3M Co. (NYSE:MMM)

固定資産回転率は、2018年3月期から2019年3月期にかけて概ね3.6から3.8の範囲で推移しました。その後、2019年後半から2020年を通して緩やかに低下し、2020年12月期には3.13まで減少しました。2021年に入り、回復傾向が見られ、2021年12月期には3.75に達しました。2022年には3.75から3.78へと小幅な上昇を示しています。

オペレーティングリースおよび使用権資産を含む固定資産回転率は、2018年3月期から2019年3月期にかけて3.64から3.8の範囲で推移しました。その後、2019年後半から2020年を通して一貫して低下し、2020年12月期には3.13まで減少しました。2021年には回復傾向が見られ、2021年12月期には3.44に達しました。2022年には3.45から3.48へと小幅な上昇を示しています。全体的に、オペレーティングリースおよび使用権資産を含む固定資産回転率は、通常の固定資産回転率よりも低い水準で推移しています。

総資産回転率は、2018年3月期に0.84で始まり、2018年6月期に0.89とピークに達しました。その後、2019年を通して緩やかに低下し、2019年12月期には0.72まで減少しました。2020年にはさらに低下し、2020年12月期には0.68に達しました。2021年には若干の回復が見られ、2021年12月期には0.75に達しました。2022年には0.75から0.77へと小幅な上昇を示しています。

自己資本回転率は、2018年3月期に2.94で始まり、2018年6月期に3.17とピークに達しました。その後、2019年を通して概ね3.2の範囲で推移しました。2020年に入り、一貫して低下し、2020年12月期には2.5に減少しました。2021年には2.35から2.44の範囲で推移し、2022年には2.37から2.55へと上昇しました。自己資本回転率は、他の回転率指標と比較して、より大きな変動を示しています。

固定資産回転率

固定資産の効率的な活用度を示す指標であり、数値が高いほど効率的であることを示します。全体的に見て、2020年まで低下傾向にありましたが、2021年以降は回復傾向にあります。

総資産回転率

総資産の効率的な活用度を示す指標であり、数値が高いほど効率的であることを示します。2018年をピークに、その後は低下傾向にあります。

自己資本回転率

自己資本の効率的な活用度を示す指標であり、数値が高いほど効率的であることを示します。他の指標と比較して変動幅が大きく、2020年まで低下傾向にありましたが、2022年には回復傾向にあります。

売上高は、2018年3月期から2019年3月期にかけて、8278百万米ドルから7863百万米ドルへと減少傾向を示しました。その後、2019年6月期に8171百万米ドルまで回復し、2019年12月期には8111百万米ドルとなりました。2020年3月期には8075百万米ドルと比較的安定した水準を維持しましたが、2020年6月期には7176百万米ドルと大幅な減少が見られました。その後、2020年9月期に8350百万米ドル、2020年12月期に8583百万米ドルと回復し、2021年3月期には8851百万米ドル、2021年6月期には8950百万米ドルと増加しました。2021年9月期には8942百万米ドル、2021年12月期には8612百万米ドルと若干の減少が見られ、2022年3月期には8829百万米ドル、2022年6月期には8702百万米ドル、2022年9月期には8619百万米ドルと推移しました。

有形固定資産、プラントおよび設備、ネット

有形固定資産、プラントおよび設備、ネットは、2018年3月期から2019年3月期にかけて、8864百万米ドルから8829百万米ドルへと緩やかな減少を示しました。その後、2019年6月期に8998百万米ドル、2019年9月期に9333百万米ドルと増加し、2019年12月期には9165百万米ドルとなりました。2020年3月期には9089百万米ドル、2020年6月期には9216百万米ドル、2020年9月期には9421百万米ドルと増加し、2020年12月期には9240百万米ドルとなりました。2021年3月期には9358百万米ドル、2021年6月期には9323百万米ドル、2021年9月期には9429百万米ドルと推移し、2021年12月期には9389百万米ドル、2022年3月期には9319百万米ドル、2022年6月期には9196百万米ドルと推移しました。

