Constellation Brands Inc. (NYSE:STZ)

売上高（千米ドル）

2005/02/28から2012/02/29の期間は総じて成長局面からの低下へ転じ、2007年は5,216,400千米ドルへ達する一方、2008年以降は2012年まで急減し、低水準に留まる時期が続く。2013年は回復の兆しを見せるも依然として低位で推移する。2014/02/28以降は大幅に回復し、以降は一貫して成長路線が続く。特に2014/02/28から2019/02/28の間に急増が顕著となり、2019/02/28には約8,116,000千米ドルに達した。2020/02/29以降も成長を維持し、2022/02/28には8,820,700千米ドルへ到達しており、2013年の水準のおよそ3.1倍に拡大した。

営業利益（千米ドル）

2005/02/28から2007/02/28は堅調に推移し、2005年は567,896千米ドル、2006年は666,115千米ドル、2007年は699,000千米ドルである。一方、2008年には-356,700千米ドルと赤字転落となり、その後2010年頃まで赤字と黒字が交互に現れる局面が続く。2009年は黒字化に向けた回復局面で23,000千米ドル、2010年には311,500千米ドル、2011年には502,500千米ドルへ回復する。2012年は486,500千米ドル、2013年は522,900千米ドルと再び黒字を維持。2014年には2,437,700千米ドルへ大幅に跳ね上がり、以降2015年は1,500,200千米ドルと再び低下するが、2016年は1,765,100千米ドル、2017年は2,399,400千米ドルと持続的な回復が確認される。2018年は2,284,500千米ドル、2019年は2,412,200千米ドルと高水準を維持しつつ、2020年には2,154,500千米ドルへ小幅低下、2021年は2,791,100千米ドルで最高水準に近づき、2022年は2,331,700千米ドルへ再び若干の減少となった。

CBIに帰属する当期純利益（千米ドル）

2005/02/28から2007/02/28は正味利益が着実に推移し、2005年は276,464千米ドル、2006年は325,262千米ドル、2007年は331,900千米ドル。2008年には-613,300千米ドルの赤字転落となり、2009年には-301,400千米ドルへ悪化するが、その後2010年には99,300千米ドル、2011年には559,500千米ドルと黒字化を回復。2012年は445,000千米ドル、2013年は387,800千米ドルとやや低位で推移。2014年には1,943,100千米ドルへ急増し、2015年には839,300千米ドルへ再び低下する。2016年は1,054,900千米ドル、2017年は1,535,100千米ドル、2018年は2,318,900千米ドル、2019年には3,435,900千米ドルと再び大幅に黒字を拡大。2020年は-11,800千米ドルと大幅に赤字化した後、2021年には1,998,000千米ドルへ再び黒字化するが、2022年には-40,400千米ドルへ再び赤字に転じた。

流動資産（千米ドル）

2005年時点の流動資産は約2,734,035千米ドルで推移を開始し、2006年にはやや低下して約2,700,855千米ドルとなった後、2007年に3,023,300千米ドル、2008年に3,199,000千米ドルへと回復した。2009年には約2,534,500千米ドルへ再び減少し、その後2010年の約2,589,100千米ドル、2011年の約2,083,000千米ドル、2012年の約2,034,300千米ドルと低位で推移する局面が見られる。2013年には約2,471,200千米ドルへ戻し、2014年以降は着実に増加し、2019年には約3,684,100千米ドルへ到達した。2020年は約3,484,100千米ドル、2021年は約3,044,500千米ドルへ減少した後、2022年には約3,329,700千米ドルへ回復している。全体としては2005年の水準から2022年には増加しており、波動はあるものの長期的には流動資産の増加傾向がみられる。総資産に対する比率で見ると、初期には約35%前後であったが、2014年以降は大きく低下し、2019年以降も約12%前後の水準にとどまっている。これらの推移は、資産構成の変化（非流動資産の拡大など）に伴う流動資産の相対比率の低下を示唆している。

