Johnson & Johnson、損益計算書から選択した項目、長期トレンド

百万米ドル

12ヶ月終了	お客様への販売	当期純利益
2024/12/29	88,821)	14,066)
2023/12/31	85,159)	35,153)
2022/12/31	94,943)	17,941)
2021/12/31	93,775)	20,878)
2020/12/31	82,584)	14,714)
2019/12/29	82,059)	15,119)
2018/12/30	81,581)	15,297)
2017/12/31	76,450)	1,300)
2016/12/31	71,890)	16,540)
2015/12/31	70,074)	15,409)
2014/12/28	74,331)	16,323)
2013/12/29	71,312)	13,831)
2012/12/30	67,224)	10,853)
2011/12/31	65,030)	9,672)
2010/12/31	61,587)	13,334)
2009/12/31	61,897)	12,266)
2008/12/28	63,747)	12,949)
2007/12/30	61,095)	10,576)
2006/12/31	53,324)	11,053)
2005/12/31	50,514)	10,411)

データの概要

対象期間は 2005/12/31 から 2024/12/29 までの複数年分で、項目は2つ。1列目が財務項目名、2列目が単位（百万米ドル）、以降の列が各年の値を示す。値はすべて数値で、空白は欠損データを意味するが、本データには欠損値は見られない。

1) お客様への販売（単位：百万米ドル）: 初期値は 50,514（2005年）で始まり、2014年には 74,331 に達するなど長期的に増加傾向を示す。2015年と2016年にはやや低下した後、2017年以降は再び上昇基調となり、2022年には 94,943 の高水準を付ける。2023年には 85,159 に落ち、2024年には 88,821 に回復した。

2) 当期純利益（単位：百万米ドル）: 2005年の 10,411 からスタートし、2010年前後は 13,334 付近へ上昇。2011年には 9,672 へ低下するなど変動を繰り返す。2016年には 16,540 へ回復するが、2017年には 1,300 へ極端に落ちる異常値を記録。その後は再び 15,000–20,000 台へ回復するが、2021年には 20,878 へ大きく跳ね上がり、2022年は 17,941、2023年には 35,153 と再度大幅な上昇を示す。2024年には 14,066 に低下している。

お客様への販売の長期トレンド

長期的には多年度にわたり増加傾向がみられ、総額は初期の約 50,500 から 2024 年には約 88,800 に到達している。年次の変動は比較的小刻みな波形で現れるものの、2014年頃には一時的なピークを形成し、その後 2015–2016 年にかけて若干の調整を挟みつつ、2017 年以降は加速的な成長局面へ移行している。特に 2021–2022 年にかけて高水準を維持し、その後2023 年に調整、2024 年には再度回復している。

当期純利益の長期トレンド

2005–2016 年の期間では、純利益は概ね増加傾向であり、2005年の 10,411 から 2016年の 16,540 へと上昇している。ただし 2011 年には 9,672 へ低下するなど、年次の変動は大きい。2017 年には 1,300 へ急落する異例の値を記録した後、2018–2020 年には再びおおむね 15,000–16,000 台へ回復した。2021 年には 20,878 へ急増する一方、2022 年には 17,941 に低下。2023 年には 35,153 へ再び大幅に上昇するが、2024 年には 14,066 に再度低下している。

パターンと洞察

売上高に対する純利益の推移は必ずしも一致していない点が目立つ。2005–2016 年には売上の成長とほぼ連動する形で純利益が上昇しているが、2017 年の極端な低下は利益水準の大幅な悪化を伴い、収益性の不安定さを示唆している。2021–2022 年には売上が大きく成長するのに対し、純利益も高水準を維持している期間が続く一方、2023 年には再度急激な上昇をみせ、翌年には大幅に低下している点は、特定の年度における一時的な要因や調整項目が利益に大きく影響した可能性を示唆する。全体としては、売上規模の拡大を背景に長期的には成長傾向を維持する一方、利益は大きく揺れる年が散見され、安定性の確保には利益率の平準化が課題となる可能性がある。主要な年次の概算純利益率は、2005–2006 年頃に約20％台、2010–2016 年には概ね 17–23％程度、2017 年には約1–2％と大幅に低下、2018–2022 年には再び 18–22％台、2023 年には約41％と極端な上昇、2024 年には約16％と低下している。これらの変動は、外部要因や一部年度の特別項目の影響を反映している可能性が高い。

