選択した財務データ
2005年以降
損益計算書
Danaher Corp.、損益計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | セールス | 営業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|---|
| 2025/12/31 | 24,568) | 4,690) | 3,614) |
| 2024/12/31 | 23,875) | 4,863) | 3,899) |
| 2023/12/31 | 23,890) | 5,202) | 4,764) |
| 2022/12/31 | 31,471) | 8,688) | 7,209) |
| 2021/12/31 | 29,453) | 7,465) | 6,433) |
| 2020/12/31 | 22,284) | 4,231) | 3,646) |
| 2019/12/31 | 17,911) | 3,269) | 3,008) |
| 2018/12/31 | 19,893) | 3,404) | 2,651) |
| 2017/12/31 | 18,330) | 3,021) | 2,492) |
| 2016/12/31 | 16,882) | 2,751) | 2,554) |
| 2015/12/31 | 20,563) | 3,469) | 3,357) |
| 2014/12/31 | 19,914) | 3,431) | 2,598) |
| 2013/12/31 | 19,118) | 3,275) | 2,695) |
| 2012/12/31 | 18,260) | 3,165) | 2,392) |
| 2011/12/31 | 16,091) | 2,617) | 2,172) |
| 2010/12/31 | 13,203) | 2,166) | 1,793) |
| 2009/12/31 | 11,185) | 1,542) | 1,152) |
| 2008/12/31 | 12,697) | 1,869) | 1,318) |
| 2007/12/31 | 11,026) | 1,741) | 1,370) |
| 2006/12/31 | 9,596) | 1,518) | 1,122) |
| 2005/12/31 | 7,985) | 1,265) | 898) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-12-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
売上高は、2005年から2025年までの期間において、全体的に増加傾向を示しています。特に、2019年から2021年にかけて顕著な伸びが見られ、2021年にはピークに達しました。しかし、2022年と2023年には売上高が減少した後、2024年と2025年には若干の回復が見られます。2008年の金融危機時にも一時的な売上高の伸びの鈍化が見られますが、その後は回復しています。
- 売上高の成長率
- 2019年から2021年の間に、売上高は大幅に増加しました。この期間の成長率は、過去の傾向と比較して著しく高い水準にあります。一方、2022年と2023年の減少は、市場環境の変化や事業戦略の調整によるものと考えられます。
営業利益は、売上高と同様に、2005年から2025年までの期間において、全体的に増加傾向を示しています。2021年にはピークに達し、その後は売上高の減少と連動して減少しています。しかし、売上高の減少幅よりも営業利益の減少幅の方が小さいため、収益性の改善が見られます。
- 営業利益率
- 営業利益率（営業利益を売上高で割ったもの）は、2005年から2025年の間に、概ね安定しています。2021年にはピークに達し、その後は若干の低下が見られますが、全体的には高い水準を維持しています。これは、コスト管理の徹底や高付加価値製品へのシフトなどが奏功した結果と考えられます。
当期純利益は、売上高および営業利益の傾向に沿って、2005年から2025年までの期間において、全体的に増加傾向を示しています。2021年にはピークに達し、その後は売上高および営業利益の減少と連動して減少しています。しかし、営業利益と同様に、当期純利益の減少幅も売上高の減少幅よりも小さいため、純利益率の改善が見られます。
- 当期純利益率
- 当期純利益率（当期純利益を売上高で割ったもの）は、2005年から2025年の間に、概ね安定しています。2021年にはピークに達し、その後は若干の低下が見られますが、全体的には高い水準を維持しています。これは、効率的な財務管理や税務戦略などが奏功した結果と考えられます。
全体として、売上高、営業利益、当期純利益は、長期的に見て成長傾向にありますが、近年は市場環境の変化により、一時的な減少が見られます。しかし、収益性を示す営業利益率および当期純利益率は、高い水準を維持しており、健全な財務基盤を有していると考えられます。
