Marriott International Inc. (NASDAQ:MAR)

データの概要

複数期間の財務指標が、収益、営業利益（損失）、当期純利益（損失）として百万米ドル単位で示されている。期間は2005/12/30から2019/12/31までで、各期の数値が対応する形で並ぶ。空白値は欠搏を意味するが、本データセットでは数値がすべて埋まっており、金融危機期を含む期間の変動を観察できる。

収益の傾向

初期（2005/12/30〜2007/12/28）には緩やかな成長が見られ、11550百万→12990百万米ドルへ増加している。その後、2009/01/02時点で12979百万米ドル程度の水準を維持するが、2010/01/01には108...と低下（約15%減）する局面が発生している。以降は回復基調が継続し、2011/12/30以降の年次で12,317→11,814→12,784→13,796→14,486と徐々に拡大。2016/12/31以降は急拡大が顕著となり、2017/12/31には22,894へ大幅に伸びた後、2018/12/31が20,758、2019/12/31が20,972と水準は高止まりながらも小幅の変動を示している。

営業利益の傾向

初期は555→1011→1188と着実に改善していたが、2009/01/02には-152と赤字転落している。2010年には695へ回復、その後は2011年の526、2012年の940、2013年の988、2014年の1159、2015年の1350、2016年の1368と安定的な成長を続ける。2017/12/31には2359、2018/12/28には2366とピークを形成し、2019/12/31には1800へ減少している。収益拡大局面と同時に、利益水準も大幅に改善・上昇する期間が続いた後、2019年には一定の調整を示している。

当期純利益の傾向

2005/12/30の669、2006/12/29の608、2007/12/28の696と横ばい〜緩やかな増減を繰り返す。2009/01/02では-346と大幅な赤字化。2010/01/01の458、2011/12/30の198、2012/12/28の571、2013/12/31の626、2014/12/31の753、2015/12/31の859、2016/12/31の780と回復と揺れを経て、2017/12/31の1372、2018/12/31の1907と大幅に改善。2019/12/31は1273で前年比減少が見られる。

総括的な洞察

期間を通じて、収益は2009年以降の低迷を経て2010年代後半に急回復・拡大し、特に2017年に峰に達した後は高水準を維持していることが読み取れる。営業利益も同様に、2009年の赤字を境に回復を遂げ、2017〜2018年にかけてピークを形成。その後、2019年には売上高こそ高水準を維持するものの、営業利益・純利益ともに動きが鈍化・縮小している。総じて、2010年代後半における規模拡大と収益性の改善が顕著である一方、2019年には利益成長のペースが鈍化した可能性を示しており、コスト構造・高成長期のマージン圧力・市場環境の変動といった要因が影響している可能性が窺える。今後は需要動向の持続性、費用管理の効率化、地域別市場の変動などが、収益性の安定成長を左右する重要な要因として注目される。

本データは、流動資産と総資産の年次推移を百万米ドル単位で示す。2008年相当の期間はデータ列が欠落しており、期間は2005/12/30から2019/12/31までである。全セルは数値として提供されており、欠損データはこのデータセットには含まれていない。

総資産の推移

2005/12/30から2015/12/31の総資産は、約8,530〜8,983百万米ドルのレンジで推移し、2011年には5,910百万米ドルへ大幅に減少する局面がある。その後2012年〜2015年にかけては6,342〜6,865百万米ドルの範囲で推移した。2016年には総資産が24,140百万米ドルへ急増し、以降2017年は23,948百万米ドル、2018年は23,696百万米ドル、2019年は25,051百万米ドルと高水準で安定している。2016年の急増は、重要な買収や資本構成の変更を反映したと解釈でき、企業規模の構造が大幅に拡張したことを示唆している。

流動資産の推移

2005/12/30時点は約2,010百万米ドル、2006年は3,314百万米ドル、2007年は3,572百万米ドル、2009年は3,368百万米ドル、2010/01/01は2,851百万米ドル、2010/12/31は3,382百万米ドルと推移した。その後2011年には1,324百万米ドルへ急低下し、2012年は1,475百万米ドル、2013年は1,903百万米ドル、2014年は1,921百万米ドル、2015年は1,384百万米ドルへ減少した。2016年には3,371百万米ドルへ回復し、2017年は2,747百万米ドル、2018年は2,706百万米ドル、2019年は3,127百万米ドルと安定的な水準で推移している。総資産の大幅増加を伴う2016年以降、流動資産の増加は相対的には抑制的であり、資産構成の大部分が非流動資産へシフトしている可能性が高い。

