選択した財務データ
2005年以降
損益計算書
Ross Stores Inc.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
千米ドル
| 12ヶ月終了 | セールス | 当期純利益 |
|---|---|---|
| 2022/01/29 | 18,916,244) | 1,722,589) |
| 2021/01/30 | 12,531,565) | 85,382) |
| 2020/02/01 | 16,039,073) | 1,660,928) |
| 2019/02/02 | 14,983,541) | 1,587,457) |
| 2018/02/03 | 14,134,732) | 1,362,753) |
| 2017/01/28 | 12,866,757) | 1,117,654) |
| 2016/01/30 | 11,939,999) | 1,020,661) |
| 2015/01/31 | 11,041,677) | 924,724) |
| 2014/02/01 | 10,230,353) | 837,304) |
| 2013/02/02 | 9,721,065) | 786,763) |
| 2012/01/28 | 8,608,291) | 657,170) |
| 2011/01/29 | 7,866,100) | 554,797) |
| 2010/01/30 | 7,184,213) | 442,757) |
| 2009/01/31 | 6,486,139) | 305,441) |
| 2008/02/02 | 5,975,212) | 261,051) |
| 2007/02/03 | 5,570,210) | 241,634) |
| 2006/01/28 | 4,944,179) | 199,632) |
| 2005/01/29 | 4,239,990) | 169,902) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-01-29), 10-K (報告日: 2021-01-30), 10-K (報告日: 2020-02-01), 10-K (報告日: 2019-02-02), 10-K (報告日: 2018-02-03), 10-K (報告日: 2017-01-28), 10-K (報告日: 2016-01-30), 10-K (報告日: 2015-01-31), 10-K (報告日: 2014-02-01), 10-K (報告日: 2013-02-02), 10-K (報告日: 2012-01-28), 10-K (報告日: 2011-01-29), 10-K (報告日: 2010-01-30), 10-K (報告日: 2009-01-31), 10-K (報告日: 2008-02-02), 10-K (報告日: 2007-02-03), 10-K (報告日: 2006-01-28), 10-K (報告日: 2005-01-29).
本分析は、指定データに含まれる年次のセールス（千米ドル）と当期純利益（千米ドル）について、2005/01/29から2022/01/29までの推移を要約・解釈したものである。期間全体を通じて、セールスは長期的な成長基調を示しつつ、2021年には大きな変動が生じ、2022年には回復して前水準を回復した。なお、データは欠損なくすべて数値で提供されている。
- セールス（千米ドル）
- 2005/01/29: 4239990; 2006/01/28: 4944179; 2007/02/03: 5570210; 2008/02/02: 5975212; 2009/01/31: 6486139; 2010/01/30: 7184213; 2011/01/29: 7866100; 2012/01/28: 8608291; 2013/02/02: 9721065; 2014/02/01: 10230353; 2015/01/31: 11041677; 2016/01/30: 11939999; 2017/01/28: 12866757; 2018/02/03: 14134732; 2019/02/02: 14983541; 2020/02/01: 16039073; 2021/01/30: 12531565; 2022/01/29: 18916244
- 当期純利益（千米ドル）
- 2005/01/29: 169902; 2006/01/28: 199632; 2007/02/03: 241634; 2008/02/02: 261051; 2009/01/31: 305441; 2010/01/30: 442757; 2011/01/29: 554797; 2012/01/28: 657170; 2013/02/02: 786763; 2014/02/01: 837304; 2015/01/31: 924724; 2016/01/30: 1027661; 2017/01/28: 1117654; 2018/02/03: 1362753; 2019/02/02: 1587457; 2020/02/01: 1660928; 2021/01/30: 85382; 2022/01/29: 1722589
セールスは2005年の約4,239,990千米ドルから、2010年代を通じて安定的に成長を続け、2019年から2010年代後半にかけてペースを加速させた。2020年には約16,039,073千米ドルへ到達し、全期間で最も高い水準となった。その後、2021年は約12,531,565千米ドルへ急減したが、2022年には約18,916,244千米ドルへ回復し、2020年を上回る水準を確保している。総じて、長期的な成長トレンドと、2021年のパンデミック関連の影響の顕著さが読み取れる。
