損益計算書

損益計算書は、一定期間にわたる企業の事業活動の財務結果に関する情報を示しています。損益計算書は、会社が期間中にどれだけの収益を生み出したか、そしてその収益を生み出すことに関連してどのような費用がかかったかを伝えます。

Ross Stores Inc.、連結損益計算書

千米ドル

12ヶ月終了	2022/01/29	2021/01/30	2020/02/01	2019/02/02	2018/02/03	2017/01/28
セールス	18,916,244)	12,531,565)	16,039,073)	14,983,541)	14,134,732)	12,866,757)
売上原価	(13,708,907)	(9,838,574)	(11,536,187)	(10,726,277)	(10,042,638)	(9,173,705)
粗利	5,207,337)	2,692,991)	4,502,886)	4,257,264)	4,092,094)	3,693,052)
販売、一般および管理	(2,874,469)	(2,503,281)	(2,356,704)	(2,216,550)	(2,043,698)	(1,890,408)
営業利益	2,332,868)	189,710)	2,146,182)	2,040,714)	2,048,396)	1,802,644)
長期借入金の支払利息	(88,286)	(88,544)	(13,139)	(17,900)	(18,578)	(18,573)
短期借入金の支払利息	—)	(7,863)	—)	—)	—)	—)
その他の支払利息	(1,351)	(3,908)	(968)	(1,004)	(979)	(1,022)
資産計上利息	14,476)	12,251)	4,367)	2,497)	710)	26)
利息	(75,161)	(88,064)	(9,740)	(16,407)	(18,847)	(19,569)
受取利息	833)	4,651)	27,846)	26,569)	11,171)	3,081)
受取利息(費用)、純額	(74,328)	(83,413)	18,106)	10,162)	(7,676)	(16,488)
税引前利益	2,258,540)	106,297)	2,164,288)	2,050,876)	2,040,720)	1,786,156)
所得に対する税金引当金	(535,951)	(20,915)	(503,360)	(463,419)	(677,967)	(668,502)
当期純利益	1,722,589)	85,382)	1,660,928)	1,587,457)	1,362,753)	1,117,654)

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-01-29), 10-K (報告日: 2021-01-30), 10-K (報告日: 2020-02-01), 10-K (報告日: 2019-02-02), 10-K (報告日: 2018-02-03), 10-K (報告日: 2017-01-28).

総売上高の推移: 2017年から2020年にかけて売上が着実に増加しており、2019年には約1億4,983万米ドル、2020年には約1億6,039万米ドルに達している。2021年には売上が減少し約1億2,531万米ドルとなるが、2022年には大幅に回復し、約1億8,916万米ドルに復調している。これらの変動は、特定の期間において販売環境や市場需要の変化を反映している可能性がある。
売上原価と粗利益の変動: 売上原価は全期間を通じて増加傾向にあり、特に2022年に約1億3,709万米ドルに達している。一方、粗利益も2017年以降増加を続けており、2022年には約5,207万米ドルに達している。売上原価の増加に伴い粗利益も増加しているが、売上高の伸びと比較すると、その拡大ペースはやや遅い傾向にある。総じて、利益率は全体的に安定していると考えられる。
販売、一般および管理費用: この費用は2017年から2022年にかけて一貫して増加しており、2022年には約2億8,744万米ドルに到達している。増加の原因は規模拡大やインフレ圧力、運営コストの上昇と推測される。これにより、営業利益は2021年に一時的に減少したが、2022年には約2,332万米ドルに回復している。営業利益の変動はコスト構造の変化と関連している可能性がある。
利息費用とその傾向: 長期借入金の支払利息やその他の支払利息は2017年から2022年にかけて増加しており、特に長期借入金の支払利息は2021年に約8,854万米ドルと著しく増加している。これに伴い、総利息負担が増加し、税引前利益や純利益に影響を及ぼしている。受取利息は相対的に低く抑えられており、純額ではマイナスの傾向が続いている。利息負担の増加は、借入金や資金調達の拡大を示唆し、財務レバレッジの変化を反映している可能性がある。
税金と純利益の変遷: 税金引当金は2017年から2021年にかけて大きく変動し、2022年には約5,359万米ドルと引き続き高水準を維持している。これにより、当期純利益は2017年に約1億1,176万米ドル、2020年には約1億6,609万米ドルまで増加したが、2021年には大きく減少し約85万米ドルとなる一方、2022年には約1億7,226万米ドルと大幅に回復している。純利益の増減は、売上変動やコスト構造、税金負担の変化に起因すると考えられる。

Ross Stores Inc. (NASDAQ:ROST)

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