主要な洞察

2005/2015期には資産規模が比較的安定して推移していたが、2011年に一時的な落ち込みが生じ、2016年の大規模買収（企業規模拡張）を契機に総資産が飛躍的に増加した。その後も総資産は高水準で安定しており、流動資産は総資産の拡大に比べ比較的小幅に推移している。これにより、買収後の資産構成は非流動資産の比重が高まっている可能性が高く、減価償却費や減損リスク、のれん等の影響が今後の財務指標に影響を及ぼす可能性がある。

データ上の留意点

期間構成上、2008年相当のデータ列が欠番となっている点に留意が必要である。単位は百万米ドルで統一されており、全データは同一の基準で比較可能である。

流動負債の傾向

期間を通じて、流動負債は2005年に1,992百万米ドル、2006年に2,522百万米ドル、2007年に2,876百万米ドルと緩やかに増加した。その後2009年初期には2,533百万米ドル、2010年初期には2,287百万米ドルと小幅に変動し、年末には2,501百万米ドルへ回復した。2011年末から2015年末までは2,558→2,773→2,675→3,060→3,233と穏やかに増加している。2016年以降はペースが加速し、2016年末には5,147百万米ドル、2017年末6,010、2018年末6,437、2019年末6,677へ大幅に上昇している。データには2008年の欠測がある点に留意する必要がある。流動性の評価には流動資産の水準が示されていないため、補足データの確認が望まれる。

長期借入金(当期部分を含む)の傾向

長期借入金は2005年1,737、2006年1,833、2007年2,965、2009年3,095と緩やかに増加。2010年初には2,298、年末には2,829、2011年には2,171、2012年には2,935、2013年には3,153、2014年には3,781、2015年には4,107と着実に上昇している。2016年には8,506へ急増し、2017年には8,238、2018年には9,347、2019年には10,940へと高水準を維持・拡大している。

株主資本(赤字)の傾向

株主資本は2005年3,252、2006年2,618、2007年1,429、2009年1,380、2010年1,142と低下傾向を示す。その後2010年末には1,585へ回復する局面もあったが、2011年には-781、2012年には-1,285、2013年には-1,415、2014年には-2,200、2015年には-3,590と赤字が拡大した。2016年には黒字化して5,357へ転じ、その後2017年3,731、2018年2,225、2019年703へと徐々に縮小している。

データの範囲と単位

本データは、営業活動によるネットキャッシュ、投資活動によるネットキャッシュ(使用済み)、財務活動による(使用された)ネットキャッシュの3指標について、2005/12/30から2019/12/31までの複数年度の値を示す。単位は百万米ドルで、空白値は欠損を意味する。なお、2010年には同一年度内に2つの期間が示されている点に留意される。

営業活動によるネットキャッシュの推移

同指標は全期間を通じて正の値を維持しており、年を追うごとに顕著な増加傾向が観察される。2005年の837から始まり、2010年末の1151、2011年の1089、2012年の989、2013年の1140、2014年の1224、2015年の1430、2016年の1582、2017年の2436と着実に増加する局面が続く。特に2014年以降は急速な上昇が見られ、2017年にピークを形成したのち2018年には若干低下、2019年には1685に落ち着いている。全体として、営業活動によるキャッシュ創出力は高水準で推移しており、資金創出の安定性を示唆する。なお、2010年には年度内で2つの区切りがあり、期末値は2010/12/31の1151が最大水準へと拡大している。

投資活動によるネットキャッシュ(使用済み)の推移

指標の符号は、現金の「使用」を示す期間と「受入」を示す期間が混在する構成となっている。初期は -130、次いで正の値の119、125と短期的な変動が見られる。その後は2010年にかけてマイナス寄りが続き、2012年以降は-585、-519、-313と大きくマイナスになる時期が顕在化。2015年には再び+367と正のキャッシュインフローを示す局面があるが、2016年には-2409と極端な資産投資関連の資金流出が発生。2017年には+1020と再度大きなキャッシュインフローを記録し、2018年は-52、2019年は-284と再びマイナスに転じている。全体としては、投資活動は年ごとに大きく振れ幅があり、資産の取得・売却などの機動的な資金動員を伴う期間と、計画的な資産処分・投資回収が進む期間が交互に現れている。特に2016年の極端なマイナスは資産投資の規模が大きかった可能性を示唆する。

財務活動による(使用された)ネットキャッシュの推移

財務活動によるキャッシュは原則としてマイナス圏に位置する期間が長く、資金調達・返済・配当・株式買戻し等の要因で純キャッシュアウトフローが発生している。数値は-1274、-1099、-762、-356、-818、-497、-1245、-418、-583、-933、-1805と推移し、2016年のみ+1589と大幅な資金流入を示す局面がある。2017年には-3931と大きなマイナスを計上し、その後も-2374、-1508とマイナスが継続。これらの動きは、期間を通じて財務活動による資金の流出が支配的である一方、2016年には一時的に資金供給源が確保されたことを示唆する。全体として、財務活動は長期にわたり資金の流出を伴う構造であり、特定年度には大規模な資金回収・再資金調達の動きがあった可能性が高い。