当期純利益は、2005年の約169,902千米ドルから2010年代を通じて着実に増加し、2019年および2020年には約1,600万千米ドル規模へと拡大した。売上の成長と同様に、純利益も大幅な成長を示し、長期的には安定した収益性の改善が読み取れる。ただし、2021年には大幅な落ち込みが発生し、約85,382千米ドルへ急落した。これは売上の減少だけでなく、パンデミック期の費用構造や一時的な費用増減など、特定期間の要因が影響した可能性を示唆する。その後2022年には1,722,589千米ドルへ回復し、売上の回復とともに利益水準も大幅に戻っている。
全体として、売上と純利益の長期的な成長傾向が顕著であり、2010年代後半には収益性が持続的に改善していたことが読み取れる。2021年の異常値は外部ショックの影響を反映した可能性が高く、2022年の回復は需要の戻りとコスト構造の回復を示唆している。今後の観察では、パンデミック後の需給環境の安定化と、費用構造の変化が、再度の収益性改善の継続性を決定づける要因として重要となる。これらの点は、売上高と純利益の相関関係、及び利益率の推移からも読み取ることができる。
貸借対照表:資産
Ross Stores Inc.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
千米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2022/01/29 | 7,473,176) | 13,640,256) |
| 2021/01/30 | 6,692,491) | 12,717,867) |
| 2020/02/01 | 3,432,828) | 9,348,367) |
| 2019/02/02 | 3,404,019) | 6,073,691) |
| 2018/02/03 | 3,151,157) | 5,722,051) |
| 2017/01/28 | 2,813,049) | 5,309,351) |
| 2016/01/30 | 2,372,195) | 4,869,119) |
| 2015/01/31 | 2,262,790) | 4,703,134) |
| 2014/02/01 | 1,867,159) | 3,896,797) |
| 2013/02/02 | 2,031,427) | 3,670,561) |
| 2012/01/28 | 1,924,371) | 3,301,209) |
| 2011/01/29 | 2,043,239) | 3,116,204) |
| 2010/01/30 | 1,745,447) | 2,768,633) |
| 2009/01/31 | 1,313,715) | 2,355,511) |
| 2008/02/02 | 1,398,001) | 2,371,322) |
| 2007/02/03 | 1,514,956) | 2,358,591) |
| 2006/01/28 | 1,228,847) | 1,938,738) |
| 2005/01/29 | 1,122,721) | 1,735,999) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-01-29), 10-K (報告日: 2021-01-30), 10-K (報告日: 2020-02-01), 10-K (報告日: 2019-02-02), 10-K (報告日: 2018-02-03), 10-K (報告日: 2017-01-28), 10-K (報告日: 2016-01-30), 10-K (報告日: 2015-01-31), 10-K (報告日: 2014-02-01), 10-K (報告日: 2013-02-02), 10-K (報告日: 2012-01-28), 10-K (報告日: 2011-01-29), 10-K (報告日: 2010-01-30), 10-K (報告日: 2009-01-31), 10-K (報告日: 2008-02-02), 10-K (報告日: 2007-02-03), 10-K (報告日: 2006-01-28), 10-K (報告日: 2005-01-29).
- 流動資産
- 期間を通じて着実な成長を示し、2005/01/29の約1,123百万ドルから2022/01/29の約7,473百万ドルへ拡大しており、絶対額ベースで約6.6倍の増加となる。年次の変動は初期には比較的小さかったが、2010年代後半以降は成長が加速し、2018年以降は顕著な伸びを示している。総資産に対する流動資産の比率は、2005年から2019年頃には概ね55%〜65%の範囲で推移していたが、2020年には約36.7%へ低下した。その後、2021年には約52.6%、2022年には約54.8%へ回復しており、資産構成の大きな変化が読み取れる。
- 総資産
- 総資産は2005/01/29の約1,736百万ドルから2022/01/29の約13,640百万ドルへ拡大しており、総額は約7.9倍となる。成長パターンは2016年頃まで比較的緩やかであったが、2016年以降は増加ペースを大幅に加速。特に2019年→2020年の増加は約3,275百万ドル、2020年→2021年の増加は約3,370百万ドル、2021年→2022年の増加は約922百万ドルとなっており、総資産は2019年以降急速に拡大している。なお、流動資産の比重は2019年頃までは高水準だったが、2020年には低下した一方、2021年以降は再び高水準へ回復している。
貸借対照表:負債と株主資本
Ross Stores Inc.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
千米ドル
