長期活動比の分析
活動比率は、企業が売掛金の回収や在庫の管理など、日常業務をどれだけ効率的に遂行しているかを測定します。
長期活動比(サマリー)
Ross Stores Inc.、長期活動比
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-01-29), 10-K (報告日: 2021-01-30), 10-K (報告日: 2020-02-01), 10-K (報告日: 2019-02-02), 10-K (報告日: 2018-02-03), 10-K (報告日: 2017-01-28).
- 固定資産回転率の推移
- 2017年から2019年にかけては安定した水準で推移しており、5.53から6.05の範囲内で変動していた。2020年以降は大きく下落し、2021年には4.62まで低下したが、2022年には再び6.53と上昇する傾向が見られる。ただし、オペレーティングリースや使用権資産を含めた場合は、2020年に大きく低下した後、2022年にかけて持ち直し、2022年には3.19に達している。
- 総資産回転率の推移
- 2017年から2019年までは2.42から2.47の間で比較的一定だったが、2020年には大幅に1.72に減少し、その後2021年には0.99とさらに下落した。2022年には1.39に回復しつつある。これらの変動は、資産の効率的な利用が年々低下した後、一部回復していることを示唆している。
- 自己資本回転率の推移
- 2017年から2019年までおおむね安定しており、4.68から4.53の範囲内にあった。2020年にはやや低下し、4.77まで上昇したが、その後2021年には3.81と一時的に下落した。2022年には再び4.66に回復している。全体としては、自己資本を用いた収益効率は比較的安定しており、2020年以降に若干の変動が見られるものの、2022年には前年に近い水準まで回復している。
- 総合的な考察
- これらの指標から、企業の資産効率に一時的な低迷があったものの、2022年には回復の兆しが見られることが示唆される。特に固定資産や総資産の回転率が持ち直していることは、資産の活用効率が改善されつつある可能性を示している。ただし、2020年以降の著しい減少に関しては、外部環境や事業戦略の変化が影響している可能性も考慮すべきである。今後はこれらの指標の動向を引き続き注視し、資産の効率的な運用や財務戦略の改善の必要性を評価することが重要であろう。
固定資産回転率
Ross Stores Inc.、固定資産純回転率計算、ベンチマークとの比較
| 2022/01/29 | 2021/01/30 | 2020/02/01 | 2019/02/02 | 2018/02/03 | 2017/01/28 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 選択した財務データ (千米ドル) | |||||||
| セールス | 18,916,244) | 12,531,565) | 16,039,073) | 14,983,541) | 14,134,732) | 12,866,757) | |
| 有形固定資産、ネット | 2,898,527) | 2,710,496) | 2,653,436) | 2,475,201) | 2,382,464) | 2,328,048) | |
| 長期活動率 | |||||||
| 固定資産回転率1 | 6.53 | 4.62 | 6.04 | 6.05 | 5.93 | 5.53 | |
| ベンチマーク | |||||||
| 固定資産回転率競合 他社2 | |||||||
| Amazon.com Inc. | 2.75 | 2.93 | 3.41 | — | — | — | |
| Home Depot Inc. | 6.00 | 5.35 | 4.84 | — | — | — | |
| Lowe’s Cos. Inc. | 5.05 | 4.68 | 3.86 | — | — | — | |
| TJX Cos. Inc. | 9.21 | 6.38 | 7.83 | — | — | — | |
| 固定資産回転率セクター | |||||||
| 消費者裁量流通・小売 | 3.43 | 3.46 | 3.82 | — | — | — | |
| 固定資産回転率産業 | |||||||
| 消費者裁量 | 3.48 | 3.32 | 3.38 | — | — | — | |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-01-29), 10-K (報告日: 2021-01-30), 10-K (報告日: 2020-02-01), 10-K (報告日: 2019-02-02), 10-K (報告日: 2018-02-03), 10-K (報告日: 2017-01-28).
