Autodesk Inc. (NASDAQ:ADSK)

分析期間において、現在の資産は一貫した変動を示しています。2019年から2021年にかけて増加傾向にあり、50百万米ドルから116百万米ドルへと増加しました。その後、2022年には85百万米ドルに減少し、2023年には398百万米ドルへと大幅に増加しました。2024年には313百万米ドルに減少しています。

遅延

遅延は、分析期間を通じて大きく変動しています。2019年には-12百万米ドル、2020年には13百万米ドルとプラスでしたが、2021年には-778百万米ドルと大幅なマイナスに転じました。その後、2022年には-17百万米ドル、2023年には-275百万米ドル、2024年には-83百万米ドルと、マイナスの状態が継続しています。変動幅が大きいことから、この項目は事業運営における一時的な要因の影響を受けやすいと考えられます。

所得税引当金(優遇措置)

所得税引当金(優遇措置)は、2019年から2021年にかけて増加し、38百万米ドルから-662百万米ドルへと変化しました。2022年には68百万米ドルに回復し、2023年には123百万米ドル、2024年には230百万米ドルと増加傾向にあります。この項目の変動は、税制上の変更や税務戦略の影響を受けている可能性があります。

全体として、現在の資産は変動しながらも増加傾向を示し、遅延は大きな変動を示し、所得税引当金(優遇措置)は2021年以降増加傾向にあります。これらの財務指標の動向は、企業の財務状況と戦略的決定を理解する上で重要です。

実効所得税率は、分析期間において大きな変動を示しています。2019年には-89.23%とマイナス値を記録しており、これは税務上の繰延資産の活用や税額控除などが影響している可能性があります。2020年には27.24%と大幅に上昇し、法定税率である21%を超えています。これは、一時的な要因や税制改正などが考えられます。

2021年

実効所得税率は-121%と、さらにマイナス幅が拡大しています。2019年と同様の要因に加え、特定の会計処理が影響している可能性が考えられます。この大幅なマイナス値は、当期利益に大きな影響を与えていると考えられます。

2022年には11.99%とプラスに転換し、2023年には13%と小幅に上昇しています。これらの値は、法定税率を下回っており、税務上の優遇措置や繰延税金資産の調整などが影響していると考えられます。2024年には20.25%とさらに上昇し、法定税率に近づいています。この傾向は、税務戦略の変化や、利益構成の変化を示唆している可能性があります。

全体として、実効所得税率は、法定税率と比較して大きく変動しており、税務上の要因や会計処理が財務結果に与える影響が大きいことが示唆されます。特に、2019年と2021年のマイナス値は、詳細な分析を要する重要なポイントです。実効税率の変動は、企業の税務戦略、利益の地理的構成、および利用可能な税額控除に影響される可能性があります。

株式報酬は、2019年から2021年まで増加傾向にありましたが、2022年に56百万米ドルに達した後、2023年と2024年にはそれぞれ54百万米ドル、53百万米ドルと若干減少しています。

研究開発税額控除の繰越は、2019年から2020年まで増加しましたが、2021年に大幅に減少し、その後2022年に増加しました。2023年には大幅に減少し、2024年には小幅に増加しています。

外国税額控除の繰越は、2019年から2020年まで増加しましたが、2021年には大幅に減少し、2022年にはさらに減少しました。2023年のデータは欠損しており、2024年には4百万米ドルとわずかな値を示しています。

未払いの報酬と福利厚生は、2019年から2021年まで低い水準で推移しましたが、2022年に6百万米ドルに増加し、2023年に7百万米ドル、2024年に11百万米ドルと増加しています。

現在税控除対象外のその他の未収金は、2019年から2020年まで増加しましたが、2021年に減少し、その後2022年に増加しました。2023年にはさらに増加し、2024年には15百万米ドルに減少しています。

研究開発の資本化は、2019年から2021年まで緩やかに増加しましたが、2022年に大幅に増加し、2023年には340百万米ドル、2024年には514百万米ドルと急増しています。

固定資産は、2019年から2021年まで減少傾向にありましたが、2022年に25百万米ドルに増加し、その後2023年に22百万米ドル、2024年に21百万米ドルと減少しています。

リース負債は、2020年に106百万米ドルで初めて記録され、2021年には114百万米ドルに増加した後、2022年に106百万米ドル、2023年に92百万米ドル、2024年に80百万米ドルと減少しています。

税金損失の繰越は、2019年から2020年までほぼ一定でしたが、2021年に大幅に減少し、その後2022年にさらに減少しました。2023年と2024年には小幅に増加しています。

繰延収益は、2019年から2020年まで減少しましたが、2021年に502百万米ドルと大幅に増加し、2022年に390百万米ドル、2023年に653百万米ドル、2024年に538百万米ドルと変動しています。

