Lockheed Martin Corp. (NYSE:LMT)

データ期間

2005/12/31 〜 2024/12/31 の年度別データを対象とする分析である。三つの主要指標の推移を同期間で比較することにより、売上高の長期的な成長と利益の変動パターンが読み取れる。

売上高

単位は百万米ドル。2005年が37213、2006年が39620、2007年が41862、2008年が42731、2009年が45189、2010年が45803、2011年が46499、2012年が47182、2013年が45358、2014年が45600、2015年が46132、2016年が47248、2017年が51048、2018年が53762、2019年が59812、2020年が65398、2021年が67044、2022年が65984、2023年が67571、2024年が71043。全体として長期的には増加傾向である。2012年〜2013年には微小な調整が見られるが、2014年以降は成長ペースが加速し、特に2017年以降の伸びが顕著である。2022年には一時的に小幅に低下したものの、2023年〜2024年には再び高水準を維持している。

営業利益

単位は百万米ドル。2005年が2986、2006年が3953、2007年が4527、2008年が5131、2009年が4466、2010年が4097、2011年が3980、2012年が4434、2013年が4505、2014年が5592、2015年が5436、2016年が5549、2017年が7334、2018年が8545、2019年が8644、2020年が9123、2021年が8348、2022年が8507、2023年が7013、2024年は欠損。全体としては売上高の成長とともに利益水準が着実に高まる局面が多く、特に2017年以降の期間には顕著な利益成長がみられる。2021年以降は一定の水準での推移だが、2023年には再び低下している。

当期純利益

単位は百万米ドル。2005年が1825、2006年が2529、2007年が3033、2008年が3217、2009年が3024、2010年が2926、2011年が2655、2012年が2745、2013年が2981、2014年が3614、2015年が3605、2016年が5302、2017年が2002、2018年が5046、2019年が6230、2020年が6833、2021年が6315、2022年が5732、2023年が6920、2024年が5336。全体としては売上高の動向と連動する一方、2017年に大幅な落ち込みが生じた後は回復をみせ、2020年以降は再度高水準へ上昇している局面がある。2023年には再び高い水準に達したが、2024年には再び低下している。

流動資産の動向

単位は百万米ドル。2005年には10,529、2006年には10,164、2007年には10,940、2008年には10,683と小幅の変動を示す。その後、2009年には12,477へ増加、2010年には12,851、2011年には14,094と上昇基調が顕著になる。2012年には13,855、2013年には13,329、2014年には12,329と再び水準をやや下げる。2015年には16,198へ急拡大し、2016年には15,108へ一時減少。2017年には17,461へ回復、2018年には16,103、2019年には17,095と横ばい〜緩やかな上昇が継続。2020年には19,378、2021年には19,815、2022年には20,991へと増加。2023年には20,521へ微減するも、2024年には21,849へ再度上昇している。全体としては長期的な増加傾向が見られ、後半にかけて水準が高まる局面が多い。

総資産の動向

単位は百万米ドル。2005年は27,744、2006年は28,231、2007年は28,926、2008年は33,439、2009年は35,111、2010年は35,067、2011年は37,908、2012年は38,657、2013年は36,188、2014年は37,073、2015年は49,128、2016年は47,806、2017年は46,521、2018年は44,876、2019年は47,528、2020年は50,710、2021年は50,873、2022年は52,880、2023年は52,456、2024年は55,617。2008年以降は総資産が増加する局面が中心である一方、2013年には一時的に低下。2015年には総資産が大幅に跳ね上がり、その後2016年〜2019年には水準のやや縮小を経て、2020年以降は再び上昇基調が強まっている。最終年は2005年水準と比べ約2倍近くに達している。

流動資産比率の動向

単位は比率（%）。2005年は約37.9%、2006年は約36.0%、2007年は約37.9%、2008年は約32.0%、2009年は約35.5%、2010年は約36.6%、2011年は約37.2%、2012年は約35.9%、2013年は約36.8%、2014年は約33.3%、2015年は約33.0%、2016年は約31.6%、2017年は約37.5%、2018年は約35.8%、2019年は約36.0%、2020年は約38.2%、2021年は約38.9%、2022年は約39.7%、2023年は約39.1%、2024年は約39.3%。全体として30%台後半から40%台前半の範囲で推移し、2016年に一時的に低下した後に回復して再び上昇傾向を示している。