1 2022 計算
固定資産回転率 = セールス ÷ 有形固定資産、ネット
= 18,916,244 ÷ 2,898,527 = 6.53
2 競合企業の名前をクリックすると、計算が表示されます。
- セールスの動向
- 2017年から2020年にかけて、セールスは着実に増加し、2019年と2020年においても堅調に推移していることが示されている。しかしながら、2021年には一時的に減少したものの、2022年には大きく回復し、過去最高値を更新している。これにより、同期間において売上規模の拡大と回復の両面で成長傾向が見られる。
- 有形固定資産の推移
- 有形固定資産の純額は、2017年から2022年の間で継続的に増加している。特に、2022年には約2,898,527千米ドルとなり、期間を通じて資産の拡大が確認できる。これは、資産投資や設備投資の継続による事業拡大の兆候と解釈できる。
- 固定資産回転率
- この指標は、2017年以降、概ね安定した範囲内で推移しているが、2021年には一時的に4.62と低下したが、その後の2022年には回復し6.53となった。これは、資産効率の改善とともに、事業運営の効率化や資産の最適化が進んでいることを示唆している。特に、2022年の回復は、総売上との連動で企業の資産活用効率が向上したことを反映していると考えられる。
固定資産回転率(オペレーティングリース、使用権資産を含む)
Ross Stores Inc.、固定資産回転率(オペレーティングリース、使用権資産を含む)計算、ベンチマークとの比較
| 2022/01/29 | 2021/01/30 | 2020/02/01 | 2019/02/02 | 2018/02/03 | 2017/01/28 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 選択した財務データ (千米ドル) | |||||||
| セールス | 18,916,244) | 12,531,565) | 16,039,073) | 14,983,541) | 14,134,732) | 12,866,757) | |
| 有形固定資産、ネット | 2,898,527) | 2,710,496) | 2,653,436) | 2,475,201) | 2,382,464) | 2,328,048) | |
| オペレーティングリース資産 | 3,027,272) | 3,084,819) | 3,053,782) | —) | —) | —) | |
| 有形固定資産(オペレーティング・リース、使用権資産を含む) | 5,925,799) | 5,795,315) | 5,707,218) | 2,475,201) | 2,382,464) | 2,328,048) | |
| 長期活動率 | |||||||
| 固定資産回転率(オペレーティングリース、使用権資産を含む)1 | 3.19 | 2.16 | 2.81 | 6.05 | 5.93 | 5.53 | |
| ベンチマーク | |||||||
| 固定資産回転率(オペレーティングリース、使用権資産を含む)競合 他社2 | |||||||
| Amazon.com Inc. | 2.03 | 2.17 | 2.56 | — | — | — | |
| Home Depot Inc. | 4.85 | 4.31 | 3.89 | — | — | — | |
| Lowe’s Cos. Inc. | 4.15 | 3.90 | 3.20 | — | — | — | |
| TJX Cos. Inc. | 3.44 | 2.29 | 2.90 | — | — | — | |
| 固定資産回転率(オペレーティングリース、使用権資産を含む)セクター | |||||||
| 消費者裁量流通・小売 | 2.52 | 2.55 | 2.83 | — | — | — | |
| 固定資産回転率(オペレーティングリース、使用権資産を含む)産業 | |||||||
| 消費者裁量 | 2.66 | 2.52 | 2.58 | — | — | — | |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-01-29), 10-K (報告日: 2021-01-30), 10-K (報告日: 2020-02-01), 10-K (報告日: 2019-02-02), 10-K (報告日: 2018-02-03), 10-K (報告日: 2017-01-28).
