Autodesk Inc. (NASDAQ:ADSK)

税引後営業利益（NOPAT）は、2019年から2023年まで一貫して増加傾向にあります。2019年の41百万米ドルから、2023年には1402百万米ドルへと大幅に増加しました。しかし、2024年には493百万米ドルに減少し、過去の成長傾向から逸脱しています。

資本コストは、2019年から2024年まで比較的安定しており、21.84%から22.36%の間で推移しています。大きな変動は見られず、一貫した水準で維持されています。

投下資本は、2019年の4412百万米ドルから2023年の7372百万米ドルまで増加傾向にあります。2023年から2024年には若干の減少が見られ、7325百万米ドルとなっていますが、全体的には増加傾向が維持されています。

経済的利益は、2019年から2023年までマイナスの状態が続いています。2019年の-942百万米ドルから、2023年には-239百万米ドルへと改善傾向にありましたが、2024年には-1145百万米ドルに悪化し、過去最悪の数値となっています。NOPATの増加にもかかわらず、経済的利益がマイナスであることは、資本コストがNOPATを上回っていることを示唆しています。

NOPATと経済的利益の関係

NOPATの増加は、収益性の向上を示唆しますが、経済的利益のマイナス値は、資本コストを考慮すると、投資家にとって十分なリターンが得られていないことを意味します。2024年のNOPATの減少と経済的利益の悪化は、この状況をさらに深刻化させています。

全体として、収益性は改善しているものの、資本効率の観点からは課題が残っていると考えられます。特に2024年の結果は、今後の戦略の見直しを促す可能性があります。

当期純利益の推移

2019年から2024年にかけて当期純利益は大きな変動を示している。2019年には赤字を記録し、その後2020年に黒字に転じて劇的に増加している。2021年にはピークを迎え、1208百万米ドルとなっている。その後2022年には減少に転じるも、2023年には再び増加し823百万米ドルを記録している。2024年は906百万米ドルと、前年度比で若干の増加を示しており、収益の安定化や回復の兆しが見られる。これらのデータから、同社は過去数年にわたり大きな業績変動を経験しており、特に2020年と2021年に収益の大幅な伸長が確認できる。

税引後営業利益（NOPAT）の推移

税引後営業利益も2019年の41百万米ドルから2020年に1197百万米ドルへと飛躍的に増加している。2021年には833百万米ドルに減少するも、その後2022年には970百万米ドルと回復傾向を示す。2023年には再び1402百万米ドルに増加し、ピークを迎えている。一方で2024年は493百万米ドルに減少しており、利益水準は前年度に比べて縮小した。ただし、長期的には2020年から2023年にかけて顕著な増加傾向にあることが明らかであり、これは同社の営業効率や収益性の一時的な改善を反映していると考えられる。

総合的な評価

両指標ともに、2019年の赤字から始まり、2020年にかけて著しい回復と成長を見せた後、2021年にピークを迎え、2022年から2024年にかけては一定の調整や減少が見られる。これらの動きを踏まえると、同社は過去数年間にわたり事業規模の拡大と収益性の向上を経験してきたものの、その後の調整局面に入っている可能性がある。今後の動向次第では、さらなる成長または収益安定化が期待されるが、一時的な利益の変動には注意が必要である。

所得税引当金(優遇措置)

この項目の数値は、2019年から2021年までの間に変動が見られるが、2022年に大きく減少し、-662百万米ドルまで下落している。その後、2023年と2024年にかけて顕著に回復し、2024年には230百万米ドルにまで増加している。この動向は、過去数年間で所得税に関する優遇措置の評価や引当金の設定方針に大きな変化があった可能性を示唆している。

現金営業税

この項目については、2019年から2021年にかけて増加傾向にあり、2021年には130百万米ドルを記録している。2022年にやや減少したが、その後、2023年にかけて大きく増加し、2024年には310百万米ドルとなっている。これらの推移は、営業活動によるキャッシュフローや税負担の変動を反映しており、最近の年度で顕著な増加が見られることから、営業活動の規模拡大や税金負担の増加要因が存在した可能性が考えられる。

総負債とリースの状況

報告された負債とリースの合計は、2019年から2024年まで一貫して増加傾向を示している。ただし、2021年にやや減少し、その後再び増加した後、2023年にはやや減少している。この動きは、負債やリース負債の一時的な増減を反映している可能性がある。

