損益計算書の構造
Merck & Co. Inc.、連結損益計算書の構成
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31).
- 売上高の傾向
- 売上高は全期間を通じて各年度の比率が一定しており、特に2020年から2024年までの間で大きな変動は見られない。これは、企業の売上規模が安定していることを示唆している。ただし、売上高の割合が表現されているため、他の財務指標と併せて評価する必要がある。
- 売上原価と粗利益の変動
- 売上原価は全期間で売上高の約27%から32%の範囲内で推移し、やや低下傾向にある。特に2024年には23.68%に減少しており、原価効率の改善傾向が見られる。これに伴い、粗利益の比率は67.74%から76.32%へと増加し、収益性の向上を示している。
- 販売費及び管理費と研究開発費の動向
- 販売、一般および管理費は全期間で売上高の約17%から22%の範囲で推移し、安定的なコスト管理が行われている。研究開発費は当初約28%の割合で進んでいたが、2023年に急増し50%以上の割合に達した後、2024年には約28%に戻っており、その投入タイミングと規模の変動が見られる。研究開発への投資姿勢の変化が示唆される。
- 営業利益と収益性の変動
- 営業利益は2020年から2023年まで増加し2022年には30.27%に達したが、2023年に一時的に大きく落ち込み3.92%となった。その後2024年には再び31.03%と高水準を維持しており、利益率の回復が示されている。売上高に対する純利益も2020年から2024年にかけて同様の動きを見せているが、2023年の低迷を経て2024年に持ち直している。
- 利息、為替差損益、投資損益の動向
- 受取利息は年々増加傾向にあり2024年には0.65%、利息は一定の負債コストを示しているものの増加している。為替差損は比較的安定しているが、若干の変動が見られる。持分証券投資損益は2022年にマイナスに転じたが、その後は小幅なプラスに戻っている。全体的に投資関連の収益や損失は安定した動きを示している。
- 税引前利益と純利益のトレンド
- 継続事業による税引前利益は、2020年と2021年に高い比率を示し、その後2023年に大きく低下したが、2024年には回復し売上高の約31%となっている。税負担は一貫して一定であり、2023年の税率低下とともに純利益も大きく落ち込んだが、2024年には回復しており、企業の収益力が安定化していることを示す。非継続事業の利益は比較的小さく、全体的な純利益に対して大きな影響を与えていない。
- 総合的な収益性と見通し
- 全体として、売上高を基準とした主要な財務指標は比較的安定しており、特に粗利益率の向上と営業利益・純利益の回復が注目される。2023年に一時的な調整が見られたものの、2024年には再び高い収益性を回復していることから、企業はコスト管理と収益性の改善を継続していると推測される。研究開発投資の規模やタイミングの変動が、将来の収益性に影響を及ぼす可能性も考慮すべきである。