デュポンの分析: ROE、ROA、純利益率の内訳
ROE分解では、純利益を株主資本で割ったものを構成比率の積として表します。
ROEを2つのコンポーネントに分解
Fidelity National Information Services Inc.、ROEの分解
| ROE | = | ROA | × | 財務レバレッジ比率 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | -61.43% | = | -26.42% | × | 2.32 |
| 2021/12/31 | 0.88% | = | 0.50% | × | 1.75 |
| 2020/12/31 | 0.32% | = | 0.19% | × | 1.70 |
| 2019/12/31 | 0.60% | = | 0.36% | × | 1.70 |
| 2018/12/31 | 8.28% | = | 3.56% | × | 2.33 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31).
- 総資産利益率 (ROA)
- 2008年から2019年にかけて、ROAは比較的安定し、一定の範囲内で推移している。特に2018年には3.56％と高い値を示した後、2019年と2020年には低下傾向にあるがそれでも正の値を維持している。2021年には再び上昇し0.5％を記録したものの、2022年には大きく悪化し-26.42％となり、企業の総資産に対する収益性の大幅な低下を示している。これは、当該年度において何らかの収益性の悪化や、資産の効率的利用の難しさを示唆している。
- 財務レバレッジ比率
- 財務レバレッジ比率は2018年から2019年および2020年にかけて概ね1.7～2.33の範囲で安定して推移していたが、2022年には2.32とやや上昇している。これは、負債利用の度合いがやや増加していることを示し、資本構成の変化や財務戦略の変動を反映している可能性がある。一方、2019年から2021年にかけてはわずかな変動であったため、一定の財務レバレッジ政策に基づく運営が行われていたと考えられる。
- 自己資本利益率 (ROE)
- ROEは2018年には8.28％と比較的良好な水準にあったが、その後2019年と2020年には0.6％と大きく低下した。2021年にはやや改善し0.88％を示すも、2022年には-61.43％と大幅に悪化している。これは、株主資本に対する企業の収益性の著しい低下を示しており、2022年度には赤字または資本の大幅な損失が発生した可能性が高い。全体として、2018年以降の収益性の減衰と、2022年において資本効率の喪失が顕著であることが読み取れる。
ROEを3つの要素に分解
Fidelity National Information Services Inc.、ROEの分解
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31).
- 純利益率の動向について
- 2018年度には約10.04%の純利益率を記録していたが、その後2019年度には2.88%、2020年度には1.26%、2021年度には約3%と一時的に回復傾向を示した。一方、2022年度には-115.09%と大きな赤字に転じており、純利益率の変動は非常に大きく、利益の減少と収益性の低下が顕著である。
- 資産回転率の推移について
- 資産回転率は2018年度の0.35から段階的に向上し、2022年度には0.23にまで増加している。これは資産効率の改善を示しており、資産を用いた売上高の生成効率が向上傾向にあることを示唆している。
- 財務レバレッジ比率の変化について
- 財務レバレッジ比率は2018年度の2.33から2019年度と2020年度には1.7に低下し、その後2021年度は1.75とほぼ横ばいで推移した。2022年度には2.32に上昇しており、負債の割合増加に伴いレバレッジが再度高まったことが読み取れる。これにより、企業は財務リスクの増加に直面していることが示唆される。
- 自己資本利益率（ROE）の動向について
- ROEは2018年度に8.28%と比較的安定した水準を示していたが、その後は急激に低下し、2019年度と2020年度にはそれぞれ0.6%、0.32%となった。2021年度には0.88%に回復したものの、2022年度には-61.43%と著しい損失を計上し、株主資本に対する収益性の極度の悪化が明らかとなっている。これは財務状況の深刻な悪化を示している。
- 全体的な傾向と示唆
- 全体として、同期間において純利益率およびROEの著しい低下と負の値への転換が見られ、利益創出能力および株主資本に対するリターンの悪化を示している。一方、資産回転率の改善は一定の経営効率向上を示すものの、負債比率の増加や収益性の喪失により、財務リスクの高まりも懸念される。2022年度におけるこれらの指標の変動は、企業の財務戦略や経営環境に深刻な影響を及ぼしている可能性を示唆しており、今後の財務状況の改善に向けた具体的な対策が求められる。
ROEを5つの要素に分解
Fidelity National Information Services Inc.、ROEの分解
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31).
