Apache Corp. (NYSE:APA)

売上総利益率は、2012年3月期から2014年9月期にかけて緩やかな低下傾向を示し、その後2014年12月期に若干回復しました。しかし、2015年3月期以降は一貫して低下し、2016年3月期には最も低い水準に達しています。この傾向は、売上原価の増加、あるいは販売価格の低下を示唆している可能性があります。

営業利益率

2012年3月期から2012年12月期にかけて大幅に低下し、その後2013年6月期に一時的に回復しました。しかし、2013年9月期以降は再び低下傾向に転じ、2014年12月期には20%台前半まで落ち込みました。2015年3月期以降はマイナスに転落し、2015年12月期には大幅なマイナスを記録、2016年3月期も引き続きマイナスの状態が続いています。この傾向は、売上高の伸び悩み、あるいは販管費の増加を示唆している可能性があります。

純利益率

営業利益率と同様に、2012年3月期から2012年12月期にかけて低下し、その後2013年6月期に若干回復しました。しかし、2013年9月期以降は一貫して低下し、2014年12月期にはマイナスに転落しました。2015年3月期以降はマイナス幅が拡大し、2015年12月期には大幅なマイナスを記録、2016年3月期も引き続きマイナスの状態が続いています。これは、営業外収支の悪化、あるいは税金費用の増加を示唆している可能性があります。

自己資本利益率 (ROE)

2012年3月期から2014年3月期にかけて低下傾向にあり、その後2014年6月期に若干回復しました。しかし、2014年9月期以降は一貫して低下し、2015年12月期には大幅なマイナスを記録、2016年3月期も引き続きマイナスの状態が続いています。この傾向は、純利益の減少、あるいは自己資本の増加を示唆している可能性があります。

総資産利益率 (ROA)

2012年3月期から2014年6月期にかけて低下傾向にあり、その後2014年9月期に若干回復しました。しかし、2014年12月期以降は一貫して低下し、2015年12月期には大幅なマイナスを記録、2016年3月期も引き続きマイナスの状態が続いています。この傾向は、純利益の減少、あるいは総資産の増加を示唆している可能性があります。

全体として、これらの指標は、2014年以降、収益性と効率性が著しく低下していることを示しています。特に、営業利益率、純利益率、ROE、ROAは、2015年以降マイナスに転落しており、経営状況の悪化が顕著です。これらの傾向を改善するためには、コスト削減、売上高の増加、資産効率の改善などの対策が必要と考えられます。

粗利は、2012年3月期から2012年12月期にかけて3,707百万米ドルから3,535百万米ドルへと減少した後、2013年3月期に3,301百万米ドルまで低下しました。その後、2013年9月期に3,507百万米ドルまで回復しましたが、2013年12月期には3,031百万米ドルに再び減少しました。2014年を通して、粗利は緩やかに減少し、2014年12月期には2,239百万米ドルとなりました。2015年に入ると、粗利は大幅に減少し、2015年12月期には717百万米ドルまで低下しました。2016年3月期には657百万米ドル、2016年6月期には975百万米ドルと、小幅な回復が見られます。

石油・ガス生産収益は、2012年3月期から2012年12月期にかけて4,457百万米ドルから4,393百万米ドルへと減少しました。2013年3月期には4,146百万米ドルまで低下し、その後2013年9月期に4,409百万米ドルまで増加しましたが、2013年12月期には3,728百万米ドルに減少しました。2014年を通して、石油・ガス生産収益は緩やかに減少し、2014年12月期には2,926百万米ドルとなりました。2015年に入ると、石油・ガス生産収益は大幅に減少し、2015年12月期には1,221百万米ドルまで低下しました。2016年3月期には1,087百万米ドル、2016年6月期には1,386百万米ドルと、小幅な回復が見られます。

売上総利益率

売上総利益率は、2012年3月期の83.02%から2012年12月期にかけて80.7%まで低下しました。2013年を通して、売上総利益率は79.77%から79.56%の間で推移しました。2014年には、80.04%から79.98%へとわずかな変動が見られました。2015年に入ると、売上総利益率は大幅に低下し、2015年12月期には66.43%まで低下しました。2016年3月期には64.81%、2016年6月期には64.81%と、低い水準で推移しています。

