貸借対照表の構造:資産
四半期データ
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Johnson & Johnson、連結貸借対照表の構成:資産(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2026-03-29), 10-K (報告日: 2025-12-28), 10-Q (報告日: 2025-09-28), 10-Q (報告日: 2025-06-29), 10-Q (報告日: 2025-03-30), 10-K (報告日: 2024-12-29), 10-Q (報告日: 2024-09-29), 10-Q (報告日: 2024-06-30), 10-Q (報告日: 2024-03-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-Q (報告日: 2023-10-01), 10-Q (報告日: 2023-07-02), 10-Q (報告日: 2023-04-02), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-10-02), 10-Q (報告日: 2022-07-03), 10-Q (報告日: 2022-04-03), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-10-03), 10-Q (報告日: 2021-07-04), 10-Q (報告日: 2021-04-04).
資産構成の変動および流動性に関する分析結果を以下にまとめる。
- 流動資産の構成推移
- 現金および現金同等物の総資産に占める割合は、期間を通じて変動が見られるが、2023年から2024年にかけて上昇傾向にあり、特に2024年12月29日には19.87%と最大値を記録した。対照的に、有価証券の割合は2022年半ばまで10%前後で推移していたが、2022年末から急激に減少しており、2023年第4四半期以降は1%未満の極めて低い水準で推移している。これは、投資資産から即時性の高い現金への資産シフトが行われたことを示唆している。
- 営業資産の安定性
- 売掛金および在庫の割合は、分析期間を通じて極めて安定的に推移している。売掛金は概ね8%から9%の間で推移し、在庫は5%台から7%台へと緩やかな上昇傾向にあるものの、大きな変動は見られない。これにより、営業サイクルにおける運転資本の管理が一定の水準で維持されていることが読み取れる。
- 固定資産の構造的特徴
- 総資産に占める固定資産の割合は、概ね63%から72%の範囲で高い水準を維持しており、資産構造の大部分を固定資産が占めている。その内訳として、無形固定資産（純額）とのれんが大きな比重を占めている。のれんの割合は20%前後で推移していたが、2022年末から2024年にかけて24%から25%程度まで上昇しており、資産規模の拡大に伴い無形資産の重要性が増している傾向がある。一方で、有形固定資産（ネット）の割合は10%から11%台で安定的に推移している。
- その他の資産および税務的要因
- 所得に対する繰延税金資産の割合は、2021年の4%から6%台から、2025年には3%台へと漸減する傾向にある。その他の資産は、2023年後半に一時的に8%台まで上昇したが、その後は5%から7%の間で推移している。
- 総括的な資産構成の傾向
- 総資産における流動資産と固定資産の比率は、流動資産が約30%前後、固定資産が約70%前後という構成で概ね安定している。特筆すべき点として、有価証券の圧縮と現金保有比率の一時的な急増という流動性管理の変更が見られるほか、のれんと無形資産を中心とした固定資産主導のバランスシート構造が継続していることが確認できる。