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レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).
- 売上高に占める製品・設備販売の割合の動向
- 2017年から2021年にかけて、製品・設備販売の売上高に占める割合は一貫して約80%台を維持しており、主要収益源として安定した位置付けとなっている。特に2018年以降は約82%前後の範囲内で推移し、顕著な変動は見られない。また、市場の変動や事業戦略の変更に伴う大きな変化は報告されていない。これにより、同部門の売上比率は一定の安定性があると判断できる。
- 売上高に占めるサービス・リース販売の割合の変動
- サービス・リース販売の売上高に占める割合は2017年から2021年までに約17%前後で推移し、やや増減はあるものの、全体的に安定している。この期間内では20%未満の範囲で変動しており、製品・設備販売に次ぐ重要な売上構成要素として位置付けられていることが示唆される。特に2019年から2021年にかけては若干の増加傾向も見られるものの、顕著な変動は見られない。
- 売上高に占める売上原価の傾向と粗利益率の動き
- 売上原価の割合は、製品・設備関連については約45〜49%で推移し、総合的には一定の範囲内に留まっている。一方、サービスやリースの売上原価割合は約10~12%の範囲で推移し、比較的低水準を維持している。これにより、粗利益率は2017年には約46.5%だったが、その後は40%台に一時的に低下し、2020年には40.66%まで下落した後、2021年には約39.27%に微減したことがわかる。総じて、粗利益率はやや低下傾向にあるが、安定した範囲内にある。
- 販売費及び一般管理費の動向
- 販売費及び一般管理費の売上高に対する割合は、2017年から2021年にかけて約25%〜30%の間で推移している。2017年には約34.5%と比較的高い水準を示したが、その後はなだらかに低下し、2020年以降は約25%〜26%程度に安定している。これにより、経営のコスト管理は改善傾向にあると考えられる。特に2020年のコロナ禍においても比較的安定したコスト比率を維持していることが示唆される。
- 営業利益の推移とその構成要素
- 営業利益は2017年の11.81%から2020年にはやや低下し、2020年のピークは16.27%だったが、その後2021年には再び約11.52%と前年度水準に戻っている。2020年における一時的な増加は、新型コロナウイルスの影響によるコスト削減や収益増加の結果と考えられる。全体としては、営業利益率は比較的上下動はあるものの、一貫して10%台前半を維持しており、収益性は堅調であると解釈できる。
- 純利益と税後利益の動向
- 税引前当期純利益率は2017年の約9.83%から2019年には最高の14.73%に達したが、2020年には大きく低下し、約5.53%に落ち込んだ。その後は回復傾向にあり、2021年には約12.64%と高水準を維持している。非継続事業による純損失が2020年第1四半期に大きく影響しているが、その後は回復し、エコラボに帰属する当期純利益率は一貫して約8%〜12%の範囲内で推移している。2020年の大きな純損失は、非継続事業の影響と考えられる。
- その他の指標と負債コスト
- 支払利息は2020年に4.47%に増加したが、その後は再び約1.3%前後に低下している。これは負債コストの増減を反映しており、財務構造の変化や金利の動向が影響していると見られる。全体としては流動的な動きが見られるものの、負債関連コストは比較的安定した範囲にあると判断できる。