全体の資金循環のパターンと洞察

各年度の総合キャッシュフローを合算すると、2005年には約-567、2006年約-10、2007年約+141と推移する。2010年末の年次では+390、2011年は-403、2012年は-14、2013年は+38、2014年は-22、2015年は-8と、営業・投資・財務の組み合わせによる年間純キャッシュフローは小幅な波動を繰り返す。一方、2016年には+762と顕著なプラスを記録する一方、2017年には-475、2018年には-69、2019年には-107と、以降は再び純キャッシュアウトフローが継続的に観測される。営業活動によるキャッシュ創出力が高水準で安定している一方で、投資・財務の活動は年次で大きく動く傾向が強く、資金調達・返済・株式関連の意思決定がキャッシュポジションに大きく影響している。2016年の特異な財務・投資動きは、財務と投資の組み合わせにより短期的な資金調達の転換点となった可能性を示唆する。結果として、長期的には営業キャッシュフローの強さが下支えするものの、投資・財務の波及効果により年度ごとの現金残高は不安定となる局面が散見される。

分析期間は2005/12/30から2019/12/31までの複数時点を対象とし、3つの指標の年次推移を比較する。全体として、2007年頃まで安定成長の基調がみられる一方、2009年から2010年にかけて急激な変動を伴い、その後再び持続的な成長過程に転じている。配当は長期的に増加傾向を示す一方、EPSの局面変動と連動して2010年初には大幅な落ち込みを見せ、以降の回復と成長のパターンが確認される。

1株当たり基本利益

2005/12/30: 1.55、2006/12/29: 1.50、2007/12/28: 1.85、2009/01/02: 1.03、2010/01/01: −0.97、2010/12/31: 1.26、2011/12/30: 0.56、2012/12/28: 1.77、2013/12/31: 2.05、2014/12/31: 2.60、2015/12/31: 3.22、2016/12/31: 2.68、2017/12/31: 3.66、2018/12/31: 5.45、2019/12/31: 3.83。長期的には2007年を境に上昇基調が続く一方、2010年前後には急激な低下と赤字局面を挟んで回復するパターンが見られる。2011年には再び低水準となるが、その後は2012年以降にかけて力強く回復し、2018年にはピークに近い水準へ達した後、2019年にはやや低下している。

希薄化後1株当たり利益

2005/12/30: 1.45、2006/12/29: 1.41、2007/12/28: 1.75、2009/01/02: 0.99、2010/01/01: −0.97、2010/12/31: 1.21、2011/12/30: 0.55、2012/12/28: 1.72、2013/12/31: 2.00、2014/12/31: 2.54、2015/12/31: 3.15、2016/12/31: 2.64、2017/12/31: 3.61、2018/12/31: 5.38、2019/12/31: 3.80。基本利益と同様に、2009年から2010年初に赤字・マイナスを経験した後、年末には回復し2012年以降は力強く成長を続けている。2011年は低水準となったが、2012年以降の成長ペースは基本EPSとほぼ同様の動きを示す。

1株当たり配当金

2005/12/30: 0.20、2006/12/29: 0.24、2007/12/28: 0.29、2009/01/02: 0.34、2010/01/01: 0.09、2010/12/31: 0.21、2011/12/30: 0.39、2012/12/28: 0.49、2013/12/31: 0.64、2014/12/31: 0.77、2015/12/31: 0.95、2016/12/31: 1.15、2017/12/31: 1.29、2018/12/31: 1.56、2019/12/31: 1.85。2010年初には配当が大幅に縮小する局面があるが、その後は着実に回復・増配のペースを取り戻し、2011年以降は一貫して年次増加を続けている。2018年までの累積的な増加傾向が認められ、2019年には0.今年度の水準を上回る水準へ到達している。

総括としては、2009年〜2010年初頭のショックを境に、EPSと希薄化後EPSは年末にかけて回復・成長へ転じ、2012年以降は顕著な成長を示している。特に2018年にはEPSがピークに達し、2019年には若干の調整を見せつつも高水準を維持している。一方、配当は2010年初の大幅な減少を経て、以降は安定的かつ継続的な増配を遂げ、2019年には長期平均を上回る水準へ達している。3指標の差異は概ね小さく、基本と希薄化後のEPSの乖離は局所的な調整を含みつつも、長期的にはほぼ同様の動きを辿っている。