総資産（千米ドル）

総資産は2005年時点で約7,804,172千米ドルで開始し、2006年には約7,400,554千米ドルへ減少、2007年には約9,438,200千米ドル、2008年には約10,052,800千米ドルへと成長した。その後2009年には約8,036,500千米ドルへ再び減少し、2010年の約8,094,300千米ドル、2011年の約7,167,600千米ドル、2012年の約7,109,900千米ドルと横ばい〜低位で推移する。2013年には約7,638,100千米ドルへ回復したが、その後2014年に約14,302,100千米ドルへ急拡大し、2015年は約15,144,500千米ドル、2016年は約16,965,000千米ドル、2017年は約18,602,400千米ドル、2018年は約20,538,700千米ドルと着実に增加した。2019年には約29,231,500千米ドルへ急増し、ピークを形成する。これに続く2020年は約27,323,200千米ドル、2021年は約27,104,800千米ドル、2022年は約25,855,800千米ドルへとやや低下している。総資産の長期的な動きとしては、2014年以降の急拡大と2019年のピーク後の調整が顕著である。特に2019年の大幅増加は、大規模な取引や資産構成の変化を反映している可能性が高い。2019年以降は水準がやや低下しているものの、2014年以前の水準を上回る水準で推移している。

流動負債

2005/02/28 1,138,087千米ドル、2006/02/28 1,298,060千米ドル、2007/02/28 1,591,100千米ドル、2008/02/29 1,718,300千米ドル、2009/02/28 1,326,400千米ドル、2010/02/28 1,372,600千米ドル、2011/02/28 662,900千米ドル、2012/02/29 1,199,600千米ドル、2013/02/28 677,900千米ドル、2014/02/28 2,025,700千米ドル、2015/02/28 1,130,700千米ドル、2016/02/29 2,272,300千米ドル、2017/02/28 2,697,600千米ドル、2018/02/28 1,944,700千米ドル、2019/02/28 3,163,800千米ドル、2020/02/29 2,311,800千米ドル、2021/02/28 1,269,100千米ドル、2022/02/28 2,698,800千米ドル。水準は年次で大きく変動しており、特定年に大きな上昇・低下が繰り返される構造となっている。欠損データは存在しない。

総負債

2011/02/28以降のデータを用いると、総負債は9,320,800千米ドル（2011年）を皮切りに、2016年には16,394,300千米ドルへ増加。その後、2017年は14,848,900千米ドル、2018年は13,175,700千米ドル、2019年は13,808,000千米ドルと、ピーク時から緩やかに低下する動きがみられる。2020年以降のデータは欠損しており、2020年～2022年の動向は読み取れない。全体としては、2011年以降の期間にかけて増加傾向が顕著であったが、2016年以降は一定水準へと縮小する局面が目立つ。

借入金総額

2005年3,289,276千米ドル、2006年2,809,727千米ドル、2007年4,185,500千米ドル、2008年5,257,500千米ドル、2009年4,433,600千米ドル、2010年3,835,500千米ドル、2011年3,236,300千米ドル、2012年3,129,500千米ドル、2013年3,305,400千米ドル、2014年7,020,500千米ドル、2015年7,348,000千米ドル、2016年8,081,200千米ドル、2017年9,238,100千米ドル、2018年10,186,700千米ドル、2019年13,616,500千米ドル、2020年12,184,600千米ドル、2021年10,442,300千米ドル、2022年10,416,500千米ドル。全体としては、2014年以降の財務戦略により借入金は急増し、2019年にピークを迎えたのち、2020年以降は緩やかに縮小して2022年時点で水準が低下している。この間の傾向は、成長投資等の資金調達手段としての借入金依存度が高まった時期の後、リバランスとしての減債・財務体質の改善を反映している可能性を示唆する。