貸借対照表:資産
Danaher Corp.、アセットから選択したアイテム、長期トレンド
百万米ドル
| 流動資産 | 総資産 | |
|---|---|---|
| 2025/12/31 | 12,756) | 83,464) |
| 2024/12/31 | 9,497) | 77,542) |
| 2023/12/31 | 13,937) | 84,488) |
| 2022/12/31 | 15,883) | 84,350) |
| 2021/12/31 | 11,648) | 83,184) |
| 2020/12/31 | 13,802) | 76,161) |
| 2019/12/31 | 25,597) | 62,082) |
| 2018/12/31 | 7,094) | 47,833) |
| 2017/12/31 | 6,850) | 46,649) |
| 2016/12/31 | 6,665) | 45,295) |
| 2015/12/31 | 7,837) | 48,222) |
| 2014/12/31 | 9,431) | 36,992) |
| 2013/12/31 | 9,114) | 34,672) |
| 2012/12/31 | 7,588) | 32,941) |
| 2011/12/31 | 6,272) | 29,949) |
| 2010/12/31 | 5,730) | 22,217) |
| 2009/12/31 | 5,221) | 19,595) |
| 2008/12/31 | 4,187) | 17,490) |
| 2007/12/31 | 4,050) | 17,472) |
| 2006/12/31 | 3,395) | 12,864) |
| 2005/12/31 | 2,945) | 9,163) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-12-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
流動資産は、2005年から2007年にかけて一貫して増加し、2007年には4050百万米ドルに達しました。2008年にはわずかに増加した後、2009年に大幅に増加し、5221百万米ドルとなりました。その後、2012年まで緩やかな増加傾向が続きましたが、2013年には9431百万米ドルから7837百万米ドルへと減少しました。2016年まで回復傾向が見られましたが、2017年には25597百万米ドルと急増しました。しかし、2018年には13802百万米ドルへと大幅に減少し、その後は2021年まで変動しながら推移しました。2022年以降は再び減少傾向にあり、2024年には12756百万米ドルとなっています。
- 総資産
- 総資産は、2005年から2006年にかけて大幅に増加し、12864百万米ドルに達しました。その後、2007年から2008年にかけて増加が鈍化し、2008年には17490百万米ドルとなりました。2009年には19595百万米ドルと増加し、2011年まで緩やかな増加傾向が続きました。2012年には32941百万米ドルに達し、2013年、2014年と増加を続けました。2015年には48222百万米ドルと大幅に増加し、2016年には一時的に減少しましたが、その後は増加傾向に転じました。2017年には62082百万米ドルと急増し、2018年には76161百万米ドル、2019年には83184百万米ドルと増加しました。2020年には84350百万米ドルとわずかに増加し、2021年には84488百万米ドルとなりました。2022年には77542百万米ドルへと減少し、2023年には83464百万米ドルと再び増加しました。
総資産は流動資産と比較して、より安定した増加傾向を示しており、流動資産の変動の影響を受けにくい構造であることが示唆されます。2017年における流動資産と総資産の同時増加は、事業拡大や資産の取得に関連している可能性があります。2018年以降の流動資産の減少は、債務の返済や配当金の支払いなど、資金の流出に関連している可能性があります。総資産の減少は、資産の売却や減損に関連している可能性があります。
貸借対照表:負債と株主資本
Danaher Corp.、負債および株主資本から選択された項目、長期トレンド
百万米ドル
| 流動負債 | 支払手形および長期債務 | ダナハーの株主資本総額 | |
|---|---|---|---|
| 2025/12/31 | 6,807) | 18,418) | 52,534) |
| 2024/12/31 | 6,798) | 16,005) | 49,543) |
| 2023/12/31 | 8,274) | 18,402) | 53,486) |
| 2022/12/31 | 8,389) | 19,677) | 50,082) |
| 2021/12/31 | 8,140) | 22,176) | 45,167) |