結論

データは、長期的には販売額が拡大している一方、純利益は大きなボラティリティを伴い、年によっては極端な値を示すことを示唆している。売上の成長が継続する中で、利益率の安定性を高めるための施策が重要であることが読み取れる。特に 2017 年と 2023 年のような外れ値が生じた年は、利益の安定性を評価する上で重要なポイントとなる。今後は、売上成長と併せた費用構造の安定化・変動要因の特定が、収益性の持続的な改善に資する可能性が高い。

Johnson & Johnson、アセットから選択したアイテム、長期トレンド

百万米ドル

	流動資産	総資産
2024/12/29	55,893)	180,104)
2023/12/31	53,495)	167,558)
2022/12/31	55,294)	187,378)
2021/12/31	60,979)	182,018)
2020/12/31	51,237)	174,894)
2019/12/29	45,274)	157,728)
2018/12/30	46,033)	152,954)
2017/12/31	43,088)	157,303)
2016/12/31	65,032)	141,208)
2015/12/31	60,210)	133,411)
2014/12/28	59,311)	131,119)
2013/12/29	56,407)	132,683)
2012/12/30	46,116)	121,347)
2011/12/31	54,316)	113,644)
2010/12/31	47,307)	102,908)
2009/12/31	39,541)	94,682)
2008/12/28	34,377)	84,912)
2007/12/30	29,945)	80,954)
2006/12/31	22,975)	70,556)
2005/12/31	31,394)	58,025)

概要（長期的傾向）: 総資産は2005年の約58,025百万米ドルから2024年の約180,104百万米ドルへ拡大し、期間全体で約3.1倍の成長を示す。2005年から2012年にかけて急速に増加後、2013年～2016年も堅調に推移。2017年にはピーク近い水準へ達した後、2018年に調整を挟み、2020年代には高水準を維持しつつ、2023年には再び減少、2024年に回復する動きを見せた。長期の年平均成長率は概ね6%程度と推定される。
流動資産の推移と資本構成への影響: 流動資産は2005年の約31,394百万米ドルから2024年の約55,893百万米ドルへ増加した。一方、総資産に対する流動資産の比率は約54%から約31%へ低下しており、資産構成が非流動資産寄りへシフトしている可能性が読み取れる。期間中は2012年の急落と2017年の大幅減少が顕著で、以降は回復と変動を繰り返している。特に2020年代には再び高水準を維持する局面が多く見られる。
総資産の推移と示唆: 総資産は約58,025百万米ドルから約180,104百万米ドルへ長期的に増加。2009年以降は安定的な成長を示し、2017年には大きく増加、2018年には若干の調整を挟んだ後、2020年代には高い水準で推移。2022年には一時的なピークを上回る水準へ達した後、2023年に再度低下し、2024年に回復している。全体としては長期的な資産拡大とともに、局所的な変動が繰り返されるパターンが認められる。
結論的洞察: 資産規模は長期的に拡大しており、特に総資産の成長は2005年以降の景気循環や資本配置の影響を反映していると判断される。流動資産の比率が低下していることは、短期的な liquidity よりも長期的な資産形成が優先されている可能性を示唆する。一方、2020年代には総資産高水準の維持と回復局面が見られ、収益性と資本効率の安定性を支えるためには、流動性管理と資産構成のバランスが継続的に重要となる。