株主資本総額（CBIの株主資本総額）

2005年2,779,913千米ドル、2006年2,975,171千米ドル、2007年3,417,500千米ドル、2008年2,765,900千米ドル、2009年1,908,300千米ドル、2010年2,576,300千米ドル、2011年2,551,900千米ドル、2012年2,676,000千米ドル、2013年2,860,300千米ドル、2014年4,981,300千米ドル、2015年5,770,700千米ドル、2016年6,559,600千米ドル、2017年6,891,200千米ドル、2018年8,046,100千米ドル、2019年12,551,000千米ドル、2020年12,131,800千米ドル、2021年13,598,900千米ドル、2022年11,731,900千米ドル。初期は低下傾向であったが、2010年代後半にかけて安定的に回復し、2019年には大幅に増加してその後も高水準を維持。2022年には前年度より低下する局面をみせている。全体として、自己資本は長期的には増加傾向を示し、資本再構成や内部留保の蓄積が寄与した可能性がある。

総括

2010年代後半を通じて、借入金総額の急増と株主資本総額の大幅な増加が同時に見られ、財務レバレッジの拡大と自己資本の強化が同期間に進んだ構造が読み取れる。総負債は2016年ごろにピークをつくりその後は緩やかに縮小する傾向が確認され、流動負債の年次変動は大きく、短期的な流動性の波及リスクを示唆する。欠損データが存在する年度（2010年代後半以降の総負債など）は、後続年度での比較・解釈に留意すべきである。全体としては、資本構成を中心に大きな転換が見られ、期間を通じてレバレッジと自己資本のバランスを再調整してきたと解釈できる。

総括的な分析

三大キャッシュフローの動向は、運用によるキャッシュ生成力の持続的な拡大と、それを相殺する投資行動の大規模な資本支出・買収等の支出が交互に現れる構図を示す。運用によるネットキャッシュは2005年の約320,700千米ドルから2022年には約2,705,400千米ドルへと着実に増加し、2010年代後半には顕著な成長をたどった。投資活動によるネットキャッシュは長期を通じてマイナスが大半を占め、2014年と2019年には特に大きな支出（約-4,863,800千米ドル、約-4,831,800千米ドル）が生じている。財務活動によるネットキャッシュは年々大きく変動し、2014年と2019年には大規模なプラス（約+3,777,000千米ドル、約+2,593,300千米ドル）を記録する一方、2020年以降は大きなマイナスの年が多く現れた。これらの組み合わせは、総合的には多くの年度で純増減が0近辺にとどまり、運用キャッシュの成長を投資・財務活動による支出・調達が支える形となっていることを示す。

営業活動によるネットキャッシュの推移

2005年の約320,700千米ドルから、2010年代後半にかけて力強く推移して増加する傾向が顕著である。特に2014年以降は年次ごとの水準が高まり、2015年には約1,081,000千米ドル、2016年には約1,413,700千米ドル、2017年には約1,696,000千米ドル、2018年には約1,931,400千米ドル、2019年には約2,246,300千米ドルへ拡大した。2020年以降も高水準を維持し、2021年には約2,806,500千米ドル、2022年には約2,705,400千米ドルとなり、ピーク級の水準を一時期示した後、若干の調整を見せている。

投資活動によるネットキャッシュの推移

ほとんどの年度でマイナスとなるケースが多く、総額の大半は資本投資・買収などの支出を伴う。2009年〜2011年には小幅のプラス成分が現れる場面もあるが、大半は投資支出が上回る状態で推移した。特筆すべきは2014年と2019年の大規模なマイナスアウトフローであり、それぞれ約-4,863,800千米ドルおよび約-4,831,800千米ドルの水準となっている。その後も2015年以降も一定規模の投資支出が継続し、2020年代には再び大きなマイナスが継続している年度が散見される。全体として、投資活動によるキャッシュアウトは長期にわたり企業資本の積極的な配分を示唆する。

