貸借対照表:資産
四半期データ
貸借対照表は、債権者、投資家、アナリストに、会社のリソース(資産)とその資本源(資本および負債)に関する情報を提供します。通常、企業の資産の将来の収益能力に関する情報や、売掛金や棚卸資産から生じる可能性のあるキャッシュフローの指標も提供します。
資産とは、過去の出来事の結果として会社が管理し、将来の経済的利益が事業体に流れると予想される資源です。
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Air Products & Chemicals Inc.、連結貸借対照表:資産(四半期データ)
千米ドル
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-Q (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-Q (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-Q (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-Q (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31), 10-Q (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2016-09-30), 10-Q (報告日: 2016-06-30), 10-Q (報告日: 2016-03-31), 10-Q (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2015-09-30), 10-Q (報告日: 2015-06-30), 10-Q (報告日: 2015-03-31), 10-Q (報告日: 2014-12-31).
- 全体的な資産と資本構成の動向
- 2014年末から2021年6月までの期間において、総資産は一定の増加傾向を示している。特に、2020年以降においては、総資産が約24,782百万ドルから約26,159百万ドルへと増加していることが観察される。これは、資産規模の拡大や投資活動の増加を反映している可能性があり、事業規模の拡大に伴う資産積み増しが続いていると考えられる。
- 流動資産の動向
- 流動資産は全体的に増加傾向にあり、特に2016年のプラスの変動が顕著である。その後も、2018年までに流動資産が約8,820万ドルから約9,380万ドルへと増加し、2020年に大きく上昇、約9,375万ドルから約9,105万ドルへと変動している。現金および現金品目や短期投資の増加に支えられ、資金繰りの安定化や投資資金の確保に努めていると評価できる。
- プラント・設備資産と減価償却の動向
- プラントおよび設備、有料の資産は長期的に増加を示し、2021年6月時点で約27,181百万ドルと大きな規模に達している。この増加は、設備投資や新規プラント建設の継続を示唆しており、一方で減価償却累計額も着実に増加し、資産の耐用年数とともに蓄積していることがうかがえる。ただし、減価償却額の増加により、資産の簿価は一定の抑制もみられる。
- 純資産と投資活動の変化
- 持分関連会社の純資産への投資及び持分関連会社への前払金は、期間を通じて増加を続けており、2021年6月時点で約1,537万ドルに到達している。これにより、関係会社への投資拡大やパートナーシップの深化を図っていると判断できる。一方、自己資本の純資産規模についての直接的なデータは提供されていないが、資産の増加に伴う資本の充実が期待される。
- 運転資本と流動比率の概観
- 流動資産と流動負債項目の増減を比較すると、流動資産の増加ペースが流動負債のそれよりも高いため、短期的な支払い能力は良好に保たれていると推測される。ただし、詳細な流動負債の情報は示されていないため、厳密な判断には追加のデータが必要である。
- その他の重要資産
- 無形固定資産と非流動リース債権もともに増加傾向にあり、特に無形資産は新たな技術やブランド価値の拡大、リース資産は長期的な契約やレンタル資産の蓄積を示している。これらの資産の増加は、事業の多角化や長期戦略の一環として位置付けられる。
- 総評
- 全体として、事業規模と資産バッファーの拡大を伴う持続的な成長パターンが見られる。特に、長期投資の増加や関係会社への投資拡大、資産の蓄積が継続しており、企業の資本基盤は堅固になっていると評価できる。ただし、資産の増加に伴う負債やリース債務の動向については追加の情報が必要であり、詳細な財務健全性の判断にはさらなる分析が望まれる。