全体の傾向

本データは2005/12/31から2024/12/31までの主要財務指標を示す。流動負債は期間を通じて比較的安定的に増加傾向を示し、2010年代後半から2020年代にかけて急速に上昇して2024年には19,420百万ドルへ達している。総負債は2008年以降の記録で顕著な増加と変動を繰り返し、2015年〜2017年には最高水準（約46,000〜47,000百万ドル）に達した後、2018年以降は一時的に低下する局面があるが、2022年以降再び上昇して2024年には約49,284百万ドルへ到達している。長期借入金(純額)は2005-2008年にかけて減少した後、2015年に急増し、2017年を境に緩やかに低下した後、2022年以降再び上昇して2024年には20,270百万ドルと過去最高水準を更新している。自己資本(赤字)は初期に赤字で推移する期間がある一方、2007年には黒字化し、その後も黒字と赤字を繰り返す。2017年には再び赤字となる局面があるが、2018年以降は黒字の状態が継続し、2021年には最大水準の黒字を記録した。その後2022-2024年には黒字を維持しつつ規模は縮小している。

流動負債の動向

2005年の9,428から2024年には19,420へ拡大。2008-2011年にかけて順次増加し、2015年には14,057へ跳ね上がる局面が観察される。2013-2014年は若干の調整を挟みつつも全体として上昇傾向を維持し、2018年以降は14,398（2018）など高水準を維持。2020年代に入ってからは成長ペースが加速し、2021年には13,997、2022年には15,887、2023年には16,937、そして2024年には19,420へと増加を続けている。

総負債の動向

2008年以降のデータで観察すると、初期は比較的安定的な水準から始まり、2015年〜2017年にかけて約46,000〜47,000百万ドルへ急増。以降は一部低下して2018-2021年には約39,914百万ドルへ下落する局面があるが、2022年以降再び上昇し2024年には約49,284百万ドルへ到達している。データの欠測期間がある時点もあるが、全体としては長期的な負債水準の上昇と、景気・プログラムの進行に伴う変動を示している。

長期借入金(純額)

2005-2008年にかけて減少傾向を示した後、2015年に大幅に増加（約14,305百万ドル）し、2016-2017年には高水準を維持。2018-2021年には緩やかに低下した後、2022年以降再び上昇して、2024年には20,270百万ドルと過去最高水準を更新している。全体としては、2015年以降の財務構造の変化と資本調達の動きが強く反映されている。

自己資本(赤字)

2005年には-7,867百万ドルと赤字でスタート。2006年-6,884百万ドルと赤字が縮小する動きの後、2007年には黒字化（9,805百万ドル）へ転じる。その後2013年頃までは黒字の水準が維持され、2017年には再び赤字（-683百万ドル）へ転じる局面が生じる。2018年以降は再び黒字化が継続し、2021年には黒字が10,959百万ドルへピーク。2022-2024年には黒字の規模がやや縮小傾向を示すが、引き続き正味資本として黒字を維持している。

本分析は提示された期間（2005/12/31〜2024/12/31）における三つのキャッシュフロー項目の推移を、年度ごとの数値に基づいて要約・解釈したものである。各項目の動向を比較し、パターンや変化の要因を客観的に整理している。

営業活動によるネットキャッシュ

長期的にはキャッシュ創出力が増加している構図が見られるが、年ごとには大きな変動が散見される。2005年は3,194百万ドル、2008年には4,421百万ドルへ増加する一方、2012年には1,561百万ドルへ大きく低下し、以降は再度反発して2013年4,546百万ドル、2015年5,101百万ドル、2016年5,189百万ドルと高水準を維持した。2017年には6,476百万ドルに達し、2019年以降は7,311〜9,221百万ドルの高水準で推移し、2021年には最大値の9,221百万ドルへ到達した。その後は2022年7,802百万ドル、2023年7,920百万ドル、2024年6,972百万ドルとやや減速する局面を示している。全体としては、2012年と2018年に一時的な低下が生じつつも、2019年以降は水準を大きく高め、年齢構成の変化や事業規模の拡大に対応した安定的なキャッシュ創出力の高さを示している。

投資活動に充てられるネットキャッシュ

この項目は期間を通じてほぼ一貫してマイナスとなっており、資本投資および買収等の資本支出を示す指標として機能している。2005年は-499百万ドル、2006年は-1,655百万ドルと大きく拡大し、その後も-1,200〜-1,700百万ドル程度の水準で推移する年が多い。特筆すべきは2015年の大規模なキャッシュアウトフローで-9,734百万ドルとなり、これが以降の水準にも影響を及ぼす形となった。2016年以降は再び-1,000〜-2,000百万ドル程度の範囲で推移する年が多く、2020年には-2,010百万ドルと再度大きな出費を示した。2021年〜2024年は-1,161〜-1,792百万ドルの範囲で推移しており、総じて資本的支出の安定的な水準を保ちながらも、一部年で顕著な増減がみられる。

