Ross Stores Inc. (NASDAQ:ROST)

財務データに基づき、総資産および調整後総資産の推移を分析します。2017年から2022年にかけて、両指標は一貫して増加傾向を示しています。

総資産

2017年の5,309,351千米ドルから、2022年には13,640,256千米ドルへと、約2.57倍に増加しました。増加率は、2017年から2018年にかけて1,412,700千米ドル（約26.6%増）、2018年から2019年にかけて351,640千米ドル（約6.1%増）、2019年から2020年にかけて3,274,676千米ドル（約34.9%増）、2020年から2021年にかけて3,369,500千米ドル（約36.1%増）、2021年から2022年にかけて922,389千米ドル（約7.2%増）と推移しています。増加の勢いは2020年と2021年に顕著であり、その後は増加率が鈍化しています。

調整後総資産

調整後総資産は、2017年の8,135,941千米ドルから、2022年には13,640,256千米ドルへと、約67.6%増加しました。増加率は、2017年から2018年にかけて553,797千米ドル（約6.8%増）、2018年から2019年にかけて696,086千米ドル（約8.0%増）、2019年から2020年にかけて0千米ドル（0%増）、2020年から2021年にかけて3,369,500千米ドル（約36.1%増）、2021年から2022年にかけて922,389千米ドル（約7.2%増）と推移しています。調整後総資産は2019年から2020年にかけて増加していません。2020年以降は総資産と同様に増加率が鈍化しています。

総資産と調整後総資産の推移を比較すると、調整後総資産は総資産よりも常に高い値を示しており、その差は年々拡大しています。これは、調整後総資産が特定の資産を再評価または追加していることを示唆しています。2019年から2020年にかけて調整後総資産が横ばいである一方、総資産は増加していることから、この期間に調整の対象となる資産の構成に変化があった可能性が考えられます。

総負債および調整後総負債は、2017年から2022年にかけて一貫して増加傾向を示しています。

総負債

2017年の2,561,334千米ドルから、2022年には9,580,206千米ドルへと増加しました。2019年から2020年にかけての増加幅が特に大きく、その後の増加率は鈍化しています。

調整後総負債

2017年の5,266,539千米ドルから、2022年には9,442,564千米ドルへと増加しました。総負債と同様に、2019年から2020年にかけての増加幅が顕著であり、その後は増加ペースが緩やかになっています。調整後総負債は、常に総負債を上回っています。

2020年度には、総負債と調整後総負債の両方で大幅な増加が見られます。これは、事業拡大や戦略的な投資、あるいは負債の増加によるものと考えられます。2021年以降は、増加率は低下していますが、負債水準は依然として高い状態を維持しています。

調整後総負債が総負債よりも大きいことは、オフバランスシートの負債が存在することを示唆しています。これらのオフバランスシートの負債は、企業の財務リスクを評価する上で考慮すべき重要な要素です。

財務データに基づき、株主資本および調整後自己資本の推移を分析します。両指標は、2017年から2022年にかけて一貫して増加傾向を示しています。

株主資本

2017年の2,748,017千米ドルから、2018年に3,049,308千米ドルへと増加しました。この増加傾向は2019年の3,305,746千米ドル、2020年の3,359,249千米ドルと継続しました。2021年には3,290,640千米ドルと一時的に減少しましたが、2022年には4,060,050千米ドルと大幅に増加しました。全体として、2017年から2022年にかけて、株主資本は47.8%増加しました。

調整後自己資本

調整後自己資本は、2017年の2,869,402千米ドルから、2018年に3,135,114千米ドルへと増加しました。この増加傾向は2019年の3,430,054千米ドル、2020年の3,508,928千米ドルと継続しました。2021年には3,412,507千米ドルと一時的に減少しましたが、2022年には4,197,692千米ドルと大幅に増加しました。全体として、2017年から2022年にかけて、調整後自己資本は46.3%増加しました。

株主資本と調整後自己資本の推移は類似しており、2021年に一時的な減少が見られるものの、全体として増加傾向にあります。2022年の大幅な増加は、両指標において顕著であり、財務基盤の強化を示唆しています。調整後自己資本は株主資本よりも常に高い値を示しており、評価損益等の影響を反映している可能性があります。

財務データに基づき、総負債は2017年から2019年にかけて減少傾向にある。しかし、2021年には大幅に増加し、その後2022年には若干減少している。調整後総負債も同様の傾向を示しており、2021年の増加が顕著である。

株主資本は2017年から2019年にかけて一貫して増加している。2020年には若干の増加が見られるものの、2021年には減少に転じ、2022年には大幅に増加している。調整後自己資本も同様のパターンを示している。

総資本金は2017年から2019年にかけて増加し、2020年にはほぼ横ばいとなっている。2021年には大幅に増加し、2022年も増加を続けている。調整後総資本も同様の傾向を示しており、2021年以降の増加が目立つ。

負債の構成

総負債と調整後総負債の差は、2017年から2022年にかけて一貫して存在しており、調整項目が負債に影響を与えていることが示唆される。調整後総負債の増加幅が、総負債の増加幅よりも大きい年度がある。

資本の構成

株主資本と調整後自己資本の差も、2017年から2022年にかけて一貫して存在しており、調整項目が自己資本に影響を与えていることが示唆される。調整後自己資本の増加幅が、株主資本の増加幅よりも大きい年度がある。

総資本金は、総負債と株主資本の合計に相当する。調整後総資本は、調整後総負債と調整後自己資本の合計に相当する。両者の合計値は一致している。

2021年の総負債、調整後総負債、総資本金、調整後総資本の大幅な増加は、事業拡大、買収、または会計上の変更によるものと考えられる。2022年の株主資本と調整後自己資本の大幅な増加は、利益の増加、株式の発行、またはその他の資本取引によるものと考えられる。

当期純利益は、2017年から2019年にかけて一貫して増加傾向にあります。2017年の111万7654千米ドルから、2019年には158万7457千米ドルへと増加しました。2020年には166万928千米ドルと、わずかな増加を示しましたが、2021年には8万5382千米ドルへと大幅に減少しました。その後、2022年には172万2589千米ドルと、再び大幅な増加を見せています。

当期純利益の変動要因

2021年の大幅な減少は、外部環境の変化や、一時的な費用が発生した可能性を示唆しています。2022年の回復は、これらの要因が解消されたこと、または新たな収益源の開拓によるものと考えられます。全体として、当期純利益は変動が大きい傾向にあります。

調整後純利益も、当期純利益と同様の傾向を示しています。2017年の110万8860千米ドルから、2019年には161万9207千米ドルへと増加しました。2020年には169万2937千米ドルと、わずかな増加を示しましたが、2021年には5万7570千米ドルへと大幅に減少しました。その後、2022年には173万8364千米ドルと、再び大幅な増加を見せています。

調整後純利益と当期純利益の比較

調整後純利益は、当期純利益とほぼ同じパターンを示しており、両者の差は比較的小さいです。このことは、調整項目が当期純利益に大きな影響を与えていないことを示唆しています。調整後純利益の変動も、当期純利益と同様に、2021年に大幅な減少、2022年に大幅な回復という特徴があります。

全体として、これらの財務指標は、事業の収益性に大きな変動があることを示しています。2021年の大幅な減少の要因を分析し、2022年の回復が持続可能かどうかを評価することが重要です。