Johnson & Johnson、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド

百万米ドル

	流動負債	総負債	総負債	株主資本
2024/12/29	50,321)	108,614)	36,634)	71,490)
2023/12/31	46,282)	98,784)	29,332)	68,774)
2022/12/31	55,802)	110,574)	39,659)	76,804)
2021/12/31	45,226)	107,995)	33,751)	74,023)
2020/12/31	42,493)	111,616)	35,266)	63,278)
2019/12/29	35,964)	98,257)	27,696)	59,471)
2018/12/30	31,230)	93,202)	30,480)	59,752)
2017/12/31	30,537)	97,143)	34,581)	60,160)
2016/12/31	26,287)	70,790)	27,126)	70,418)
2015/12/31	27,747)	62,261)	19,861)	71,150)
2014/12/28	25,085)	61,367)	18,760)	69,752)
2013/12/29	25,675)	58,630)	18,180)	74,053)
2012/12/30	24,262)	56,521)	16,165)	64,826)
2011/12/31	22,811)	56,564)	19,627)	57,080)
2010/12/31	23,072)	46,329)	16,773)	56,579)
2009/12/31	21,731)	44,094)	14,541)	50,588)
2008/12/28	20,852)	42,401)	11,852)	42,511)
2007/12/30	19,837)	37,635)	9,537)	43,319)
2006/12/31	19,161)	31,238)	6,593)	39,318)
2005/12/31	12,635)	20,154)	2,685)	37,871)

流動負債（百万米ドル）: 期間を通じて着実な増加が認められる。2005年末の約12,635から2010年頃には約23,072へ上昇し、その後も2017年には約30,537、2022年には約55,802へ拡大した。2023年には約46,282へ減少した後、2024年には約50,321へ回復している。全体としては長期的に上昇傾向である一方、年次の変動も大きく、2020年代に入って急激な伸びと波動が続いた。
総負債（百万米ドル）: 大項目としての総負債は2005年の約20,154から長期的に増加し、2017年には約97,143へ達した。その後は2018年約93,202、2019年約98,257と変動しつつ、2020年には約111,616へピークを形成。以降2021年約107,995、2022年約110,574と高水準を維持する一方、2023年には約98,784へ低下、2024年には約108,614へ回復している。期間を通じて総負債は大きく成長し、景気動向や財務戦略の影響を反映した変動が顕著であった。
総負債（百万米ドル）: 補助的な負債項目と推定される長期的な負債は、2005年の約2,685から徐々に拡大して2017年には約34,581、2020年には約35,266、2022年には約39,659へと高水準へ。2018年には約30,480、2019年には約27,696へ低下する局面も見られるが、2020年代には再び増加傾向に転じ、2024年には約36,634へ回復している。年度ごとの大きな変動は負債構成の見直しや資金調達方針の変更を示唆する。
株主資本（百万米ドル）: 株主資本は2005年の約37,871から長期的に増加傾向を示し、2013年には約74,053へ拡大した。その後2014年は約69,752、2015年約71,150、2016年約70,418とやや横ばいに近い推移となる。2017年には約60,160へ減少、2018年約59,752、2019年約59,471と低水準で推移する時期が続くが、2020年以降は再び上昇に転じ、2021年約74,023、2022年約76,804と高水準へ。2023年には約68,774へ再度低下したものの、2024年には約71,490へ回復している。全体としては長期的な蓄積を伴う成長局面と、2017–2019年の一時的な圧力を挟みつつ2020年代に再び資本基盤の強化が進んだ状況である。

Johnson & Johnson、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド

百万米ドル

12ヶ月終了	営業活動によるネットキャッシュフロー	投資活動によるネットキャッシュ(使用者)	財務活動によるネットキャッシュ
2024/12/29	24,266)	(18,599)	(3,132)
2023/12/31	22,791)	878)	(15,825)
2022/12/31	21,194)	(12,371)	(8,871)
2021/12/31	23,410)	(8,683)	(14,047)
2020/12/31	23,536)	(20,825)	(6,120)
2019/12/29	23,416)	(6,194)	(18,015)
2018/12/30	22,201)	(3,167)	(18,510)
2017/12/31	21,056)	(14,868)	(7,673)
2016/12/31	18,767)	(4,761)	(8,551)
2015/12/31	19,279)	(7,735)	(10,846)
2014/12/28	18,471)	(12,305)	(12,260)
2013/12/29	17,414)	(5,103)	(6,091)
2012/12/30	15,396)	(4,510)	(20,562)
2011/12/31	14,298)	(4,612)	(4,452)
2010/12/31	16,385)	(7,854)	(4,980)
2009/12/31	16,571)	(7,598)	(4,092)
2008/12/28	14,972)	(4,187)	(7,464)
2007/12/30	15,249)	(6,139)	(5,698)
2006/12/31	14,248)	(20,291)	(6,109)
2005/12/31	11,877)	(279)	(4,521)

