包括利益計算書
包括利益とは、非所有者の源泉からの取引やその他のイベントや状況による、期間中の企業の資本(純資産)の変化です。これには、所有者による投資および所有者への分配に起因するものを除き、期間中の資本のすべての変動が含まれます。
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12ヶ月終了 | 2022/12/31 | 2021/12/31 | 2020/12/31 | 2019/12/31 | 2018/12/31 | ||||||
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当期純利益 | |||||||||||
年金およびその他の雇用後の給付 | |||||||||||
金利デリバティブ | |||||||||||
他 | |||||||||||
その他の包括利益(損失)(税引後) | |||||||||||
包括業績 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31).
- 当期純利益
- 2018年度から2022年度にかけて、当期純利益は一定の増加傾向を示している。2018年の3309百万米ドルから2022年には4166百万米ドルに達し、総じて収益の向上が見られる。ただし、2020年度には一時的に2765百万米ドルへと減少しているが、その後は回復し、2021年度以降は顕著な増加を示している。
- 年金およびその他の雇用後の給付
- この項目においては、2018年度と2019年度は大きくマイナスの値を示しており、特に2018年度の-164百万米ドルが目立つ。2020年度には一旦増加し正の値を示したが、2022年度には再びマイナスに転じている。これにより、年金負担に関するコストや払い戻しの変動性が顕著であることが示唆される。
- 金利デリバティブ
- この項目の値は2020年度に初めて記録され(62百万米ドル)、以降2021年度に8百万米ドル、2022年度に80百万米ドルと増加している。これにより、金利リスクヘッジ用の金融商品に関連する負債または資産の増加傾向が読み取れる。これらの変動は、金利環境やリスク管理戦略の変化を反映している可能性がある。
- その他
- その他の項目は、2018年度と2020年度にマイナス値を示し、一時的な損失または支出を示唆するものの、2019年度と2021年度はプラスに転じている。2022年度には再び小幅のプラスにとどまり、変動が見られる。
- その他の包括利益(損失)(税引後)
- この項目は、2018年度に-175百万米ドル、2019年度に-14百万米ドルと負の値を示しているが、2020年度以降はプラスに転じており、2021年度には190百万米ドルに達している。これらの値は、通貨換算調整や未実現利益等の包括利益の変動を反映しており、全体としてプラスのトレンドに向かっていると考えられる。
- 包括業績
- 包括業績は、2018年度の3134百万米ドルから2022年度の4186百万米ドルにかけて増加傾向にあり、純利益およびその他包括利益の改善と同期して全体的な財務実績の向上を示している。特に2021年度と2022年度において高い値を示し、企業の総合的な財務状況が改善していることが伺える。