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Thermo Fisher Scientific Inc. (NYSE:TMO)

損益計算書の構造 

Thermo Fisher Scientific Inc.、連結損益計算書の構成

Microsoft Excel
12ヶ月終了 2024/12/31 2023/12/31 2022/12/31 2021/12/31 2020/12/31
製品収益 58.38 58.90 63.56 77.43 78.55
サービス収益 41.62 41.10 36.44 22.57 21.45
収益 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00%
製品収益のコスト -29.21 -30.73 -31.72 -34.67 -35.41
サービス収益のコスト -29.51 -29.37 -26.04 -15.25 -14.92
収益コスト -58.72% -60.10% -57.76% -49.92% -50.33%
粗利 41.28% 39.90% 42.24% 50.08% 49.67%
販売費及び一般管理費 -20.04 -19.71 -20.02 -20.42 -21.51
研究開発費 -3.24 -3.12 -3.28 -3.59 -3.67
リストラクチャリングおよびその他の費用 -0.89 -1.07 -0.25 -0.50 -0.31
営業利益 17.11% 16.00% 18.69% 25.57% 24.19%
受取利息 2.51 2.05 0.61 0.11 0.20
利息 -3.24 -3.21 -1.62 -1.37 -1.72
その他の収入(費用) 0.03 -0.15 -0.23 -1.77 -0.24
税引前当期純利益 16.41% 14.70% 17.44% 22.55% 22.44%
法人税引当金 -1.53 -0.66 -1.57 -2.83 -2.64
持分法は、非連結事業体の損失の持分法 -0.10 -0.14 -0.38 -0.01 -0.01
手取り 14.78% 13.90% 15.50% 19.71% 19.79%
非支配持分および償還可能な非支配持分に帰属する当期純損失(利益) -0.01 0.09 -0.02 -0.01 -0.01
サーモフィッシャーサイエンティフィックに帰属する当期純利益 14.77% 13.99% 15.47% 19.70% 19.79%

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31).


収益構成の変化:
2020年から2024年にかけて、製品収益の割合は減少し続けており、2022年以降は約58%前後にとどまっている。一方、サービス収益の割合は増加傾向にあり、2024年には約41.62%に達している。この動きは、同社の収益源が製品中心からサービス中心へとシフトしていることを示唆している。
利益率の動向:
総粗利益率は2020年の約49.7%から2022年には42.2%まで低下し、その後2023年には39.9%、2024年には41.28%と回復基調を示している。営業利益率も同様に、2020年と2021年には約25%台だが、2022年には約18.7%に低下し、その後2023年には16%、2024年には17.11%へと若干回復している。これらの動きは、収益構成の変化やコスト管理の影響を反映している可能性がある。
コスト構造の変化:
製品収益のコスト比率は全期間を通じて比較的安定しており、2024年でも約29%台に留まっている。一方、サービス収益のコスト比率は2022年以降に大きく上昇し、2024年には約29.5%に達し、収益増加とともにコストも増加していることを示している。総収益コストは2022年以降に増加傾向を示し、収益に対する負担が増している可能性がある。
その他の収益・費用項目:
受取利息は2023年以降に増加し、2024年には2.51%に達している。これに対し、利息負担は引き続き約-3.2%を超えるマイナスを示し、利息収入との差が拡大している。その他の費用は2021年に大きく落ち込み、その後安定している。税引前純利益は2022年に最も低くなり、その後一部回復したが、2024年には前年度に比べて持ち直している。
純利益の動向:
税引後の当期純利益率は、2020年と2021年はほぼ20%前後で安定していたが、2022年に約15.5%に下落し、その後2023年には13.9%、2024年には14.78%と若干持ち直している。特に2022年の収益性の低下が示されているが、その後の改善も見られる。
総合的な観察:
全体として、収益の構成は製品からサービスへと移行しつつあり、利益率も一時的に低下したが、2023年以降は若干の回復を見せている。コスト構造の変化や収益性の変動を踏まえると、今後の成長戦略やコスト管理の改善が重要となる。収益性の改善と収益源多様化の両面で、引き続き注意深い経営判断が求められる。