デュポンの分析: ROE、ROA、純利益率の内訳
ROE分解では、純利益を株主資本で割ったものを構成比率の積として表します。
ROEを2つのコンポーネントに分解
3M Co.、ROEの分解
| ROE | = | ROA | × | 財務レバレッジ比率 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/12/31 | 39.35% | = | 12.58% | × | 3.13 |
| 2020/12/31 | 41.84% | = | 11.37% | × | 3.68 |
| 2019/12/31 | 45.41% | = | 10.23% | × | 4.44 |
| 2018/12/31 | 54.60% | = | 14.65% | × | 3.73 |
| 2017/12/31 | 42.01% | = | 12.79% | × | 3.29 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31).
- 総資産利益率 (ROA) の推移
- 総資産利益率は、2017年から2018年にかけて上昇した後、2019年に一時的に低下し、その後再び一定の水準で推移している。特に2018年には14.65％まで増加しているが、2019年には10.23％へと一時的に下落している。2020年と2021年には11.37％および12.58％と再び回復基調にあり、総じて経営効率の改善と資産運用の効率化が見られる。
- 財務レバレッジ比率の変化
- 財務レバレッジ比率は概ね上昇傾向を示しており、2017年の3.29から2019年には4.44へと増加した。ただし、その後は2020年に3.68、2021年に3.13へと低下している。この動きは、負債比率の調整や資本構造の改善を意図した経営判断の一端と考えられ、リスク管理の観点からも一部収束していることが示唆される。
- 自己資本利益率 (ROE) の動向
- 自己資本利益率は2017年から2018年にかけて大幅に上昇し、54.6％まで達したが、その後はやや低下し2019年に45.41％、2020年に41.84％、2021年には39.35％と減少傾向にある。これは、純利益の増減や資本の変動に応じた結果と考えられ、収益性の一時的な上昇後、やや収益性が抑制されていることを示している。
ROEを3つの要素に分解
3M Co.、ROEの分解
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31).
- 純利益率
- 2017年から2021年にかけて、純利益率はおおむね安定しており、2018年にやや上昇した後、2019年に一時的に低下したものの、その後再び増加傾向を示している。2020年と2021年にはほぼ同水準であり、企業の収益性の安定性を示唆している。
- 資産回転率
- 資産回転率は2018年に最も高く、2019年以降は低下している。特に2019年には0.72と2年間のピークから低下し、その後一部回復しているが、2020年の水準は依然として低めである。これは資産の効率的な活用に一時的な改善と後退を伴った傾向を示している。
- 財務レバレッジ比率
- この比率は2017年から2019年にかけて上昇し、2019年にピークの4.44に達した後、2020年にやや低下し、2021年には再び抑えられている。これは負債を活用した事業拡大や資本構成の変化を反映している可能性がある。
- 自己資本利益率 (ROE)
- ROEは2017年から2018年にかけて大きく上昇し、その後は徐々に低下傾向を示している。2018年の54.6%をピークに、2021年には39.35%にまで減少している。これは株主の資本に対する利益効率の変動を示しており、短期的には収益性の向上を見せたが、長期的にはやや低下傾向にあることを示唆している。
ROEを5つの要素に分解
3M Co.、ROEの分解
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31).
- 全体的な傾向の概要
- 2017年から2021年にかけて、3M Co.の財務指標は複合的な変動を示しており、収益性と効率性に関していくつかの変動が見られる。特に、税負担率の上昇や資産回転率の低下が顕著である一方で、自己資本利益率（ROE）においては高い水準を維持している。これらの動きは、市場環境や経営戦略の変化を反映している可能性がある。
- 税負担率と利息負担率
- 税負担率は2017年の0.64から2019年の0.8で高止まりし、その後2021年にはさらに上昇して0.82を記録している。これにより、企業の税負担負荷は増加傾向にあると考えられる。一方、利息負担率は比較的安定しており、2017年の0.96から2021年の0.94まで微小ながら低下している。
- EBITマージン率
- 2017年の24.83%から2019年の19.13%にかけて低下し、その後2020年には一時的に上昇して22.47%を記録したが、2021年には再び21.76%に下落している。この動きは、収益性の圧迫やコスト構造の変化を反映している可能性がある。ただし、全体としては2020年の改善を見ることができる。
- 資産回転率
- 資産回転率は2018年に0.9と高水準を示した後、2019年には0.72に低下し、その後2020年には0.68まで下落したが、2021年には0.75に回復している。この推移は、資産の効率的な運用が一時的に鈍化したものの、2021年に改善に向かっていることを示している。
- 財務レバレッジ比率
- 財務レバレッジ比率は2017年の3.29から2019年の4.44まで増加し、その後2020年には3.68に低下したが、2021年には再び3.13まで減少している。この変動は、負債構造の変更や資本調達の調整を反映している可能性がある。
- 自己資本利益率（ROE）
- ROEは2017年の42.01%から2018年には54.6%と大きく増加し、その後2019年には45.41%、2020年には41.84%、2021年には39.35%へと徐々に低下している。高いROE水準は、株主資本に対する収益性の高さを示す一方で、その低下傾向は収益性の圧迫や競争環境の変化に起因している可能性がある。
- 総合評価
- これらの指標は、企業が収益性や資産効率性において一定の変動を経験しつつも、一定の収益性を維持していることを示している。特に、ROEの高水準は、効率的な資本運用を示唆しており、経営戦略が一定の成功を収めていることを示す。ただし、資産回転率の変動や利益率の低下は、効率性や収益性の見直しが必要な可能性も示唆している。今後の改善には、コスト管理の効率化や資産運用の最適化が重要となると考えられる。
ROAを2つのコンポーネントに分解
3M Co.、ROAの分解
| ROA | = | 純利益率 | × | 資産回転率 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021/12/31 | 12.58% | = | 16.75% | × | 0.75 |
| 2020/12/31 | 11.37% | = | 16.73% | × | 0.68 |
| 2019/12/31 | 10.23% | = | 14.22% | × | 0.72 |
| 2018/12/31 | 14.65% | = | 16.33% | × | 0.90 |
| 2017/12/31 | 12.79% | = | 15.35% | × | 0.83 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31).
