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Fidelity National Information Services Inc. (NYSE:FIS)

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自己資本利益率 (ROE) 
2005年以降

Microsoft Excel

計算

Fidelity National Information Services Inc.、 ROE、長期トレンド計算

Microsoft Excel

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).

1 百万米ドル


分析の前提とデータ範囲
対象期間は2005/12/31から2022/12/31までの18年間。3つの指標はすべて百万米ドル単位、欠損値はなし。データの変化は各指標の純粋な年度変動として解釈する。
純利益の長期的な動向
2005年から2017年にかけては正味利益が比較的安定的に推移し、2009年以降もプラス圏を維持する局面が続いた。2017年には1319百万米ドルと当該期間でピークを示す。その後は2018年846百万、2019年298百万、2020年158百万、2021年417百万と水準が低下・回復を繰り返す展開となり、2022年には-16,720百万米ドルと大幅な赤字に転じた。全般的には2017年以降の earnings volatility が顕著であり、直近年度の大幅赤字が財務結果を大きく下方へ揺らしている。
株主資本の推移と資本構成の変化
株主資本は2005年の695百万米ドルから2009年以前は総じて増加傾向を示し、2010年代には安定的に拡大した。2015年以降は急速な上昇が顕著で、2019年には約49,440百万米ドルへ跳ね上がり、以降も高水準を維持した。2020年約49,300百万米ドル、2021年約47,347百万米ドルとやや低下した後、2022年には約27,218百万米ドルへ再び大幅に減少している。以上の推移は、資本の大幅な増加(主に2015年以降の資本調達・内部留保の拡充)が見られた一方、直近年度には資本水準の縮小を伴う状況変化が生じていることを示す。
ROEの推移と洞察
ROEは2005年に高水準の28.3%を記録するも、2006年8.24%、2007年14.84%、2009年には1.27%へ低下するなど大きく揺れ動いた。2013年・2014年には再び改善して7.49%、10.36%と回復し、2017年には12.17%と高水準へ達したが、その後は2019年0.6%、2020年0.32%、2021年0.88%と低位で推移。2022年には-61.43%と大幅なマイナスに転じ、株主資本に対する利益寄与が著しく悪化している。これらの推移は、純利益の動向だけでなく株主資本の水準変化と組み合わさり、全 period における資本効率の変動を強く示唆する。
総括的な洞察と留意点
長期的には、株主資本の大幅な増加と直近年度の大幅な利益悪化・ROEの急落という対照的な動きが観察される。2017年以降の利益水準の低下と資本水準の高止まりが、ROEの低位化を招く要因となっている可能性がある。2022年の大規模赤字は財務構造の脆弱性を示唆する重要指標であり、費用構造の再編、非継続的項目の影響、キャッシュ・フローの安定性、資本調達の条件などを追加で検証する必要がある。今後の評価では、収益性の再生性と資本効率の回復可能性を、費用・売上構成・一時的要因と照合して分析することが適切である。

競合他社との比較

Fidelity National Information Services Inc.、 ROE、長期トレンド、競合他社との比較

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産業部門との比較: ソフトウェア&サービス

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業界との比較: 情報技術

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