自己資本の変動

自己資本（赤字）は2019年にはマイナスであったが、2020年から2021年にかけて黒字に転じ、その後2024年まで着実に増加している。この間、2019年と2020年に赤字の縮小および黒字化が見られ、2021年以降は自己資本が継続的に拡大していることから、財務の改善傾向がうかがえる。特に2021年以降は、黒字の維持とともに資本の蓄積が進んでいる。

投下資本の推移

投下資本は2019年から2024年にかけて全体的に増加しており、2019年の4412百万米ドルから2024年の7325百万米ドルまで拡大している。増加のペースは緩やかに見えるが、企業の資産規模は拡大していると判断できる。これにより、運用資産の拡大や投資の継続が示唆され、企業の成長意欲が維持されていることが示されている。

分析期間において、経済的利益は変動を示しています。2019年は-942百万米ドルという大きな損失を計上し、2020年には損失は大幅に縮小して-12百万米ドルとなりました。しかし、2021年には再び損失が拡大し-461百万米ドル、2022年には-528百万米ドルと、損失傾向が継続しました。2023年には損失は-239百万米ドルに改善しましたが、2024年には大幅な損失である-1145百万米ドルを計上しています。

一方、投下資本は一貫して増加傾向にあります。2019年の4412百万米ドルから、2024年には7325百万米ドルへと増加しています。2020年から2023年にかけては、特に顕著な増加が見られます。ただし、2023年から2024年にかけての増加幅は縮小しています。

経済スプレッド比率は、経済的利益と投下資本の関係を示す指標であり、分析期間を通じてマイナスの値を示しています。2020年には-0.22%と最も低い水準に達しましたが、その後は徐々に低下し、2024年には-15.63%と大幅に悪化しています。このことは、投下資本に対する収益性が低下していることを示唆しています。

経済的利益の傾向

大幅な変動があり、2019年、2021年、2024年に大きな損失を計上しています。2020年と2023年には損失が縮小しましたが、全体としては不安定な状況が続いています。

投下資本の傾向

一貫して増加しており、事業規模の拡大を示唆しています。しかし、経済的利益の改善と必ずしも連動していません。

経済スプレッド比率の傾向

一貫してマイナスであり、2024年には大幅に悪化しています。これは、投下資本に対する収益性の低下を示しており、経営効率の改善が課題となる可能性があります。

過去6年間の財務データから、いくつかの重要な傾向が観察されます。

経済的利益

経済的利益は、2019年から2020年にかけて大幅に改善しましたが、その後は変動しています。2019年の-942百万米ドルから2020年には-12百万米ドルへと減少しました。しかし、2021年には-461百万米ドル、2022年には-528百万米ドルと再び悪化し、2023年には-239百万米ドルに改善したものの、2024年には-1145百万米ドルと大幅な減少を見せています。全体として、経済的利益は不安定な推移を示しており、特に2024年の減少が顕著です。

調整後純売上高

調整後純売上高は、一貫して増加傾向にあります。2019年の2706百万米ドルから、2020年には4190百万米ドル、2021年には4144百万米ドル、2022年には4816百万米ドル、2023年には5795百万米ドルと増加しました。2024年には5181百万米ドルとなり、増加率は鈍化していますが、依然として高い水準を維持しています。売上高の成長は、全体的にポジティブな兆候を示しています。

経済利益率率

経済利益率率は、調整後純売上高に対する経済的利益の割合を示しており、変動が大きくなっています。2019年には-34.81%でしたが、2020年には-0.29%に大幅に改善しました。しかし、2021年には-11.12%、2022年には-10.96%、2023年には-4.12%と悪化し、2024年には-22.1%と再び大幅な低下を見せています。経済利益率の変動は、経済的利益と調整後純売上高の推移に大きく影響を受けています。特に、2024年の経済利益率の低下は、売上高の成長にもかかわらず、利益が大幅に減少したことを示唆しています。

全体として、調整後純売上高は堅調に成長している一方で、経済的利益は不安定であり、経済利益率率は大きく変動しています。2024年の経済的利益と経済利益率の顕著な悪化は、今後の事業戦略において注視すべき点です。