| 流動負債 | 長期借入金(当期部分を含む) | 株主資本 | |
|---|---|---|---|
| 2022/01/29 | 4,214,929) | 2,452,325) | 4,060,050) |
| 2021/01/30 | 3,967,033) | 2,513,085) | 3,290,640) |
| 2020/02/01 | 2,701,934) | 312,891) | 3,359,249) |
| 2019/02/02 | 2,009,484) | 312,440) | 3,305,746) |
| 2018/02/03 | 1,926,402) | 396,967) | 3,049,308) |
| 2017/01/28 | 1,752,506) | 396,493) | 2,748,017) |
| 2016/01/30 | 1,602,847) | 396,025) | 2,471,991) |
| 2015/01/31 | 1,659,368) | 398,375) | 2,279,210) |
| 2014/02/01 | 1,393,057) | 150,000) | 2,007,302) |
| 2013/02/02 | 1,422,582) | 150,000) | 1,766,863) |
| 2012/01/28 | 1,346,052) | 150,000) | 1,493,012) |
| 2011/01/29 | 1,352,320) | 150,000) | 1,332,692) |
| 2010/01/30 | 1,190,514) | 150,000) | 1,157,293) |
| 2009/01/31 | 955,259) | 150,000) | 996,369) |
| 2008/02/02 | 1,010,605) | 150,000) | 970,649) |
| 2007/02/03 | 1,083,257) | 150,000) | 909,830) |
| 2006/01/28 | 878,983) | 50,000) | 836,172) |
| 2005/01/29 | 711,561) | 50,000) | 765,569) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-01-29), 10-K (報告日: 2021-01-30), 10-K (報告日: 2020-02-01), 10-K (報告日: 2019-02-02), 10-K (報告日: 2018-02-03), 10-K (報告日: 2017-01-28), 10-K (報告日: 2016-01-30), 10-K (報告日: 2015-01-31), 10-K (報告日: 2014-02-01), 10-K (報告日: 2013-02-02), 10-K (報告日: 2012-01-28), 10-K (報告日: 2011-01-29), 10-K (報告日: 2010-01-30), 10-K (報告日: 2009-01-31), 10-K (報告日: 2008-02-02), 10-K (報告日: 2007-02-03), 10-K (報告日: 2006-01-28), 10-K (報告日: 2005-01-29).
- 流動負債の動向
- 全期間を通じて流動負債は増加傾向にあり、初期値は711,561千米ドル、最終値は4,214,929千米ドルへ上昇している。2009年頃に一時的な縮小を挟むが、その後は再び上昇基調を継続。特に2019年以降の伸びが顕著で、2020年には2,701,934千米ドル、2021年には3,967,033千米ドル、2022年には4,214,929千米ドルへ急増している。これにより、流動負債の規模が相対的に大きくなり、現金及び短期資金の充足度の評価に影響を及ぼす可能性がある。2022年時点では流動負債と株主資本がほぼ同水準となり、資本構成における短期債務の比重が高まっていることが読み取れる。
- 長期借入金の動向
- 長期借入金は2005年から2014年にかけて50,000千米ドルから150,000千米ドルへ安定的に増加した後、2015年に398,375千米ドルへ大きく跳ね上がり、2016年から2019年までは約396,000千米ドル前後で安定して推移していた。2020年には312,891千米ドルへ減少する一方、2021年には急激に2,513,085千米ドルへ大幅拡大、2022年には2,452,325千米ドルへ若干減少している。この動向は、2021年以降の資金調達・リファイナンス戦略の大幅な変更を示唆しており、長期負債の構造が大きく再編された可能性を示す。
- 株主資本の動向
- 株主資本は2005年時点の765,569千米ドルから、一貫して増加を続け、2019年には3,309,746千米ドル、2020年には3,359,249千米ドルへと拡大した。2021年は3,290,640千米ドルへ若干減少したものの、2022年には4,060,050千米ドルへ大幅に回復している。長期的には自己資本の成長が顕著であり、累積利益の蓄積と資本調達の影響が反映されている。2022年時点では流動負債を上回る水準となり、資本構造の安定性が示唆される。
キャッシュフロー計算書
Ross Stores Inc.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
千米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動に使用されたネットキャッシュ | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2022/01/29 | 1,738,849) | (557,840) | (1,152,396) |