固定資産回転率

固定資産回転率は、2018年3月期に3.64、2018年6月期に3.8、2018年9月期に3.8、2018年12月期に3.75でした。2019年3月期には3.66、2019年6月期には3.57、2019年9月期には3.6、2019年12月期には3.44と低下しました。2020年3月期には3.53、2020年6月期には3.45、2020年9月期には3.44、2020年12月期には3.42と低い水準で推移しました。2021年3月期には3.57、2021年6月期には3.71、2021年9月期には3.79、2021年12月期には3.75と上昇しました。2022年3月期には3.76、2022年6月期には3.76、2022年9月期には3.78と比較的安定した水準で推移しました。

固定資産回転率の推移は、売上高と有形固定資産、プラントおよび設備、ネットの変動に影響を受けています。2020年6月期に売上高が大幅に減少した結果、固定資産回転率も低下しました。その後、売上高が回復するにつれて、固定資産回転率も上昇傾向にあります。2021年以降は、固定資産回転率が比較的安定した水準で推移しており、資産の効率的な活用が維持されていると考えられます。

売り上げ高は、2018年3月期から2019年3月期にかけて、8278百万米ドルから7863百万米ドルへと減少傾向を示しました。その後、2019年6月期に8171百万米ドルまで回復しましたが、2019年9月期には7991百万米ドルに再び低下しました。2019年12月期には8111百万米ドルと増加し、2020年3月期も8075百万米ドルと比較的安定した水準を維持しました。しかし、2020年6月期には7176百万米ドルと大幅に減少し、その後の2020年9月期には8350百万米ドルと大きく回復しました。2020年12月期には8583百万米ドルと増加し、2021年3月期には8851百万米ドル、2021年6月期には8950百万米ドルと最高値を更新しました。2021年9月期には8942百万米ドルとわずかに減少しましたが、2021年12月期には8612百万米ドルと再び低下しました。2022年3月期には8829百万米ドルと回復し、2022年6月期には8702百万米ドル、2022年9月期には8619百万米ドルと推移しました。

有形固定資産（オペレーティング・リース、使用権資産を含む）

有形固定資産は、2018年3月期から2018年12月期にかけて、8864百万米ドルから8738百万米ドルへと緩やかに減少しました。2019年3月期には9626百万米ドルと大幅に増加し、2019年6月期には9877百万米ドル、2019年9月期には9725百万米ドル、2019年12月期には10191百万米ドルと増加傾向が続きました。2020年3月期には10014百万米ドル、2020年6月期には9929百万米ドル、2020年9月期には10060百万米ドル、2020年12月期には10285百万米ドルと推移しました。2021年3月期には10111百万米ドル、2021年6月期には10230百万米ドル、2021年9月期には10163百万米ドル、2021年12月期には10287百万米ドルと比較的安定した水準を維持しました。2022年3月期には10254百万米ドル、2022年6月期には10154百万米ドル、2022年9月期には9997百万米ドルと減少しました。

固定資産回転率は、2018年3月期から2018年6月期にかけて、3.64から3.8へと上昇しました。その後、2018年9月期と2018年12月期にはそれぞれ3.8と3.75とわずかに低下しました。2019年3月期には3.36と大幅に減少し、2019年6月期には3.25、2019年9月期には3.29、2019年12月期には3.15と低下傾向が続きました。2020年3月期には3.23、2020年6月期には3.16、2020年9月期には3.15、2020年12月期には3.13と低い水準で推移しました。2021年3月期には3.26とわずかに上昇し、2021年6月期には3.4、2021年9月期には3.48、2021年12月期には3.44と上昇しました。2022年3月期には3.45、2022年6月期には3.46、2022年9月期には3.48と比較的安定した水準を維持しました。