全体として、粗利と石油・ガス生産収益は、2012年から2016年にかけて一貫して減少傾向にあります。特に2015年以降、その減少幅は顕著です。売上総利益率も同様に、2012年から2016年にかけて低下しており、収益性の悪化を示唆しています。粗利と石油・ガス生産収益の減少が、売上総利益率の低下に影響を与えていると考えられます。

営業利益(損失)は、2012年3月期から2012年12月期にかけて増加傾向にありましたが、2013年3月期にピークを迎え、その後は減少傾向に転じました。2014年9月期以降はマイナスに転落し、2015年12月期には最も低い水準を記録しました。2016年3月期には若干の改善が見られますが、依然として低い水準にあります。

石油・ガス生産収益は、2012年3月期から2013年9月期にかけて概ね安定した水準を維持していましたが、2013年12月期以降は減少傾向にあります。2014年3月期から2015年12月期にかけては大幅な減少が見られ、2016年3月期には若干の回復が見られます。

営業利益率は、2012年3月期に最も高い水準を記録した後、一貫して低下傾向にあります。2014年9月期以降はマイナスに転落し、2015年12月期には極端に低い水準を記録しました。2016年3月期には若干の改善が見られますが、依然として低い水準にあります。

営業利益(損失)

2015年12月期に大幅な損失を計上しており、その後の回復は限定的です。

石油・ガス生産収益

収益の減少は、営業利益(損失)の悪化に直接的な影響を与えていると考えられます。

営業利益率

営業利益率の低下は、収益性の悪化を示唆しており、事業運営の効率性や価格設定戦略の見直しが必要となる可能性があります。

当期純利益は、2012年3月期に7億9700万米ドルを記録した後、2012年6月期に3億5600万米ドルに減少しました。その後、2012年9月期に1億8000万米ドル、2012年12月期に6億6800万米ドルと変動し、2013年3月期には10億3500万米ドルまで増加しました。しかし、2013年6月期以降は減少傾向が顕著になり、2014年12月期にはマイナス13億3000万米ドル、2015年12月期にはマイナス72億1300万米ドルと大幅な損失を計上しました。2016年3月期にはマイナス3億7200万米ドル、2016年6月期にはマイナス2億4400万米ドルと、損失は縮小傾向にあります。

石油・ガス生産収益

石油・ガス生産収益は、2012年3月期に44億5700万米ドルを記録し、その後、2012年6月期に39億5600万米ドル、2012年9月期に41億4100万米ドル、2012年12月期に43億9300万米ドルと推移しました。2013年3月期には41億4600万米ドル、2013年6月期には41億1900万米ドルとほぼ横ばいでしたが、2013年9月期には44億900万米ドルに増加しました。その後、2013年12月期に37億2800万米ドル、2014年3月期に36億4700万米ドルと減少傾向が始まり、2014年12月期には29億2600万米ドル、2015年12月期には12億2100万米ドルと大幅に減少しました。2016年3月期には10億8700万米ドル、2016年6月期には13億8600万米ドルと若干の回復が見られます。

純利益率

純利益率は、2012年3月期に24.42%を記録しましたが、その後、2012年6月期に19.68%、2012年9月期に14.97%、2012年12月期に11.81%と低下しました。2013年3月期には11.55%、2013年6月期には15.48%と一時的に上昇しましたが、その後は一貫して低下し、2014年12月期には7.88%、2015年12月期にはマイナス362.2%と大幅なマイナスを記録しました。2016年3月期にはマイナス323.05%、2016年6月期にはマイナス256.06%と、依然として高いマイナス水準にあります。

石油・ガス生産収益の減少と、それに伴う純利益率の低下、そして最終的な当期純利益の損失が相関していることが示唆されます。特に2014年以降、石油・ガス生産収益の急激な減少が、当期純利益の損失を拡大させていると考えられます。2016年に入り、石油・ガス生産収益が若干回復していることから、損失の縮小が見られますが、依然として収益性の改善には至っていません。