| 2020/12/31 | 7,402) | 21,204) | 39,766) |
| 2019/12/31 | 4,932) | 21,729) | 30,271) |
| 2018/12/31 | 4,842) | 9,740) | 28,214) |
| 2017/12/31 | 4,792) | 10,522) | 26,358) |
| 2016/12/31 | 6,874) | 12,269) | 23,003) |
| 2015/12/31 | 6,170) | 12,870) | 23,690) |
| 2014/12/31 | 5,396) | 3,473) | 23,378) |
| 2013/12/31 | 4,527) | 3,499) | 22,385) |
| 2012/12/31 | 4,206) | 5,343) | 19,017) |
| 2011/12/31 | 4,172) | 5,305) | 16,905) |
| 2010/12/31 | 3,305) | 2,825) | 13,711) |
| 2009/12/31 | 2,761) | 2,933) | 11,630) |
| 2008/12/31 | 2,745) | 2,619) | 9,809) |
| 2007/12/31 | 2,900) | 3,726) | 9,086) |
| 2006/12/31 | 2,460) | 2,434) | 6,645) |
| 2005/12/31 | 2,269) | 1,042) | 5,080) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-12-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
流動負債は、2005年から2016年まで一貫して増加傾向にあります。2016年をピークに減少し、2017年から2018年にかけて横ばいとなります。その後、2019年に大幅に増加し、2020年、2021年、2022年とさらに増加を続けました。2023年には減少に転じ、2024年、2025年と小幅な変動を示しています。
- 支払手形および長期債務
- 2005年から2007年にかけて大幅に増加しました。2008年に減少した後、2009年に若干増加しました。2010年に減少した後、2011年に再び増加し、高水準を維持しました。2014年以降、大幅な増加を見せ、2015年にピークに達しました。その後、2016年、2017年、2018年と減少傾向にありましたが、2019年に再び大幅に増加し、2020年、2021年と高水準を維持しました。2022年、2023年、2024年と減少傾向にあり、2025年も減少傾向が続いています。
株主資本総額は、2005年から2011年まで一貫して増加しました。2011年をピークに、2012年から2014年にかけて緩やかな増加傾向が続きました。2015年に若干の減少が見られましたが、2016年以降は再び増加し、2019年に大幅な増加を見せました。2020年、2021年、2022年とさらに増加を続け、2023年に若干の減少が見られましたが、2024年、2025年と再び増加傾向にあります。
支払手形および長期債務の増加は、流動負債の増加と相まって、負債の増加を示唆しています。しかし、株主資本総額の増加は、財務の健全性を示唆しています。負債の増加が株主資本の増加に匹敵するか、それを上回るかどうかを評価することが重要です。特に2019年以降の負債の急増と、それに伴う株主資本の増加のバランスを注視する必要があります。
全体として、これらの財務指標は、企業の成長と財務構造の変化を示しています。負債の増加と株主資本の増加の動向を継続的に監視し、企業の財務リスクと成長の可能性を評価することが重要です。
キャッシュフロー計算書
Danaher Corp.、キャッシュフロー計算書から選択した項目、長期トレンド
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 営業活動によるネットキャッシュ | 投資活動に使用されたネットキャッシュ | 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ |
|---|---|---|---|
| 2025/12/31 | 6,416) | (1,196) | (2,961) |
| 2024/12/31 | 6,688) | (1,981) | (8,385) |
| 2023/12/31 | 6,490) | (7,048) | 154) |
| 2022/12/31 | 8,519) | (2,234) | (2,570) |
| 2021/12/31 | 8,358) | (12,987) | 1,295) |
| 2020/12/31 | 6,215) | (21,239) | 1,006) |
| 2019/12/31 | 3,657) | (1,166) | 16,590) |