| 2021/01/30 | 2,245,933) | (405,433) | 1,701,859) |
| 2020/02/01 | 2,171,546) | (554,966) | (1,683,249) |
| 2019/02/02 | 2,066,677) | (410,409) | (1,531,461) |
| 2018/02/03 | 1,681,278) | (353,092) | (1,149,491) |
| 2017/01/28 | 1,558,851) | (292,763) | (916,091) |
| 2016/01/30 | 1,326,252) | (362,509) | (898,749) |
| 2015/01/31 | 1,372,865) | (638,999) | (460,426) |
| 2014/02/01 | 1,022,003) | (563,808) | (681,788) |
| 2013/02/02 | 979,644) | (425,724) | (556,994) |
| 2012/01/28 | 820,105) | (471,768) | (532,426) |
| 2011/01/29 | 673,066) | (196,845) | (410,640) |
| 2010/01/30 | 888,384) | (136,833) | (304,563) |
| 2009/01/31 | 583,439) | (218,763) | (300,901) |
| 2008/02/02 | 353,559) | (244,743) | (218,624) |
| 2007/02/03 | 506,867) | (235,941) | (95,305) |
| 2006/01/28 | 375,191) | (132,396) | (166,359) |
| 2005/01/29 | 298,157) | (199,541) | (184,831) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-01-29), 10-K (報告日: 2021-01-30), 10-K (報告日: 2020-02-01), 10-K (報告日: 2019-02-02), 10-K (報告日: 2018-02-03), 10-K (報告日: 2017-01-28), 10-K (報告日: 2016-01-30), 10-K (報告日: 2015-01-31), 10-K (報告日: 2014-02-01), 10-K (報告日: 2013-02-02), 10-K (報告日: 2012-01-28), 10-K (報告日: 2011-01-29), 10-K (報告日: 2010-01-30), 10-K (報告日: 2009-01-31), 10-K (報告日: 2008-02-02), 10-K (報告日: 2007-02-03), 10-K (報告日: 2006-01-28), 10-K (報告日: 2005-01-29).
- 営業活動によるネットキャッシュ
- データ期間を通じて、営業活動による現金収入は総じて増加傾向を示している。初期の約2,981万ドルから、2010年代後半を経て2019年以降に急速に拡大し、2021年には約22億5,000万ドルへ達した。その後2022年には約17億3,900万ドルへ減少した。年次の変動はあるが、長期的には運転資本の効率改善と収益力の高まりが営業キャッシュフローの成長を支えたと読み取れる。自由現金流量の観点でも、投資支出を賄いながら運用キャッシュフローが拡大している時期が続き、資本配分の余力を確保していると解釈できる。
- 投資活動に使用されたネットキャッシュ
- 投資活動によるキャッシュアウトは長期にわたりマイナスが続き、2005年の約-199.5百万ドルから始まり、2010年代半ばには-6億399万ドル程度へ拡大した。その後もマイナス幅は大きく揺れつつ-4,100万～-6,400万ドル程度の範囲で推移する年次が続き、2012年以降は特に大きな投資支出が継続して見られる。2020年以降も-約5億5,500万ドル前後、2022年には-約5億5,800万ドルと高水準の資本支出が持続しており、資産取得や事業拡大を目的とした投資が顕著であることが読み取れる。
- 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ
- 財務活動によるキャッシュアウトは長期間にわたり顕著で、2005年から2020年にかけて総じてマイナスの水準が続く。特に2018年以降は大口の資金流出が見られ、2018年約-11.49億ドル、2019年約-15.31億ドル、2020年約-16.83億ドルと高水準の資金還元・債務関連の支出が顕著である。2014年以降、負債返済や株式還元等の財務活動が大幅に拡大している可能性が示唆される。一方、2021年には資金調達による大幅な現金流入が発生し、約+17.02億ドルとなって財務活動の性格が転換した。その後2022年には再び資金流出へ戻り、約-11.52億ドルとなっている。
一株当たりのデータ
Ross Stores Inc.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2022/01/29 | 4.90 | 4.87 | 1.14 |
| 2021/01/30 | 0.24 | 0.24 | 0.29 |
| 2020/02/01 | 4.63 | 4.60 | 1.02 |
| 2019/02/02 | 4.30 | 4.26 | 0.90 |
| 2018/02/03 | 3.58 | 3.55 | 0.64 |
| 2017/01/28 | 2.85 | 2.83 | 0.54 |