購入した技術は、2024年に初めて33百万米ドルとして記録されています。

その他の項目は、2019年から2021年まで増加しましたが、2022年に減少した後、2023年にほぼ一定で、2024年に小幅に増加しています。

繰延税金資産は、2019年から2023年まで一貫して増加傾向にあり、2024年には1428百万米ドルに達しています。

評価引当金は、2019年から2024年まで一貫して負の値を示しており、絶対値は緩やかに増加しています。

繰延税金純資産は、2019年から2021年まで大幅に増加し、その後2022年と2023年に増加し、2024年には1279百万米ドルに達しています。

無期限の無形資産は、2019年から2024年まで一貫して負の値を示しており、絶対値は増加しています。

使用権資産は、2021年に初めて記録され、その後2022年、2023年、2024年と一貫して減少しています。

海外子会社の未送金利益は、2021年に初めて記録され、その後2022年と2023年に減少しています。

外国所得に対する繰延税金は、2023年に初めて記録され、2024年には-29百万米ドルとなっています。

繰延税金負債は、2019年から2024年まで一貫して負の値を示しており、絶対値は増加しています。

正味繰延税金資産（負債）は、2019年から2021年まで増加し、その後2022年と2023年に増加し、2024年には1070百万米ドルに達しています。

長期繰延税金資産は、2019年から2023年まで一貫して増加傾向にあります。2019年の65百万米ドルから、2023年には1014百万米ドルへと大幅に増加しました。2023年から2024年には、1093百万米ドルと、引き続き増加しています。この傾向は、将来の課税所得を相殺するために利用可能な税務上のメリットが増加していることを示唆しています。

長期繰延税金資産の増加要因

事業活動における損失の繰越、税法上の減価償却と会計上の減価償却の差異、その他の税務上の一時差異などが考えられます。継続的な増加は、将来の収益性に対する期待、または税務上の損失の発生を示唆している可能性があります。

一方、長期繰延税金債務は、2019年の80百万米ドルから2021年には11百万米ドルまで減少しました。その後、2022年には29百万米ドル、2023年には32百万米ドルと増加傾向に転じましたが、2019年の水準を下回っています。2024年には25百万米ドルと若干減少しています。この減少とそれに続く小幅な増加は、将来の課税所得に対する税務上の義務が減少していることを示唆しています。

長期繰延税金債務の変動要因

将来の課税所得を増加させる可能性のある収益の認識、または税法上の減価償却と会計上の減価償却の差異の解消などが考えられます。債務の減少は、将来の税負担の軽減を示唆している可能性があります。

長期繰延税金資産と長期繰延税金債務の差額は、2019年には-15百万米ドルでしたが、2024年には1068百万米ドルへと大きく拡大しています。この差額の拡大は、将来の税務上のメリットが、将来の税務上の義務を大幅に上回っていることを示しています。この状況は、将来の課税所得に対する潜在的な税務上のメリットが大きいことを示唆しています。

総資産は、2019年から2024年にかけて一貫して増加傾向にある。2019年の4729百万米ドルから2024年には9912百万米ドルへと、約2倍以上に増加した。調整後総資産も同様の増加傾向を示しており、2024年には8819百万米ドルに達している。

総負債は2019年から2022年まで増加したが、2023年と2024年には減少に転じている。2019年の4940百万米ドルから2022年には7758百万米ドルまで増加した後、2024年には8057百万米ドルに減少した。調整後総負債も同様のパターンを示しており、2024年には8032百万米ドルとなっている。

自己資本は、2019年と2020年にはマイナスであったが、2021年以降はプラスに転換し、継続的に増加している。2019年の-211百万米ドルから2024年には1855百万米ドルへと大きく改善された。調整後自己資本も同様の傾向を示しており、2024年には785百万米ドルに達している。

当期純利益は、2019年に損失を計上したが、2020年以降は利益を計上し、継続的に増加している。2019年の-81百万米ドルから2024年には906百万米ドルへと大幅に改善された。調整後当期純利益も同様の傾向を示しており、2024年には823百万米ドルとなっている。

総資産の増加

事業拡大や資産の取得が考えられる。調整後総資産の増加幅が総資産の増加幅よりも小さいことから、資産の評価損が影響している可能性も示唆される。

総負債の推移

2022年までの増加は、事業拡大のための資金調達や投資が考えられる。2023年以降の減少は、債務の返済や事業の効率化による資金繰りの改善が考えられる。

自己資本の改善

当期純利益の増加や、その他の包括利益の増加が考えられる。自己資本の増加は、財務の安定性を示す指標となる。

当期純利益の増加

売上高の増加、コスト削減、またはその他の要因が考えられる。調整後当期純利益と当期純利益の差は、特別損益や会計上の調整の影響を示唆する。

純利益率は、2019年の-3.14%から2021年には31.88%まで大幅に改善しました。その後、2022年には11.33%に低下し、2023年は16.44%、2024年は16.48%と推移しています。調整後の当期純利益率も同様の傾向を示し、2024年には14.97%となりました。