| 2018/12/31 | 4,022) | (2,949) | (797) |
| 2017/12/31 | 3,478) | (843) | (3,099) |
| 2016/12/31 | 3,088) | (5,173) | 2,528) |
| 2015/12/31 | 3,828) | (14,912) | 9,050) |
| 2014/12/31 | 3,758) | (3,444) | (218) |
| 2013/12/31 | 3,585) | (553) | (1,606) |
| 2012/12/31 | 3,502) | (2,225) | (388) |
| 2011/12/31 | 2,732) | (6,522) | 2,089) |
| 2010/12/31 | 2,084) | (2,289) | 117) |
| 2009/12/31 | 1,801) | (943) | 407) |
| 2008/12/31 | 1,859) | (567) | (1,122) |
| 2007/12/31 | 1,699) | (3,445) | 1,712) |
| 2006/12/31 | 1,547) | (2,769) | 1,219) |
| 2005/12/31 | 1,204) | (965) | (512) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-12-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
営業活動によるネットキャッシュは、2005年から2025年まで一貫してプラスであり、事業活動から生み出されるキャッシュフローが安定していることを示唆しています。2005年の1204百万米ドルから2025年には6416百万米ドルへと増加傾向にありますが、その間には変動が見られます。特に2019年には6215百万米ドルと大幅に増加し、2020年には8358百万米ドル、2021年には8519百万米ドルとピークを迎えました。その後は減少傾向に転じ、2023年には6490百万米ドル、2025年には6688百万米ドルとなっています。
- 投資活動に使用されたネットキャッシュ
- 投資活動は、概ねキャッシュフローのアウトフローとなっています。2006年から2008年にかけてはマイナス幅が拡大し、2007年には-3445百万米ドルという最大のアウトフローを記録しました。その後、2009年から2011年にかけてはマイナス幅がさらに拡大し、2011年には-6522百万米ドルと再び大きなアウトフローとなりました。2012年以降はマイナス幅が縮小する傾向が見られますが、2014年には-14912百万米ドルと突出して大きなアウトフローが発生しています。2020年には-21239百万米ドル、2021年には-12987百万米ドルと、依然として大きな投資活動によるキャッシュフローの流出が見られます。2025年には-1196百万米ドルと縮小しています。
- 財務活動による(使用された)ネットキャッシュ
- 財務活動によるキャッシュフローは、プラスとマイナスの両方を経験しています。2006年には1219百万米ドルとプラスでしたが、その後は変動し、2008年には-1122百万米ドルとマイナスに転じました。2014年には9050百万米ドルと大幅なプラスを記録し、2015年には2528百万米ドルと減少しました。2016年には-3099百万米ドルとマイナスに転じ、2019年には16590百万米ドルと再び大幅なプラスを記録しました。2022年には-8385百万米ドルとマイナスに転じ、2025年には-2961百万米ドルとなっています。この変動は、借入金の増減、株式の発行・償還、配当金の支払いなど、財務構造の変化を反映していると考えられます。
全体として、営業活動によるキャッシュフローは安定的にプラスを維持している一方、投資活動と財務活動によるキャッシュフローは大きく変動しています。投資活動における継続的なキャッシュフローの流出は、事業拡大や設備投資を示唆している可能性があります。財務活動によるキャッシュフローの変動は、資本構成の調整や資金調達戦略の変化を反映していると考えられます。これらのキャッシュフローのパターンは、企業の成長戦略と財務管理の状況を示唆しています。
一株当たりのデータ
Danaher Corp.、1株当たりに選択されたデータ、長期トレンド
米ドル
| 12ヶ月終了 | 1株当たり基本利益1 | 希薄化後1株当たり利益2 | 1株当たり配当金3 |
|---|---|---|---|
| 2025/12/31 | 5.07 | 5.05 | 1.28 |
| 2024/12/31 | 5.33 | 5.29 | 1.08 |
| 2023/12/31 | 6.44 | 6.38 | 1.05 |
| 2022/12/31 | 9.80 | 9.66 | 1.00 |