財務活動による(使用された)ネットキャッシュの推移

財務活動によるキャッシュフローは年度ごとに大きく変動する。2005年にはプラス圧力を示す一方、その後はマイナスが続く年が多い。2014年と2019年には大幅なプラス（約+3,777,000千米ドル、約+2,593,300千米ドル）を記録して資金調達を活性化させた。一方、2020年以降は借入金返済や株主還元等の財務支出の影響でマイナスが顕著となり、2020年約-2,031,400千米ドル、2021年約-2,346,600千米ドル、2022年約-1,929,500千米ドルと大きく推移している。全体としては、資金調達と資本還元の時期と、財務的な負荷の時期が交互に現れ、資金調達を伴う年度と返済・分配を伴う年度が交互に現れるパターンが確認できる。

期間全体の総合的なキャッシュフローの特徴

総合的には、運用によるキャッシュフローの拡大が長期的なキャッシュ生成の核となりつつ、投資活動による大口アウトフローと財務活動による資金調達・返済の組み合わせにより年度ごとの純キャッシュが0付近で推移するケースが多い。特に2014年と2019年には投資アウトフローが大きく、同年の財務活動によるプラスがこれを相殺する局面が見られた。2021年には運用CFの非常に大きな伸びと財務面での安定的な資金動員が相まって、純キャッシュの正味増加が顕著だった一方、2022年は投資・財務の両方で支出が重なる局面となり、純キャッシュは再びマイナスへ振れた。全体としては、安定したキャッシュ創出能力を背景に、成長投資を財務手段で賄う戦略が一定期間継続していることが読み取れる。

本データに基づく年次財務指標の傾向を、期間ごとの変動と安定性の観点から要約する。EPS（基本）とEPS（希薄化後）の動き、および配当の推移を中心に、変動要因のパターンと期間間の比較を整理する。

1株当たり基本利益（EPS）の推移

初期の2005–2007年は堅調な水準（約1.25–1.44 USD）で推移。2008年と2009年には大幅なマイナスに落ち込み、金融危機期の影響が顕著。2010年以降は回復基調となり、2011年には2.68 USDまで上昇。2014年には一時的に10.45 USDへ急伸し、その後2015–2019年は4.4–18.24 USDと高水準が続く。2020年には再びマイナスへ転じ(-0.07 USD) 後、2021年には再び大きく回復（10.44 USD）するが、2022年には再びマイナス（-0.22 USD）となった。全体として、長期的には成長局面と極端なボラティリティが交互に現れる傾向が読み取れる。

希薄化後1株当たり利益（希薄化後EPS）の推移

基本EPSと同様の変動パターンを追随。2008–2009の赤字期の影響が大きく、2010年代前半には回復局面が現れる。2014年には9.83 USDと高水準へ達し、2019年までに大きな成長を示した後、2020年は-0.07 USDと低下。2021年には約10.23 USDへ回復し、2022年は-0.22 USDへ再度落ち込んだ。基本EPSと合わせ、希薄化後EPSも大きな上昇と急落が交互に現れるパターンが繰り返されている。

1株当たり配当金の動向

データ上、配当金の記録は2013年頃から開始されており、2013年には1.24 USD、2014年には1.6 USD、2015年には2.08 USD、2016年には2.96 USD、2017年には3.0 USD、2018年には3.0 USD、2019年には3.04 USDへと段階的に増加している。以降の年度には欠損データのため、追加の推移は不明である。配当の伸びは、EPSの上昇局面と時期を同調する傾向が見られる。

総括的な洞察

EPS指標は、2008–2009年のマイナス期と2020年の再びマイナス期を挟みつつ、2011年以降は顕著な成長を示した。特に2014年および2018–2019年には顕著なピークがみられ、後続年度での大きな変動が生じている点が特徴的である。希薄化後EPSは基本EPSと同様の推移を示し、データの収益性の動向が株式ベースの利益に反映されていることがうかがえる。配当は2013年以降に開始・安定的に上昇しており、EPS上昇局面と時期を同調する傾向が見られる。ただし、データ欠損が多く、2020年代の完全な配当履歴の評価には追加情報が必要である。