損益計算書の構造
AbbVie Inc.、連結損益計算書の構成
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31).
- 売上高の安定性と構成
- 全期間を通じて純売上高の割合は常に100%に維持されており、売上高の基盤は安定していることが示されている。また、売上総利益率は2020年から2022年にかけて上昇傾向を示し、2022年には70%に達しているが、その後、2023年に一時的に低下し、2024年には再び約70%に回復している。これにより、収益性の向上と変動が見られることが判明した。
- コスト構造と収益性の変動
- 販売された製品のコスト比率は2020年の約33.59%から2022年に30%台に低下した後、2023年には37.58%に増加し、2024年には30.01%に戻るなど、コスト効率に一時的な変動が見られる。販売管理費は全期間にわたり20%台後半の範囲にあり、2022年には26.29%、2023年には23.7%、2024年には26.19%となり、一定の変動がある。一方、研究開発費は全体的に割合を下降させた後、2024年に大きく上昇し22.71%に達している。これにより、研究開発活動の比重増加が示唆される。
- 営業利益の推移
- 営業利益は2020年の24.81%から2021年に最大となる31.89%に達したが、その後2023年には23.49%、2024年には16.22%に減少しており、収益性の低下が見られる。営業外の費用や益も変動し、特にその他の営業利益(費用)は2022年には微増したものの、全期間を通じて営業利益の増減に大きく影響している。
- 財務コストと純利益の変動
- 利息費用は全期間にわたり一定の割合範囲内で推移し、主に為替差損やその他の費用により税引前純利益と最終純利益の変動に寄与している。税引前当期純利益は2021年に最大の23.21%を記録したが、2023年以降は大きく低下し、2024年には6.6%となっている。これにより、税引前の利益圧迫とともに純利益率も一貫して縮小傾向にあることが明らかとなる。特に2024年には研究開発費の増加やコスト上昇の影響もあり、純利益率は低下している。なお、非支配持分に帰属する当期純利益はごくわずかであるため、親会社に帰属する利益の動向が全体をほぼ反映している。