- 純利益率
- 2017年から2021年にかけて、純利益率は全体的に安定した水準を維持している。2018年には一時的に16.33%に増加したが、その後は14.22%まで下落し、その後再び16%台に回復している。これは、収益性が比較的良好であることを示しているが、一部の年度で若干の変動が見られる。
- 資産回転率
- 資産回転率は年々変動しながらも、概ね0.68から0.90の範囲で推移している。2018年に最も高い0.9を記録している一方で、2020年には0.68へと低下している。これにより、資産の効率的な運用は年度によって異なり、特に2020年にはやや効率が低下した可能性がある。
- 総資産利益率 (ROA)
- 総資産利益率は2017年には12.79%だったが、2018年に14.65%と大きく上昇した。その後、2019年に10.23%へと大幅に低下し、その後2020年には11.37%、2021年には12.58%と回復基調にある。これらの推移から、総資産に対する収益性は一定の変動を見せているが、2021年には2017年と比較して高い水準を回復していることがわかる。
ROAを4つの要素に分解
3M Co.、ROAの分解
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31).
- 税負担率
- 2017年から2021年にかけて、税負担率は概ね上昇傾向を示しており、2017年の0.64から2021年の0.82にかけて増加している。これは、法人税やその他税金の負担が相対的に重くなった可能性を示唆している。
- 利息負担率
- 利息負担率は大きな変動は見られないものの、ほぼ一定（水準は0.93～0.96の範囲）を維持している。わずかに2018年に低下したものの、全体として安定していることから、借入コストや負債構造の大きな変化はなかったと推測される。
- EBITマージン率
- この指標は2017年から2019年にかけて低下傾向を示し、最大値は24.83%であったが、2019年には19.13%に下落した。その後、2020年にわずかに回復し、2021年には21.76%となっている。これは一時的なコスト増や収益性の低下、あるいは外部環境の変動による影響を反映している可能性がある。
- 資産回転率
- 資産回転率は2018年に最高値の0.9を記録した後、2019年と2020年に低下し、特に2020年には0.68と低下した。2021年にはやや回復し、0.75となっている。この変動は、資産の運用効率の変動や売上高に対する資産の増加を示唆している。
- 総資産利益率 (ROA)
- ROAは2017年に12.79%と比較的高い値を示し、その後2018年には14.65%と一時的に上昇したが、2019年には10.23%に低下した。その後、2020年に11.37%、2021年に12.58%と回復の兆しを見せている。全体として、ROAは企業の収益性の変動を反映しており、特に2019年に顕著な低下を示した後は持続的な改善がみられる。
当期純利益率の分解
3M Co.、純利益率の分解
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31).
- 税負担率の動向
- 税負担率は全期間を通じて相対的に高い水準で推移しており、2017年から2021年にかけて徐々に上昇傾向を示している。特に、2018年以降は0.77から0.82へと増加しており、税負担の負担割合がやや重くなっている可能性がある。
- 利息負担率の動向
- 利息負担率は概ね安定しており、0.93から0.96の範囲で推移している。2020年以降もほぼ均衡した状態を維持しており、資金調達コストが大きな変動なしに管理されていることを示唆している。
- EBITマージン率の変動
- EBITマージン率は2017年の24.83%から減少し、2019年には19.13%まで低下した後、再び2020年には22.47%、2021年には21.76%へと回復している。これにより、収益性の一時的な低下とその後の回復が見られ、収益構造の調整やコスト管理の改善が行われた可能性が考えられる。
- 純利益率の推移
- 純利益率は全期間を通じて比較的高い水準で推移し、2017年の15.35%から2018年に16.33%、2020年に16.73%、2021年には16.75%と、ほぼ横ばいで安定している。このことは、純粋な利益の効率性が維持されていることを示しつつも、税負担の増加や収益性の一時的な変動を考慮すれば、全体的には堅実な経営状態を反映している。