売り上げ高は、2018年3月期から2019年3月期にかけて、8278百万米ドルから7863百万米ドルへと減少傾向を示しました。その後、2019年6月期に8171百万米ドルまで回復し、2019年12月期には8111百万米ドルとなりました。2020年3月期には8075百万米ドルと比較的安定した水準を維持しましたが、2020年6月期には7176百万米ドルと大幅に減少しました。その後、2020年9月期に8350百万米ドル、2020年12月期に8583百万米ドルと回復し、2021年3月期には8851百万米ドル、2021年6月期には8950百万米ドルと最高値を更新しました。2021年9月期には8942百万米ドル、2021年12月期には8612百万米ドルと若干減少しました。2022年3月期には8829百万米ドル、2022年6月期には8702百万米ドル、2022年9月期には8619百万米ドルと、緩やかな減少傾向が見られます。

総資産は、2018年3月期に38575百万米ドルで始まり、2018年6月期に36778百万米ドル、2018年9月期に37275百万米ドル、2018年12月期に36500百万米ドルと変動しました。2019年3月期には39140百万米ドルと増加し、2019年6月期に38969百万米ドル、2019年9月期に42550百万米ドル、2019年12月期に44659百万米ドルと継続的に増加しました。2020年3月期には46212百万米ドル、2020年6月期には45079百万米ドル、2020年9月期には45390百万米ドル、2020年12月期には47344百万米ドルと推移しました。2021年3月期には47180百万米ドル、2021年6月期には48307百万米ドル、2021年9月期には48278百万米ドル、2021年12月期には47072百万米ドルとなりました。2022年3月期には45855百万米ドル、2022年6月期には45634百万米ドル、2022年9月期には46176百万米ドルと、全体的に増加傾向にありますが、2021年後半から2022年にかけては増加幅が鈍化しています。

総資産回転率は、2018年3月期に0.84、2018年6月期に0.89、2018年9月期に0.88、2018年12月期に0.9と推移しました。2019年3月期には0.83、2019年6月期には0.82、2019年9月期には0.75、2019年12月期には0.72と低下しました。2020年3月期には0.7、2020年6月期には0.7、2020年9月期には0.68、2020年12月期には0.68と、引き続き低下傾向が続きました。2021年3月期には0.7、2021年6月期には0.72、2021年9月期には0.73、2021年12月期には0.75と回復しました。2022年3月期には0.77、2022年6月期には0.77、2022年9月期には0.75と、比較的安定した水準で推移しています。

総資産回転率の傾向

総資産回転率は、2018年から2020年にかけて一貫して低下しましたが、2021年以降は回復傾向にあります。2022年には安定した水準を維持しており、資産の効率的な活用度合いが改善されている可能性があります。

売上高は、2018年3月期から2019年12月期にかけて、概ね8,000百万米ドル台で推移しました。2020年6月期には一時的に7,176百万米ドルまで減少しましたが、その後は回復傾向にあり、2021年12月期には8,950百万米ドルに達しました。2022年通期では、売上高は8,600百万米ドル台で推移し、若干の変動が見られます。

株主資本合計

株主資本合計は、2018年3月期から2019年12月期にかけて、10,000百万米ドル台で推移しました。2020年以降は増加傾向が顕著となり、2021年12月期には15,046百万米ドルに達しました。2022年通期では、13,700百万米ドル台から14,100百万米ドル台の間で変動しています。

自己資本回転率は、2018年3月期から2019年12月期にかけて、2.94から3.34の間で推移しました。2020年以降は低下傾向にあり、2021年12月期には2.35まで減少しました。2022年通期では、2.47から2.55の間で推移しており、若干の上昇が見られますが、2018年と比較すると低い水準にあります。

売上高と株主資本合計の推移を比較すると、株主資本合計は増加傾向にある一方、売上高は比較的安定していることがわかります。この結果、自己資本回転率は低下傾向にあります。これは、会社がより多くの資本を運用しているにもかかわらず、売上高の増加が資本の増加に追いついていないことを示唆しています。