1 2022 計算
固定資産回転率(オペレーティングリース、使用権資産を含む) = セールス ÷ 有形固定資産(オペレーティング・リース、使用権資産を含む)
= 18,916,244 ÷ 5,925,799 = 3.19
2 競合企業の名前をクリックすると、計算が表示されます。
- 売上高の推移について
- 2017年から2019年まで、売上高は緩やかに増加しており、それに伴い連続成長を示していた。特に2019年には約1億4983万ドルとなっている。2020年にはCOVID-19パンデミックの影響もあり売上が減少し、約1億6039万ドルに達したが、その後2021年に再び減少し、約1億2531万ドルとなった。2022年には大幅に回復し、約1億8916万ドルに達しており、最も高い水準を示した。これは、パンデミックの打撃からの回復と、売上回復の継続を示唆している。
- 有形固定資産（オペレーティング・リース、使用権資産を含む）の推移
- 同期間において、有形固定資産は全体的に増加の傾向を示している。2017年の2328百万ドルから2022年には約5926百万ドルへと増加しており、資産規模の拡大が見られる。ただし、増加の速さは一定でなく、2020年以降の増加幅は比較的大きく、資産の蓄積とリース関連資産の増加が一因と考えられる。
- 固定資産回転率の推移
- 固定資産回転率は2017年から2019年にかけておおむね増加し、5.53から6.05まで推移した。これは、資産に対して売上の効率が改善していることを示している。しかし、2020年には急激に2.81に低下し、その後2021年には2.16にまで落ち込み、2022年には3.19に持ち直している。この変動は、売上との資産の関係性の変化や、コロナ禍による一時的な資産運用の効率低下と、その後の回復を反映していると考えられる。
総資産回転率
Ross Stores Inc.、総資産回転率計算、ベンチマークとの比較
| 2022/01/29 | 2021/01/30 | 2020/02/01 | 2019/02/02 | 2018/02/03 | 2017/01/28 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 選択した財務データ (千米ドル) | |||||||
| セールス | 18,916,244) | 12,531,565) | 16,039,073) | 14,983,541) | 14,134,732) | 12,866,757) | |
| 総資産 | 13,640,256) | 12,717,867) | 9,348,367) | 6,073,691) | 5,722,051) | 5,309,351) | |
| 長期活動率 | |||||||
| 総資産回転率1 | 1.39 | 0.99 | 1.72 | 2.47 | 2.47 | 2.42 | |
| ベンチマーク | |||||||
| 総資産回転率競合 他社2 | |||||||
| Amazon.com Inc. | 1.11 | 1.12 | 1.20 | — | — | — | |
| Home Depot Inc. | 2.10 | 1.87 | 2.15 | — | — | — | |
| Lowe’s Cos. Inc. | 2.16 | 1.92 | 1.83 | — | — | — | |
| TJX Cos. Inc. | 1.71 | 1.04 | 1.73 | — | — | — | |
| 総資産回転率セクター | |||||||
| 消費者裁量流通・小売 | 1.33 | 1.27 | 1.40 | — | — | — | |
| 総資産回転率産業 | |||||||
| 消費者裁量 | 0.96 | 0.88 | 0.84 | — | — | — | |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-01-29), 10-K (報告日: 2021-01-30), 10-K (報告日: 2020-02-01), 10-K (報告日: 2019-02-02), 10-K (報告日: 2018-02-03), 10-K (報告日: 2017-01-28).