総資産回転率は、2019年から2021年まで緩やかに低下し、0.54から0.52に減少しました。2022年には0.51まで低下しましたが、2023年には0.53に、2024年には0.55に上昇しています。調整後の総資産回転率は、2019年から2021年にかけて0.55から0.58に上昇し、その後2022年に0.56、2023年に0.59、2024年には0.62と増加傾向にあります。

財務レバレッジ比率は、2020年からデータが利用可能であり、7.54から2021年には10.14に増加しました。その後、2022年には8.24、2023年には5.34、2024年には5.34と低下しています。調整後の財務レバレッジ比率は、2020年の30.48から2021年には57.25に大幅に増加し、2022年には51.68、2023年には336.2、2024年には11.23と大きく変動しています。

自己資本利益率は、2020年からデータが利用可能であり、125.14%から2021年には58.53%に低下しました。その後、2022年には71.88%、2023年には48.84%、2024年には48.84%と推移しています。調整後の自己資本利益率は、2020年の201.26%から2021年には349.49%に大幅に増加し、2022年には336.2%、2023年には104.84%と減少しています。

総資産利益率は、2019年の-1.71%から2021年には16.6%まで改善しました。その後、2022年には5.77%、2023年には8.72%、2024年には9.14%と推移しています。調整後の総資産利益率は、2019年の-1.99%から2021年には6.6%まで改善し、2022年には6.1%、2023年には6.51%、2024年には9.33%と増加しています。

純利益率

2021年にピークを迎え、その後は10%台で推移。

総資産回転率

2024年に若干の上昇が見られる。

財務レバレッジ比率

調整後の値は大きく変動している。

自己資本利益率

調整後の値は2021年にピークを迎え、その後は低下傾向。

総資産利益率

調整後の値は緩やかに上昇している。

近年の財務実績を分析すると、収益性に顕著な改善が見られます。2019年には当期純利益がマイナス8100万米ドルと赤字であったものが、2020年には21500万米ドルに転換し、その後の各年においても増加傾向を維持しています。2024年には90600万米ドルに達し、継続的な成長を示しています。

調整後当期純利益(損失)も同様の傾向を示しており、2019年のマイナス9300万米ドルから、2024年には82300万米ドルへと大幅な改善が見られます。調整後の利益は、当期純利益と比較して、より安定した成長を示唆しています。

純利益率

純利益率は、2019年のマイナス3.14%から、2021年には31.88%へと劇的に上昇しました。その後は変動が見られ、2022年には11.33%、2023年には16.44%と推移し、2024年には16.48%とほぼ横ばいとなっています。この上昇は、収益性の改善を明確に示しています。

当期純利益率(調整後)

調整後の当期純利益率は、純利益率と同様に、2019年のマイナス3.62%から改善傾向にあります。2021年には11.35%に達し、その後は2022年の10.95%、2023年の10.95%と一時的に停滞しましたが、2024年には14.97%と再び上昇しています。調整後の利益率は、純利益率よりも安定した水準を維持しており、事業の基礎的な収益力を示唆しています。

全体として、これらの指標は、収益性の著しい改善と、それに伴う利益率の上昇を示しています。特に、調整後の利益率の安定性は、持続可能な成長の可能性を示唆しています。純利益率の変動は、一時的な要因による影響を受けている可能性がありますが、全体的な傾向としては、収益性の向上が確認できます。

総資産は、2019年から2024年にかけて一貫して増加傾向にある。2019年の4,729百万米ドルから2024年には9,912百万米ドルへと、約2倍以上に増加した。調整後総資産も同様の増加傾向を示しており、2019年の4,664百万米ドルから2024年には8,819百万米ドルへと増加している。

総資産回転率

総資産回転率は、2019年の0.54から2022年までに0.51まで低下した後、2023年には0.53、2024年には0.55へと上昇している。これは、総資産に対する売上高の割合が、一時的に低下した後に回復傾向にあることを示唆する。

調整後総資産回転率

調整後総資産回転率は、総資産回転率と同様に、2019年の0.55から2020年には0.53に低下した後、2021年には0.58、2022年には0.56、2023年には0.59、そして2024年には0.62へと上昇している。調整後総資産回転率は、総資産回転率よりも高い水準を維持しており、調整後の資産効率が向上している可能性を示唆する。調整後総資産回転率の上昇傾向は、資産の効率的な活用が進んでいることを示していると考えられる。

全体として、資産規模は拡大しており、調整後総資産回転率の上昇は、資産効率の改善を示唆している。総資産回転率の推移は、事業環境の変化や経営戦略の影響を受けている可能性がある。