| 2016/01/30 | 2.53 | 2.51 | 0.47 |
| 2015/01/31 | 2.24 | 2.21 | 0.40 |
| 2014/02/01 | 1.97 | 1.94 | 0.26 |
| 2013/02/02 | 1.80 | 1.77 | 0.30 |
| 2012/01/28 | 1.45 | 1.43 | 0.24 |
| 2011/01/29 | 1.18 | 1.16 | 0.18 |
| 2010/01/30 | 0.90 | 0.89 | 0.13 |
| 2009/01/31 | 0.59 | 0.58 | 0.10 |
| 2008/02/02 | 0.49 | 0.48 | 0.08 |
| 2007/02/03 | 0.44 | 0.43 | 0.07 |
| 2006/01/28 | 0.35 | 0.34 | 0.06 |
| 2005/01/29 | 0.29 | 0.29 | 0.05 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-01-29), 10-K (報告日: 2021-01-30), 10-K (報告日: 2020-02-01), 10-K (報告日: 2019-02-02), 10-K (報告日: 2018-02-03), 10-K (報告日: 2017-01-28), 10-K (報告日: 2016-01-30), 10-K (報告日: 2015-01-31), 10-K (報告日: 2014-02-01), 10-K (報告日: 2013-02-02), 10-K (報告日: 2012-01-28), 10-K (報告日: 2011-01-29), 10-K (報告日: 2010-01-30), 10-K (報告日: 2009-01-31), 10-K (報告日: 2008-02-02), 10-K (報告日: 2007-02-03), 10-K (報告日: 2006-01-28), 10-K (報告日: 2005-01-29).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
- 全体の傾向
- 本データに含まれる3指標は、2005年ごろから2020年頃まで着実に上昇傾向を示し、長期的には一貫した成長を捉えられる。1株当たり基本利益と希薄化後1株当たり利益は、2005年の約0.29ドルから2020年には約4.63ドル程度まで拡大しており、約16倍程度の水準まで上昇している。配当金は同期間にかけて0.05ドルから約1.02ドルへと着実に増加しており、約20倍近い伸びがみられる。
- しかし、2021年には3指標すべてで急激な変動が生じている。1株当たり基本利益と希薄化後EPSはいずれも0.24ドルへ大幅に低下し、配当金も0.29ドルへ減少している。これらは市場環境の影響や一時的な業績の悪化を反映した可能性が高く、短期的なショックとして捉えられる。2022年にはこれらの指標が再び回復し、基本EPSは約4.9ドル、希薄化後EPSは約4.87ドル、配当金は約1.14ドルへと回復・上昇している。回復後の水準は、2019年〜2020年の水準を上回るケースが多く、回復力の強さが示唆される。
- 1株当たり基本利益の傾向
- 2005年の0.29ドルから2010年代初頭の0.9ドルへ、以降2012年1.45ドル、2013年1.8ドル、2014年1.97ドル、2015年2.24ドル、2016年2.53ドル、2017年2.85ドルと、2010年代を通じて着実に拡大している。2018年3.58ドル、2019年4.3ドル、2020年4.63ドルとピークに近づく局面が続く。2021年には0.24ドルへ大幅に落ち込み、2022年には4.9ドルへ回復しており、回復の規模は2019〜2020年の水準を超える。二年間の落差は大きいものの、長期的には高水準の Earnings Power が維持・回復していることが読み取れる。
- 希薄化後EPSとの比較では、基本EPSとほぼ同水準の動きを示しており、重要な時期にも大きな乖離は見られない。2021年には両指標が同様の低水準となり、2022年にはほぼ同額へ回復している点から、希薄化効果の影響は限定的であったと判断される。
- 希薄化後1株当たり利益の傾向
- 基本EPSと同様の長期成長を示しており、2005年0.29ドルから2020年には約4.60ドルへ拡大している。2021年には0.24ドルへ急落し、2022年には約4.87ドルへ回復している。両指標の差は年を通じてごく小さく、希薄化の影響は限定的であることが確認できる。
- 2021年の急落・2022年の急回復は、EPSの総合的な業績変動を反映したものとみられ、企業の収益性の拡大局面が一時的な要因で揺らいだ可能性を示唆する。回復後の水準は、2019年〜2020年のピーク付近と同等またはそれを上回る水準に戻っており、持続的な収益機会の回復が確認される。
- 1株当たり配当金の傾向
- 2005年0.05ドルから2010年代を通じて徐々に増加し、2012年0.24ドル、2013年0.30ドル、2014年0.26ドルと小幅な変動を挟みつつ、2015年0.40ドル、2016年0.47ドル、2017年0.54ドル、2018年0.64ドル、2019年0.90ドル、2020年1.02ドルへと着実に上昇している。総じて安定的な増加トレンドが長期的に続いていた。
- 2021年には0.29ドルへ減少し、2022年には1.14ドルへ回復している。2021年の配当水準の低下は、 earnings の落ち込みを受けた一時的なポリシー調整を反映している可能性が高く、2022年には再度配当水準が強化されている。全体として、配当のトレンドは長期的な成長を示す一方で、短期的には業績変動に応じた柔軟性を伴う運用を示唆する。