営業活動によるネットキャッシュフロー: 分析期間を通じて正のキャッシュフローが継続しており、総体的には堅調な成長傾向が窺える。初年度は約11,877百万米ドルで推移し、その後2007年には約15,249百万米ドルへ増加、2008年は約14,972百万米ドルへやや減少した後、2009年には約16,571百万米ドルへ回復している。2010年〜2012年は約16,385〜15,396百万米ドルのレンジ、2013年には約17,414百万米ドル、2014年には約18,471百万米ドルと着実に拡大。2015年〜2016年は約19,279百万米ドル→約18,767百万米ドルへ小幅の低下を示すが、2017年には約21,056百万米ドル、2018年には約22,201百万米ドル、2019年には約23,416百万米ドルと高水準を維持。2020年には約23,536百万米ドル、2021年には約23,410百万米ドルとほぼ横ばいで推移し、2022年には約21,194百万米ドルへ小幅減少。2023年には約22,791百万米ドル、2024年には約24,266百万米ドルと再度高水準を更新している。全体として長期的な増加傾向の中に年次の小幅な変動が見られるが、2020年代に入っても高い水準を維持しており、営業活動によるキャッシュ創出力の安定性が顕著である。
投資活動によるネットキャッシュ(使用者): 投資活動によるキャッシュフローは原則としてマイナス（キャッシュの流出）となっており、年次による変動が大きい特徴が見られる。初年度は-279百万米ドルと小規模であったが、次年度の2006年には-20,291百万米ドルと大幅な資本支出を伴う動きを示した。その後も2014年には約-12,305百万米ドル、2017年には約-14,868百万米ドル、2020年には約-20,825百万米ドルと大きなマイナスが観察される。2013年-2016年の間は比較的小規模なキャッシュアウトが続く一方、2018年以降は-3,167百万米ドル〜-18,510百万米ドルの範囲で再度大きな変動が生じている。2023年には+878百万米ドルとごくわずかな正味の現金創出が見られ、2024年には再び大きなマイナス-18,599百万米ドルへ戻っている。特筆すべき点として、特定の年度に資産の売却や投資の回収によるキャッシュ創出が生じた可能性がある一方、2020年には再度大規模な投資活動が資金を要していたと推測される。全体としては、投資活動は資本的支出や資産買収等の要因で大きく左右される性質が継続している。
財務活動によるネットキャッシュ: 財務活動によるキャッシュフローは原則としてマイナスで推移しており、株主還元や debt返済、新規資金調達等を通じたキャッシュアウトが大きな影響を及ぼしているケースが多い。年度ごとの大きなマイナスは、2012年-20,562百万米ドル、2014年-12,260百万米ドル、2018年-18,510百万米ドル、2019年-18,015百万米ドル、2021年-14,047百万米ドル、2023年-15,825百万米ドルなど。比較的大きな出費が継続する期間が長く、財務活動を介した資金の流出が継続的な特徴として現れている。一方で、2024年は-3,132百万米ドルと相対的に小幅な出費にとどまっており、過去数年間の大規模な財務活動に比べて緩やかな動きとなっている。全体としては、財務活動における現金の流出が一貫して観察され、資本構成の維持・強化、配当支払い、株式関連のキャッシュアウトなどが主な要因として推定される。