総資産は、2019年から2024年にかけて一貫して増加傾向にある。2019年の4729百万米ドルから2024年には9912百万米ドルへと、約2倍以上に増加した。調整後総資産も同様の増加傾向を示しており、2019年の4664百万米ドルから2024年には8819百万米ドルとなっている。

自己資本は、2019年と2020年にはマイナスの値を示していたが、2021年以降はプラスに転換し、継続的に増加している。2019年の-211百万米ドルから2024年には1855百万米ドルへと大きく改善された。調整後自己資本も同様の傾向を示し、2024年には785百万米ドルとなっている。

財務レバレッジ比率は、2021年以降にデータが利用可能である。2021年の7.54から2022年には10.14へと上昇した後、2023年には8.24、2024年には5.34と低下している。調整後財務レバレッジ比率は、2021年の30.48から2022年には57.25へと大幅に上昇したが、その後は2023年の51.68、2024年の11.23と低下傾向にある。調整後財務レバレッジ比率は、調整前と比較して高い水準にある。

総資産の増加

事業の拡大や資産の取得が考えられる。継続的な成長を示唆する。

自己資本の改善

収益性の向上や資本構成の変更が考えられる。財務基盤の強化を示唆する。

財務レバレッジ比率の変動

負債の構成や資本構成の変化が考えられる。調整後財務レバレッジ比率の低下は、財務リスクの軽減を示唆する可能性がある。

当期純利益(損失)は、2019年の-81百万米ドルから、2020年には215百万米ドルへと大きく改善しました。その後、2021年には1208百万米ドル、2022年には497百万米ドル、2023年には823百万米ドルと増加傾向を示し、2024年には906百万米ドルとなりました。調整後当期純利益(損失)も同様の傾向を示しており、2019年の-93百万米ドルから、2020年には430百万米ドル、2021年には480百万米ドル、2022年には548百万米ドル、2023年には823百万米ドル、2024年には823百万米ドルと推移しています。

自己資本(赤字)は、2019年の-211百万米ドルから、2020年には-139百万米ドルへと減少しました。その後、2021年には966百万米ドル、2022年には849百万米ドル、2023年には1145百万米ドル、2024年には1855百万米ドルと大幅に増加しています。調整後自己資本(赤字)も同様の傾向を示しており、2019年の-196百万米ドルから、2020年には-113百万米ドル、2021年には214百万米ドル、2022年には137百万米ドル、2023年には163百万米ドル、2024年には785百万米ドルと推移しています。

自己資本利益率

2021年に125.14%を記録し、2022年には58.53%に低下しました。その後、2023年には71.88%に回復し、2024年には48.84%となりました。

自己資本利益率(調整後)

2021年に201.26%と非常に高い水準を示し、2022年には349.49%と更に上昇しました。2023年には336.2%に低下し、2024年には104.84%となりました。調整後の自己資本利益率は、調整されていない自己資本利益率と比較して、より大きな変動を示しています。

全体として、利益と自己資本は一貫して改善傾向にありますが、自己資本利益率は年度によって変動しています。調整後の指標は、調整されていない指標と比較して、より高い変動性を示しています。

当期純利益(損失)は、2019年の-81百万米ドルから、2020年には215百万米ドルへと大きく改善しました。その後、2021年には1208百万米ドル、2022年には497百万米ドル、2023年には823百万米ドルと増加傾向が続きましたが、2024年には906百万米ドルと伸びが鈍化しました。

調整後当期純利益(損失)も同様の傾向を示しており、2019年の-93百万米ドルから、2020年には430百万米ドル、2021年には480百万米ドル、2022年には548百万米ドル、2023年には823百万米ドルと増加しました。2024年には906百万米ドルと、当期純利益(損失)と同様に伸びが鈍化しています。

総資産は、2019年の4729百万米ドルから、2020年には6179百万米ドル、2021年には7280百万米ドル、2022年には8607百万米ドル、2023年には9438百万米ドル、2024年には9912百万米ドルと一貫して増加しています。増加率は年々低下傾向にあります。

調整後総資産も同様に増加しており、2019年の4664百万米ドルから、2020年には6123百万米ドル、2021年には6517百万米ドル、2022年には7866百万米ドル、2023年には8424百万米ドル、2024年には8819百万米ドルと推移しています。調整後総資産の増加率は、総資産の増加率よりも低い傾向にあります。

総資産利益率は、2019年の-1.71%から、2020年には3.47%、2021年には16.6%、2022年には5.77%、2023年には8.72%、2024年には9.14%と大きく変動しています。2021年にピークを迎え、その後は緩やかに上昇しています。

調整後総資産利益率も同様の傾向を示しており、2019年の-1.99%から、2020年には3.72%、2021年には6.6%、2022年には6.1%、2023年には6.51%、2024年には9.33%と推移しています。調整後総資産利益率は、総資産利益率よりも低い水準で推移していますが、2024年には総資産利益率を上回っています。