- 税負担率の推移について
- 2018年から2020年にかけて、税負担率は着実に低下しており、2020年には0.62に達している。2021年以降、データが不足しているため、最新の動向は判断できないが、過去の傾向からは税負担の軽減を図ってきたと考えられる。
- 利息負担率の変動について
- 利息負担率は、2018年に0.77から2019年に0.51へ低下し、その後2020年には0.43とさらに減少しているが、2021年に0.78に上昇している。これは、借入金利や負債構造の変化を反映している可能性がある。
- EBITマージン率の大きな変動について
- 2018年の16.24%から2020年に4.72%へ減少しており、2021年には7.23%に回復したが、2022年には-110.43%と大きく悪化している。これは、2022年において大きな損失または非経常項目の影響を受けた可能性を示唆している。
- 資産回転率の動向について
- 資産回転率は2018年の0.35から2022年の0.23に上昇しており、資産の効率的な運用が改善されている可能性がある。一方で、その水準は比較的低く、資産の利用効率は限られているとも解釈できる。
- 財務レバレッジ比率の傾向について
- 2018年の2.33から2019年と2020年には1.7台に低下しており、その後2022年には2.32に上昇している。これは、財務構造の借入依存度の変動を反映しており、資本構造のリスク水準に変動があったことを示している。
- 自己資本利益率（ROE）の著しい変動について
- 2018年には8.28%と良好な収益性を示していたが、2019年および2020年にはほぼゼロまたは極めて低い値となり、2021年に再び0.88%に上昇した。しかし、2022年には-61.43%と著しくマイナスに転じており、収益性の著しい悪化と財務状況の悪化を示唆している。
ROAを2つのコンポーネントに分解
Fidelity National Information Services Inc.、ROAの分解
| ROA | = | 純利益率 | × | 資産回転率 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022/12/31 | -26.42% | = | -115.09% | × | 0.23 |
| 2021/12/31 | 0.50% | = | 3.00% | × | 0.17 |
| 2020/12/31 | 0.19% | = | 1.26% | × | 0.15 |
| 2019/12/31 | 0.36% | = | 2.88% | × | 0.12 |
| 2018/12/31 | 3.56% | = | 10.04% | × | 0.35 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31).
- 純利益率
- 同社の純利益率は、2018年から2021年にかけて比較的安定した水準を維持していたが、2022年には大幅に悪化し、マイナス115.09％に落ち込んでいる。これは、当期純利益が大きく減少または赤字に転じたことを示している可能性がある。特に2022年の著しい低下は、経営環境の変化や一次的なコスト増益に起因する可能性が考えられる。
- 資産回転率
- 資産回転率は、2018年の0.35から2022年には0.23へと徐々に上昇している。これは、総資産に対する売上高の効率性が向上していることを示しており、資産活用の効率改善が進んでいると解釈できる。
- 総資産利益率 (ROA)
- ROAは、2018年の3.56%から2021年には0.5%まで低下したが、その後2022年には-26.42%と大幅に悪化している。特に2022年のマイナス化は、純利益の大幅な減少および資産効率の悪化を反映している。これは、企業の利益創出能力が著しく低下し、資産を効果的に活用できていない状態を示している。全体として、2022年にかけての業績悪化が顕著である。
ROAを4つの要素に分解
Fidelity National Information Services Inc.、ROAの分解
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31).
税負担率は、2018年から2020年にかけて徐々に低下しており、2019年には0.75、2020年には0.62と減少傾向を示している。しかし、2021年以降のデータが不足しているため、今後の動向は不明である。
利息負担率は、2018年の0.77から2019年には大きく低下し、2020年にはさらに低いため、負債に対する利息支払の負担が軽減されたことを示している。ただし、2021年には0.78に上昇しており、再び負担増加の傾向を見せている。
EBITマージン率は、2018年に16.24%と高水準を示したが、その後は一貫して低下し、2020年には4.72%にまで落ち込んでいる。2021年には7.23%に回復したものの、2022年には-110.43という大きなマイナス値となり、著しい収益性の悪化を示している。この大きな変動は、重要な経営上の問題または特別損失等による影響を示唆している可能性がある。
資産回転率は、2018年の0.35から2022年には0.23まで増加しており、資産の効率的な活用が進んでいることを示している。特に、2022年の数字は、資産をより効率的に利用していることを反映している可能性がある。
総資産利益率 (ROA)は、2018年に3.56%と良好な性能を示していたが、その後は継続的に低下し、2020年には0.19%まで縮小した。2021年には0.5%に回復したが、2022年には-26.42%と大きなマイナスに転じており、総合的な収益性の劇的な悪化を反映している。これらの動向は、企業の収益構造や資産運用の問題を示唆している可能性がある。
当期純利益率の分解
Fidelity National Information Services Inc.、純利益率の分解
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31).
- 税負担率
- この指標は税金負担の割合を示しており、2018年から2020年にかけて一定程度の低下傾向を示していることから、これらの年度において課税負担が軽減された可能性がある。一方、2021年以降のデータは欠損しているため、最新の状況については不明である。
- 利息負担率
- この比率は企業の利息支払い負担の割合を示しており、2018年から2019年にかけて大きく低下した後、2020年にさらに低下したことがわかる。ただし、2021年に再び大きく上昇し、2022年のデータは欠損しているため、利息負担の変動は年度によって大きな変動性を持つと考えられる。
- EBITマージン率
- この指標は営業利益率を示しており、2018年には16.24%と比較的高い水準にあったが、2019年と2020年にかけて顕著に低下し続けている。2021年には一時的に回復し7.23%まで上昇したものの、2022年には-110.43%と極端な低下を示しており、同年度の大幅な損失を示唆している。この傾向は、企業の営業効率や収益力の低下および一部の年度における非通常の損失を反映している可能性が高い。
- 純利益率
- この指標は最終的な純利益に対する売上高の割合を示し、2018年から2020年にかけて顕著に低下している。2021年には若干の回復を見せたものの、その後の2022年には-115.09%、極めて深刻な損失を記録している。このことから、収益性の低下と財務状況の悪化が進行していたことが示唆される。ただし、その詳細な要因については追加情報が必要である。