損益計算書の構造
Johnson & Johnson、連結損益計算書の構成
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-29), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31).
- 売上高の割合の安定性と収益性
- 全期間にわたり、売上高の割合は一定の100%で推移しており、売上そのものの規模は大きく変動していないことが示されている。これにより、売上規模の変動は限定的であり、営業活動の基本的な水準は安定していることが示唆される。
- 販売コストと粗利益率の動向
- 販売された製品のコストは、2020年から2024年にかけておよそ34.4%から30.9%の範囲で推移し、コスト比率はやや低減傾向を示している。これに伴い、粗利益率は65.58%から69.07%に上昇しており、収益性の向上がみられる。特に2024年において粗利益率が最高水準に達していることから、効率的な原価管理が行われている可能性が高い。
- 営業費用の変動と管理効率
- 販売費、マーケティング費および管理費の売上比率は、2020年の26.74%から2024年の25.75%にわたり緩やかな減少傾向にあり、経営の効率化が進んでいると考えられる。これにより、収益の中での費用構造が改善されていることが示唆される。
- 研究開発費の増加とその影響
- 研究開発費の売上比率は、2020年の14.72%から2024年には19.4%へと増加しており、革新と新規事業開発への積極的な投資姿勢が継続していることが伺える。研究開発費の増加は将来的な競争力の強化を目的としており、短期的な利益圧迫要因となり得る반面、長期的な成長戦略の一環と見なされる。
- 営業利益とその他の収益・費用の動向
- 営業利益率は約24.63%から24.95%の範囲で推移し、安定的な利益水準が維持されている。受取利息は増加傾向にあり、2024年では1.5%と高水準を示す一方、支払利息も少なからず増加していることから、資金調達コストの増加がみて取れる。その他の費用も変動が見られ、特に2023年には大きく増加しているが、2024年にはやや縮小している。
- 税負担と純利益の推移
- 税引前利益率は2020年の19.98%から2021年の24.29%、2022年には22.88%と一時的に高まった後、2023年には17.69%と減少している。税金負担は一定の範囲内で推移し、利益の伸びとともに鈍化傾向も見られる。継続事業の純利益は2020年の17.82%から2021年には22.26%へ上昇した後、2022年には約18.9%、2023年には41.28%、2024年には15.84%と変動が続いている。その中で、2023年には純利益の規模が大きく増加している点が特筆される。なお、非継続事業からの純利益は2024年に突出して高くなるが、これは特定の非継続事業の売却や停止の影響と推測される。
- 総評
- 全体として、売上高は安定しており、コスト管理の改善と粗利益率の向上により収益性は改善傾向にある。研究開発費の増加は長期的な成長戦略を反映し、一方で短期的な費用圧迫要因ともなっている。利益率は高水準を維持しており、収益構造の安定性が確認できるが、利益の一時的な大きな変動も存在している。資金コストやその他費用、税負担の変動も考慮に入れる必要があり、総じて現状の事業パフォーマンスは堅調ながら、成長投資とコスト管理のバランスが今後の安定性に影響を及ぼす可能性がある。