| 2021/12/31 | 8.77 | 8.61 | 0.84 |
| 2020/12/31 | 4.97 | 4.89 | 0.72 |
| 2019/12/31 | 4.11 | 4.05 | 0.68 |
| 2018/12/31 | 3.78 | 3.74 | 0.64 |
| 2017/12/31 | 3.58 | 3.53 | 0.56 |
| 2016/12/31 | 3.69 | 3.65 | 0.57 |
| 2015/12/31 | 4.81 | 4.74 | 0.54 |
| 2014/12/31 | 3.70 | 3.63 | 0.40 |
| 2013/12/31 | 3.87 | 3.80 | 0.10 |
| 2012/12/31 | 3.45 | 3.36 | 0.10 |
| 2011/12/31 | 3.21 | 3.11 | 0.09 |
| 2010/12/31 | 2.74 | 2.64 | 0.08 |
| 2009/12/31 | 1.80 | 1.73 | 0.06 |
| 2008/12/31 | 2.07 | 1.98 | 0.06 |
| 2007/12/31 | 2.20 | 2.10 | 0.06 |
| 2006/12/31 | 1.82 | 1.74 | 0.04 |
| 2005/12/31 | 1.46 | 1.38 | 0.04 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2025-12-31), 10-K (報告日: 2024-12-31), 10-K (報告日: 2023-12-31), 10-K (報告日: 2022-12-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2014-12-31), 10-K (報告日: 2013-12-31), 10-K (報告日: 2012-12-31), 10-K (報告日: 2011-12-31), 10-K (報告日: 2010-12-31), 10-K (報告日: 2009-12-31), 10-K (報告日: 2008-12-31), 10-K (報告日: 2007-12-31), 10-K (報告日: 2006-12-31), 10-K (報告日: 2005-12-31).
1, 2, 3 分割と株式配当の調整済みデータ。
1株当たり基本利益は、2005年から2007年にかけて一貫して増加し、2007年には2.2米ドルに達しました。その後、2008年に若干の減少が見られましたが、2010年までには回復し、2.74米ドルとなりました。2011年から2013年にかけては、緩やかな上昇傾向が継続し、2013年には3.87米ドルに達しました。2014年には一時的に3.7米ドルに低下しましたが、2015年には4.81米ドルと大幅に増加しました。2016年以降は、2018年まで比較的安定した水準を維持し、その後、2019年に4.97米ドル、2020年には8.77米ドルと急増しました。2021年には9.8米ドルとピークに達した後、2022年には6.44米ドル、2023年には5.33米ドル、2024年には5.07米ドルと減少傾向に転じました。2025年には若干の上昇が見込まれています。
- 希薄化後1株当たり利益
- 希薄化後1株当たり利益の推移は、1株当たり基本利益と同様の傾向を示しています。2005年から2007年にかけて増加し、2008年に一時的に低下した後、2010年までには回復しました。2011年から2013年にかけては緩やかな上昇傾向が継続し、2013年には3.8米ドルに達しました。2014年には一時的に3.63米ドルに低下しましたが、2015年には4.74米ドルと大幅に増加しました。2016年以降は、2018年まで比較的安定した水準を維持し、その後、2019年に4.89米ドル、2020年には8.61米ドルと急増しました。2021年には9.66米ドルとピークに達した後、2022年には6.38米ドル、2023年には5.29米ドル、2024年には5.05米ドルと減少傾向に転じました。
1株当たり配当金は、2005年から2007年にかけて0.04米ドルから0.06米ドルへと緩やかに増加しました。2008年から2010年まで0.06米ドルから0.08米ドルへと増加し、その後、2011年には0.09米ドル、2012年には0.1米ドルと増加しました。2013年には0.1米ドルで横ばいでしたが、2014年には0.4米ドルと大幅に増加しました。2015年には0.54米ドル、2016年には0.57米ドルと増加し、2017年には0.56米ドルに若干低下しました。2018年には0.64米ドル、2019年には0.68米ドル、2020年には0.72米ドルと増加し続けました。2021年には0.84米ドル、2022年には1.0米ドル、2023年には1.05米ドル、2024年には1.08米ドルと増加し、2025年には1.28米ドルへとさらに増加する見込みです。配当金は、全体的に一貫して増加傾向にあります。