財務活動による(財務活動に使用した)ネットキャッシュ

財務活動によるネットキャッシュは多くの年度でマイナスとなり、資金調達・返済・配当・自社株買い等の資金流出を示している。2005年から2011年までは-1,511〜-3,363百万ドルの範囲で推移しており、2012年には+4,277百万ドルと唯一の顕著な純財務収入を示す年となっている。以降は-2,023百万ドル〜-5,328百万ドルの範囲で推移し、2016年以降は-4,305百万ドル、-4,152百万ドル、-5,328百万ドルと大きな純財務支出が見られる。2018年には-5,328百万ドル、2020年には-7,616百万ドルと過去数十年で最大級の財務支出を記録し、2021年-7,070百万ドル、2022年-7,331百万ドルと続く。2023年は-4,139百万ドル、2024年も-4,139百万ドル前後で推移しており、長期的には配当・自社株買い等を含む財務戦略の資金需要が継続的に高水準であることを示唆している。

総括すると、営業活動によるキャッシュは長期的に高い創出力を示し、2019年以降は特に高水準を維持しているのに対し、投資活動によるキャッシュは概ねマイナスの水準を保ちつつ、2015年の特異な大規模出費が記録的な影響を残している。財務活動によるキャッシュは長期間にわたり純流出を示す傾向が強く、特に2020年以降は一段と大きな支出となっている。これらの組み合わせから、総合的なキャッシュの年次変動は、営業キャッシュの安定した創出を背景にしつつも、資本投資と財務戦略の影響で年によって大きく変動していることが読み取れる。

1株当たり基本利益（USD）

期間を通じて、2005年の4.15から2024年の22.39へと長期的な上昇傾向を示す一方、局所的な急変動が繰り返されている。2014年から2016年にかけては11.41→11.62→17.71と上昇が顕著となり、2017年には6.96へ急落した。2018年以降は再び水準を大きく回復し、2019年には22.09、2020年には24.40と高水準を記録。2021年と2022年には若干の調整が見られるものの、2023年には27.65と再びピークに近づいた後、2024年には22.39へ低下している。全体としては長期的な成長トレンドを示す一方、2016年と2017年の大きな変動、および2023年の高水準からの2024年の調整が特徴的である。

希薄化後1株当たり利益（USD）

基本EPSとほぼ同様の推移をたどり、2012年以降の伸長や2016年の急上昇、2017年の急落が共通して観察される。具体的には、2012年の11.46から2016年の17.49へ上昇し、2017年には6.89へ低下、2018年には17.59、2019年には21.95、2020年には24.30と高水準へ回復している。2013年の9.13や2023年の27.55、2024年の22.31など、基本EPSと同様の水準で推移しており、2016年・2017年・2023年の局所的なピークと谷の動きが反映されている。両指標の差は小さく、希薄化の影響は顕著には見られない。

1株当たり配当金（USD）

配当金は2005年の1.05から2024年の12.75へ、全期間を通じて年々増加する連続成長を示している。初期の増加ペースは緩やかであったが、2010年代に入って増配ペースが加速し、2012年以降は毎年おおむね0.6〜0.9ドル程度の増分を確保している。2005年からの累積増加は約12倍に達し、長期にわたり安定的な株主還元方針が維持されている。全体として、EPSのボラティリティと対比して配当は一貫した成長を示し、キャッシュフローの安定性が支えとなっている。

総括的洞察

データの期間を通じて、株主価値の創出はEPSの長期的な成長と連動する一方、年次によって大きな変動が発生していることが読み取れる。EPSは高いボラティリティを示し、特に2016年と2017年の急激な動き、2020年を中心とする高水準の継続後に見られる調整が特徴的である。対照的に配当金については、継続的な増配を通じて安定した株主還元を維持しており、長期的にはEPSの変動をある程度緩和する役割を果たしている可能性がある。基本EPSと希薄化後EPSの差は小さく、希薄化の影響は限定的であると判断される。全体としては、収益性の変動性と株主還元方針の一貫性が並存する構造と解釈できる。