期部分を含む) | 自己資本(赤字) | |
|---|---|---|---|
| 2024/01/31 | 4,351) | 2,284) | 1,855) |
| 2023/01/31 | 4,000) | 2,281) | 1,145) |
| 2022/01/31 | 4,009) | 2,628) | 849) |
| 2021/01/31 | 3,255) | 1,637) | 966) |
| 2020/01/31 | 3,219) | 2,085) | (139) |
| 2019/01/31 | 2,301) | 2,088) | (211) |
| 2018/01/31 | 2,123) | 1,586) | (256) |
| 2017/01/31 | 2,185) | 1,491) | 734) |
| 2016/01/31 | 1,591) | 1,488) | 1,620) |
| 2015/01/31 | 1,400) | 747) | 2,219) |
| 2014/01/31 | 1,072) | 746) | 2,262) |
| 2013/01/31 | 1,044) | 746) | 2,043) |
| 2012/01/31 | 954) | —) | 1,883) |
| 2011/01/31 | 870) | —) | 1,609) |
| 2010/01/31 | 704) | —) | 1,474) |
| 2009/01/31 | 800) | 52) | 1,311) |
| 2008/01/31 | 747) | —) | 1,231) |
| 2007/01/31 | 574) | —) | 1,115) |
| 2006/01/31 | 507) | —) | 791) |
| 2005/01/31 | 477) | —) | 648) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-01-31), 10-K (報告日: 2023-01-31), 10-K (報告日: 2022-01-31), 10-K (報告日: 2021-01-31), 10-K (報告日: 2020-01-31), 10-K (報告日: 2019-01-31), 10-K (報告日: 2018-01-31), 10-K (報告日: 2017-01-31), 10-K (報告日: 2016-01-31), 10-K (報告日: 2015-01-31), 10-K (報告日: 2014-01-31), 10-K (報告日: 2013-01-31), 10-K (報告日: 2012-01-31), 10-K (報告日: 2011-01-31), 10-K (報告日: 2010-01-31), 10-K (報告日: 2009-01-31), 10-K (報告日: 2008-01-31), 10-K (報告日: 2007-01-31), 10-K (報告日: 2006-01-31), 10-K (報告日: 2005-01-31).
- 流動負債の動向
- 2005年から2014年にかけて、流動負債は緩やかに増加傾向にあったが、2014年以降急激な増加が見られる。特に2015年以降は、年々大きく増加しており、2024年1月時点では4351百万米ドルに達している。これは短期的な負債の増加を示し、資金繰りや運転資本の圧迫が懸念される可能性がある。
- 長期支払手形の変化
- 2009年から2014年までデータが欠損しているが、その後は著しく増加している。特に2015年と2016年には約1500百万米ドルの水準に達し、その後も継続的に増加傾向にある。2024年には約2628百万米ドルに達し、長期の負債の蓄積が顕著であることを示す。この増加は長期資金調達の拡大や支払条件の変化を反映している可能性がある。
- 自己資本の変遷
- 2005年から2011年まで着実に増加し、2011年には約2262百万米ドルに達している。しかし、その後の2012年には若干の減少を経て(-580百万米ドル)負の領域（-256百万米ドル）に突入する。2017年には再び正の自己資本に回復し、その後は順調に増加している。2024年には1855百万米ドルとなっており、過去の膨大な負債と比べて自己資本は回復傾向にあるものの、2012年から2016年にかけてのマイナス転落は財務の健全性に一定の注意を要する状況を示唆している。
- 総括
- 一貫して増加傾向にある負債と自己資本の動きから、財務状況は拡大または借入・資金調達による積極的な資本施策を反映している可能性が高いと考えられる。ただし、2012年から2016年にかけて自己資本が赤字に陥ったことは、過去の財務の不安定さやリスクを示している。近年は負債の増加が継続しており、今後も財務のバランスや長期的な健全性を注視する必要がある。
キャッシュフロー計算書
Autodesk Inc.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み) | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2024/01/31 | 1,313) | (502) | (852) |
| 2023/01/31 | 2,071) | (143) | (1,487) |
| 2022/01/31 | 1,531) | (1,595) | (169) |
| 2021/01/31 | 1,437) | (404) | (1,047) |
| 2020/01/31 | 1,415) | (57) | (467) |
| 2019/01/31 | 377) | (710) | 152) |
| 2018/01/31 | 1) | 506) | (657) |
| 2017/01/31 | 170) | 272) | (578) |
| 2016/01/31 | 414) | (810) | 343) |
| 2015/01/31 | 708) | (906) | (240) |
| 2014/01/31 | 564) | (194) | (127) |
| 2013/01/31 | 559) | (647) | 541) |
| 2012/01/31 | 574) | (370) | (120) |
| 2011/01/31 | 541) | (142) | (159) |
| 2010/01/31 | 247) | (283) | (45) |
| 2009/01/31 | 594) | (478) | (114) |
| 2008/01/31 | 709) | (86) | (376) |
| 2007/01/31 | 577) | (118) | (80) |
| 2006/01/31 | 415) | (338) | (306) |
| 2005/01/31 | 373) | 176) | (318) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-01-31), 10-K (報告日: 2023-01-31), 10-K (報告日: 2022-01-31), 10-K (報告日: 2021-01-31), 10-K (報告日: 2020-01-31), 10-K (報告日: 2019-01-31), 10-K (報告日: 2018-01-31), 10-K (報告日: 2017-01-31), 10-K (報告日: 2016-01-31), 10-K (報告日: 2015-01-31), 10-K (報告日: 2014-01-31), 10-K (報告日: 2013-01-31), 10-K (報告日: 2012-01-31), 10-K (報告日: 2011-01-31), 10-K (報告日: 2010-01-31), 10-K (報告日: 2009-01-31), 10-K (報告日: 2008-01-31), 10-K (報告日: 2007-01-31), 10-K (報告日: 2006-01-31), 10-K (報告日: 2005-01-31).
