貸借対照表:資産
四半期データ
貸借対照表は、債権者、投資家、アナリストに、会社のリソース(資産)とその資本源(資本および負債)に関する情報を提供します。通常、企業の資産の将来の収益能力に関する情報や、売掛金や棚卸資産から生じる可能性のあるキャッシュフローの指標も提供します。
資産とは、過去の出来事の結果として会社が管理し、将来の経済的利益が事業体に流れると予想される資源です。
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レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2025-06-30), 10-Q (報告日: 2025-03-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-Q (報告日: 2024-09-30), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-Q (報告日: 2023-06-30), 10-Q (報告日: 2023-03-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31).
- 現金および現金同等物
- 2020年3月期から2021年3月期にかけて増加傾向が見られ、その後2022年6月期まで安定した水準を維持している。しかし、2022年12月期には再び増加し、2023年3月期にピークを迎えた後、2023年6月期には減少している。2024年期以降は変動が続き、2025年3月期までの予測期間においては一定の変動を見せている。
- 売掛金および手形(引当金控除)
- 2020年3月期から2022年12月期まで増加傾向が継続し、2022年12月期には2万2555百万米ドルに達した。その後、2023年3月期にはやや減少し、その後は横ばいもしくは緩やかに変動している。全体的に流動資産の中で大きな割合を占めており、資金繰りや売上高の推移を反映している可能性がある。
- 原油・製品および化学薬品
- 原油・製品は2020年3月期から2022年12月期にかけて増加し、2022年12月期には6,671百万米ドルに達した後、2023年期にやや縮小している。一方、化学薬品は比較的安定して推移し、全期間を通じて約400〜600百万米ドルの範囲内で変動している。これらの資産は、エネルギーおよび化学品事業の動向を示していると考えられる。
- 在庫および流動資産
- 在庫は2020年3月期の6574百万米ドルから2022年12月期の9,198百万米ドルへと増加した後、2023年期以降は若干の調整を経て横ばいかやや増加し続けている。流動資産は、その大部分が売掛金や在庫に依存しており、2022年12月期には5万1772百万米ドルまで増加したが、その後一部縮小し、2025年3月期にかけて一定の底堅さを示している。全体として、流動資産は事業規模の拡大に伴い増加傾向を示すも、季節変動や資産管理戦略による変動がみられる。
- 固定資産および減価償却累計額
- 固定資産は2020年3月期の約208,115百万米ドルから2024年3月期には約352,035百万米ドルに増加している。これは設備投資や資産の拡張を反映していると考えられる。減価償却累計額は負の値として積み重なっており、2024年3月期には約-196,860百万米ドルとなる。資産の純額は、2024年3月期に約153,175百万米ドルと推定され、長期的な投資と資産の償却の両方を示している。
- 総資産および資産の内部構成
- 総資産は2020年3月期の約236,677百万米ドルから2024年3月期には約259,232百万米ドルへと増加を示している。特に、不動産、プラント、設備の項目は2020年から2024年にかけて安定的に推移しており、資産規模の拡大とともにインフラ投資が継続されていることを示している。資産構成はエネルギーや化学品事業を中心としたものであり、全体として企業の資産基盤は堅固な状態にあると判断できる。
- その他の指標
- 流動資産に占める預金や投資資産も全体の増加に寄与しており、特に投資と前払いの残高は2020年3月期の約39,693百万米ドルから2024年3月期には約48,033百万米ドルへと増加している。長期債権は一定範囲内で推移し、資金調達や信用リスク管理の安定性を示している。総じて、資産の拡大とともに資金調達の多角化と資産運用の効率化が進行していると考えられる。