Johnson & Johnson、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド

米ドル

12ヶ月終了	1株当たり基本利益¹	希薄化後1株当たり利益²	1株当たり配当金³
2024/12/29	5.84	5.79	4.91
2023/12/31	13.88	13.72	4.70
2022/12/31	6.83	6.73	4.45
2021/12/31	7.93	7.81	4.19
2020/12/31	5.59	5.51	3.98
2019/12/29	5.72	5.63	3.75
2018/12/30	5.70	5.61	3.54
2017/12/31	0.48	0.47	3.32
2016/12/31	6.04	5.93	3.15
2015/12/31	5.56	5.48	2.95
2014/12/28	5.80	5.70	2.76
2013/12/29	4.92	4.81	2.59
2012/12/30	3.94	3.86	2.40
2011/12/31	3.54	3.49	2.25
2010/12/31	4.85	4.78	2.11
2009/12/31	4.45	4.40	1.93
2008/12/28	4.62	4.57	1.80
2007/12/30	3.67	3.63	1.62
2006/12/31	3.76	3.73	1.46
2005/12/31	3.50	3.46	1.28

^{1, 2, 3} 分割と株式配当の調整済みデータ。

全体的な傾向と要約: 3指標はいずれも長期的には堅調な推移を示しつつ、2017年と2023年にかけて顕著な変動を観察できる。基本EPSと希薄化後EPSは大半の期間で似た推移を辿り、配当は2005年から持続的に増配を続け、EPSの変動と一定の整合性を保つ財務方針が示唆される。2017年にはEPSが急落し、その後の2018年以降は回復基調が確認できる。2021年以降はEPSが再び高水準へと上昇する局面があり、2023年には大幅なピークを示した後、2024年には再び水準を調整している。配当に関しては、長期的な増配傾向が継続しており、EPSのボラティリティにもかかわらずキャッシュ配分の安定性を示す。
1株当たり基本利益（EPS）: 長期ではおおむね4〜6米ドルのレンジで推移する局面が多い。2011年に一時的な低下が見られるが2012年以降は回復を続け、2013年には再び水準を引き上げ、2014年には5.8米ドルへ上昇。2017年には大幅に低下して0.48米ドルへ落ち込む特異点が生じ、その後2018年以降は再度回復し、2021年には7.93米ドルへ達した。2023年には13.88米ドルと大幅に高水準に達した後、2024年には5.84米ドルへ調整している。2017年と2023年の2点は顕著な変動点として際立つ。
希薄化後1株当たり利益: 基本EPSと同様の動きを示し、長期的にはおおむね同水準のレンジで推移する。2017年に0.47米ドルへ急落し、2018年以降は回復・拡大。2021年には7.81米ドルへ達し、2023年には13.72米ドルとピークに達した後、2024年には5.79米ドルへ調整している。基本EPSとの差は小さく、希薄化の影響は限定的とみられる。
1株当たり配当金: 2005年の1.28米ドルから2024年の4.91米ドルへと、長期的に安定的な増配を継続。年次ベースでの増配が継続しており、2017年時点でも増配を維持している。配当の成長はEPSの長期的な成長と整合しており、キャッシュフローの安定性と財務体制の健全性を反映している可能性が高い。2017年のEPSの低下局面にも配当は増加傾向を維持している点が特徴的である。
データのパターンと洞察: EPSの基本と希薄化後の指標は概ね同様の動きを示し、希薄化の影響は小さい。2017年と2023年には極端な高水準を記録する局面がある一方、配当は長期にわたり安定した増配を維持しており、EPSの変動性をある程度緩和する財務方針が読み取れる。2017年の急落は一過性の要因を示唆する可能性があり、2021年以降の回復と2023年のピークは、特定の一時要因（財務構造の見直し、会計処理の影響、特別項目の反映など）による影響が含まれた可能性があると推察される。全体として、EPSと配当は長期的には相互に支え合う成長パターンを描いており、財務配分の安定性は配当の連続増配に現れている。

Johnson & Johnson (NYSE:JNJ)

選択した財務データ
2005年以降

損益計算書

貸借対照表:資産

貸借対照表:負債と株主資本

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Johnson & Johnson (NYSE:JNJ)

選択した財務データ 2005年以降

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