- 営業活動によるネットキャッシュ
- 2005年から2024年までの期間において、営業活動によるネットキャッシュは一般的に好調を示しており、2018年以降特に増加傾向が顕著である。2017年には約1,415百万米ドルに達し、これは過去最高レベルの収益性を反映している。2023年及び2024年のデータにおいても堅調を維持しており、市場や事業運営の堅実さを示唆している。
- 投資活動によるネットキャッシュ(使用済み)
- 投資活動においては、ほとんどの期間でマイナス値が多く、投資が積極的に行われてきたことが読み取れる。ただし、2017年以降は一時的にプラスに転じる期間も見られ、特に2018年には506百万米ドルのプラスとなっているが、その後は2019年以降再びマイナスに転じる傾向が続いている。これは資産の取得や投資に対して積極的な姿勢とも解釈できるが、継続的な資金流出の傾向が維持されている。
- 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ
- 財務活動においては、ほぼ一貫してマイナス値を示しており、資金の返済や配当支払いなどによりキャッシュアウトが続いている。2018年には利益をもたらす形でのプラスもあるものの、総じて見れば多くの期間でマイナスが続いており、外部資金調達よりも返済や配当支払いに重点を置いていることを示している。特に2023年及び2024年のマイナス幅は拡大しており、財務戦略の見直しや資金流出の増加を示唆している。
- 総合的なキャッシュフローの傾向
- 営業活動を中心としたキャッシュフローの安定性と成長傾向が全体の財務パフォーマンスにポジティブな影響を与えている。一方、投資・財務活動においては一定の資金流出が継続しており、これは戦略的な資産投資と返済活動の反映と考えられる。特に近年においては、営業キャッシュフローの良好な状態を維持しつつも、投資と財務によるキャッシュアウトの増加は財務構造の再評価を必要とする可能性がある。
一株当たりのデータ
Autodesk Inc.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2024/01/31 | 4.23 | 4.19 | 0.00 |
| 2023/01/31 | 3.81 | 3.78 | 0.00 |
| 2022/01/31 | 2.26 | 2.24 | 0.00 |
| 2021/01/31 | 5.51 | 5.44 | 0.00 |
| 2020/01/31 | 0.98 | 0.96 | 0.00 |
| 2019/01/31 | -0.37 | -0.37 | 0.00 |
| 2018/01/31 | -2.58 | -2.58 | 0.00 |
| 2017/01/31 | -2.61 | -2.61 | 0.00 |
| 2016/01/31 | -1.46 | -1.46 | 0.00 |
| 2015/01/31 | 0.36 | 0.35 | 0.00 |
| 2014/01/31 | 1.02 | 1.00 | 0.00 |
| 2013/01/31 | 1.09 | 1.07 | 0.00 |
| 2012/01/31 | 1.25 | 1.22 | 0.00 |
| 2011/01/31 | 0.93 | 0.90 | 0.00 |
| 2010/01/31 | 0.25 | 0.25 | 0.00 |
| 2009/01/31 | 0.81 | 0.80 | 0.00 |
| 2008/01/31 | 1.55 | 1.47 | 0.00 |
| 2007/01/31 | 1.26 | 1.19 | 0.00 |
| 2006/01/31 | 1.44 | 1.33 | 0.02 |
| 2005/01/31 | 0.98 | 0.90 | 0.06 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-01-31), 10-K (報告日: 2023-01-31), 10-K (報告日: 2022-01-31), 10-K (報告日: 2021-01-31), 10-K (報告日: 2020-01-31), 10-K (報告日: 2019-01-31), 10-K (報告日: 2018-01-31), 10-K (報告日: 2017-01-31), 10-K (報告日: 2016-01-31), 10-K (報告日: 2015-01-31), 10-K (報告日: 2014-01-31), 10-K (報告日: 2013-01-31), 10-K (報告日: 2012-01-31), 10-K (報告日: 2011-01-31), 10-K (報告日: 2010-01-31), 10-K (報告日: 2009-01-31), 10-K (報告日: 2008-01-31), 10-K (報告日: 2007-01-31), 10-K (報告日: 2006-01-31), 10-K (報告日: 2005-01-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 収益性の動向について
- 2005年から2011年にかけて、1株当たり基本利益および希薄化後1株当たり利益は比較的安定した範囲内で推移しており、特に2006年から2007年にかけては若干の増加傾向が見られる。一方、2012年以降は大きな変動が見られる。特に2016年以降は赤字に転じる局面もあり、2021年に一定の回復傾向が見られるが、2022年には再度増加し、2023年および2024年にかけて利益水準が改善している。総じて、収益性は一時的な低迷期を経て、近年は回復基調にあると言える。
- 一株当たり配当金の状況
- 2005年に0.06米ドルの配当が支払われ、その後2006年にわずかに減少した後は記録が途絶えているため、継続的な配当の実施状況や配当額の増減に関する詳細な分析は困難である。欠損情報のため、配当政策や実績に関しては限定的な判断となる。
- 総合的な見解
- 全体を通じて、収益性は一定期間の比較的安定を経て、2010年代後半から2020年代にかけての変動を示している。特に、2011年以降の利益の変動は大きく、外部環境や事業戦略の影響を反映している可能性がある。また、2021年以降の増益傾向は、企業の財務状況が改善している兆候と解釈できるが、一部期間において赤字に転じていることから、業績の変動性が依然として高いことにも留意すべきである。総務的にみると、近年の業績回復の流れは値動きの不安定さとともに注意深く監視する必要がある。