1 2022 計算
総資産回転率 = セールス ÷ 総資産
= 18,916,244 ÷ 13,640,256 = 1.39
2 競合企業の名前をクリックすると、計算が表示されます。
- 売上高の推移について
- 売上高は2017年から2020年まで順調に増加傾向を示しており、特に2020年には約16億通貨単位を超え、過去最高値を記録している。2021年には売上高が減少したものの、2022年には大幅に回復し、再び高水準に達していることから、販売活動は全体として堅調に推移していると考えられる。
- 総資産の変動について
- 総資産は2017年から2022年まで一貫して増加しており、特に2020年以降の増加率が顕著である。2020年には9億3千万ドルを超え、その後も積極的に資産規模を拡大していることから、投資や設備の拡張、新規出店等の戦略が奏功していると推察できる。
- 総資産回転率の傾向について
- 総資産回転率は2017年から2019年にかけて比較的安定して2.42〜2.47の範囲で推移していたが、2020年には1.72へ大きく低下した。その後、2021年には0.99へさらに減少し、2022年には1.39に回復している。この変動は、総資産の増加に対して売上の伸びが相対的に鈍化していることを示しており、資産効率の改善に向けた課題があることを示唆している。
- 総合的な評価
- 全体として、売上高と総資産は長期的に増加している一方で、総資産回転率の低下は資産の効率的運用に課題があることを示している。特に2020年以降の売上高と資産の増加が著しいものの、資産の増加に対して売上の伸びが追いつかず、効率性の低下が観察される。今後は、資産の効率的な運用と利益拡大を促進させる方策が重要であると考えられる。
自己資本回転率
Ross Stores Inc.、自己資本回転率計算、ベンチマークとの比較
| 2022/01/29 | 2021/01/30 | 2020/02/01 | 2019/02/02 | 2018/02/03 | 2017/01/28 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 選択した財務データ (千米ドル) | |||||||
| セールス | 18,916,244) | 12,531,565) | 16,039,073) | 14,983,541) | 14,134,732) | 12,866,757) | |
| 株主資本 | 4,060,050) | 3,290,640) | 3,359,249) | 3,305,746) | 3,049,308) | 2,748,017) | |
| 長期活動率 | |||||||
| 自己資本回転率1 | 4.66 | 3.81 | 4.77 | 4.53 | 4.64 | 4.68 | |
| ベンチマーク | |||||||
| 自己資本回転率競合 他社2 | |||||||
| Amazon.com Inc. | 3.52 | 3.40 | 4.13 | — | — | — | |
| Home Depot Inc. | — | 40.05 | — | — | — | — | |
| Lowe’s Cos. Inc. | — | 62.35 | 36.59 | — | — | — | |
| TJX Cos. Inc. | 8.09 | 5.51 | 7.01 | — | — | — | |
| 自己資本回転率セクター | |||||||
| 消費者裁量流通・小売 | 5.57 | 4.86 | 6.21 | — | — | — | |
| 自己資本回転率産業 | |||||||
| 消費者裁量 | 4.14 | 3.70 | 4.73 | — | — | — | |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-01-29), 10-K (報告日: 2021-01-30), 10-K (報告日: 2020-02-01), 10-K (報告日: 2019-02-02), 10-K (報告日: 2018-02-03), 10-K (報告日: 2017-01-28).
1 2022 計算
自己資本回転率 = セールス ÷ 株主資本
= 18,916,244 ÷ 4,060,050 = 4.66
2 競合企業の名前をクリックすると、計算が表示されます。
- セールスの推移
- 報告期間にわたり、総売上高は全体として増加傾向にある。特に、2020年から2022年にかけては大幅な増加を示しており、2022年には1,893万ドルに達している。ただし、2021年には一時的に低下しているが、それを上回る規模で回復している。これらの変動は、市場の変化や消費者需要の変動、またはパンデミックの影響を受けた可能性を示唆している。全体として、同社の売上規模は着実に拡大していると評価できる。
- 株主資本の変動
- 株主資本は、各年度を通じて増加を示している。具体的には、2017年の2,748百万ドルから2022年には4,060百万ドルに達している。これにより、自己資本の評価や企業の財務基盤の強化が進んでいることがわかる。増加幅は持続的であり、資本政策や株主への利益還元策の存続、または内部留保の蓄積が促進されている可能性がある。総じて、資本増加は企業の財務的健全性の向上に寄与していると考えられる。
- 自己資本回転率
- 自己資本回転率は、期間を通じて変動しているが、2021年に最低値の3.81を記録し、その後2022年には4.66に回復している。この指標の上昇は、株主資本に対しての売上高の効率的な利用を意味し、企業の収益性や資本効率性の改善を示唆している。一方、2021年の低下は何らかの外的または内部の経営環境の悪化による可能性も考えられる。総体的には、同社は資本をより効率的に活用できる状態に向かっていると解釈できる。