当期純利益は、2012年3月期に7億9700万米ドルを記録した後、2012年6月期に3億5600万米ドルに減少しました。その後、2012年9月期に1億8000万米ドル、2012年12月期に6億6800万米ドルと変動し、2013年6月期には10億3500万米ドルまで増加しました。しかし、2013年9月期以降は減少傾向に転じ、2014年12月期にはマイナス13億3000万米ドル、2015年12月期にはマイナス56億5500万米ドルと大幅な損失を計上しました。2016年3月期にはマイナス3億7200万米ドル、2016年6月期にはマイナス2億4400万米ドルと、損失は縮小傾向にあります。

株主資本合計

株主資本合計は、2012年3月期に2万9715百万米ドルから2013年6月期に3万2721百万米ドルまで増加し、その後2013年12月期に3万3396百万米ドルでピークに達しました。2014年3月期には3万3082百万米ドルと若干減少した後、2014年12月期には2万5937百万米ドルまで大幅に減少しました。2015年12月期には2566百万米ドルと著しく低下し、2016年3月期には7451百万米ドル、2016年6月期には7142百万米ドルと若干の回復が見られます。

ROE（自己資本利益率）は、2012年3月期に14.29%を記録しましたが、その後一貫して低下しました。2012年12月期には6.39%まで低下し、2013年12月期には6.68%に若干回復しました。しかし、2014年12月期には3.73%まで低下し、2015年12月期にはマイナス105.47%と大幅なマイナスを記録しました。2016年3月期にはマイナス252.85%、2016年6月期にはマイナス188.8%と、引き続き高いマイナス値を維持しています。ROEの低下は、当期純利益の減少と株主資本の変動に起因すると考えられます。

全体として、当期純利益は大幅な変動を示し、特に2014年以降は損失が拡大しました。株主資本合計は減少傾向にあり、ROEは著しく低下しています。これらの指標は、収益性の悪化と資本効率の低下を示唆しています。

当期純利益は、2012年3月期に7億9700万米ドルを記録した後、2012年6月期に3億5600万米ドルに減少しました。その後、2012年9月期に1億8000万米ドル、2012年12月期に6億6800万米ドルと変動し、2013年6月期には10億3500万米ドルまで増加しました。しかし、2013年9月期以降は減少傾向に転じ、2014年12月期にはマイナス13億3000万米ドル、2015年12月期にはマイナス72億1300万米ドルと大幅な損失を計上しました。2016年3月期にはマイナス3億7200万米ドル、2016年6月期にはマイナス2億4400万米ドルと、損失は縮小傾向にあります。

総資産

総資産は、2012年3月期に5万3237百万米ドルから2013年6月期に6万3350百万米ドルまで増加しました。その後、2013年9月期に6万239百万米ドルに減少しましたが、2014年6月期には6万1171百万米ドルまで再び増加しました。2014年12月期以降は減少傾向が顕著になり、2015年12月期には1万8842百万米ドル、2016年6月期には2万4346百万米ドルまで減少しました。全体として、総資産は減少傾向にあります。

ROA

ROA（総資産利益率）は、2012年3月期に7.98%を記録しましたが、その後一貫して低下しました。2012年12月期には3.29%に、2015年12月期にはマイナス74.5%と大幅なマイナスに転落しました。2016年3月期にはマイナス122.7%とさらに悪化し、2016年6月期にはマイナス76.17%と、依然として低い水準にあります。ROAの低下は、収益性の悪化を示唆しています。

総資産の減少と当期純利益の変動、そしてROAの著しい低下から、収益性の悪化と資産規模の縮小が同時に進行していることが示唆されます。特に、2014年以降のROAのマイナス化は、資産を効率的に活用できていない可能性を示唆しています。2016年6月期には損失が縮小傾向にあるものの、ROAの改善は限定的であり、今後の事業戦略の見直しが課題となる可能性があります。