Caterpillar Inc. (NYSE:CAT)

本分析は、2005/12/31 から 2024/12/31 までの年次データに基づき、売上高、営業利益、普通株主に帰属する当期純利益の3指標について傾向を検討した。値は百万米ドル単位で示され、空欄は欠損を意味する。

売上高の傾向

総売上高は2005年の約34006から着実に増加し、2008年には約48044へ拡大。2009年には約29540へ急落し、金融危機の影響を受けた。2010年代前半には回復局面を経て、2012年には約63068へ到達するなど、景気循環に強く左右されつつも長期的には上昇基調を維持。2013年以降は一時的な鈍化が見られるが、2017年以降は再び安定的に高水準を維持。2020年は約39022へ落ち込んだ後、2021年以降は再度上昇し、2023年には約63869と高水準を更新。2024年は約61363とやや控えめながらも高水準を維持している。

営業利益の推移

2005年の約3784、2006年の約4921、2007年の約4921と高水準を維持していたが、2008年は約4448、2009年には約577へ大幅に縮小。2010年に再び約3963、2011年には約7153、2012年には約8573と回復・拡大。その後2013年〜2016年にかけて低下し、2016年には極端に低い約498へ落ち込んだ。2017年には約4406、2018年には約8293、2019年には約8290と大幅に回復。2020年は約4553へ再び減少したが、2021年以降は再度回復基調となり、2023年には約12966、2024年には約13072と過去最高水準に近い水準まで改善している。

純利益の推移

2005年の約2854から2008年には約3557と安定して高水準を維持。2009年は約895へ大幅に減少、2010年に約2700、2011年に約4928、2012年に約5681と回復する。その後2013年には約3789、2014年約3695、2015年約2102と再度低下。2016年には約-67と黒字を下回る事態となり、2017年には約754へ回復。2018年には約6147、2019年約6093と再び高水準を確保。2020年は約2998へ減少したが、2021年以降は約6489、2022年約6705と堅調に推移。2023年には約10335、2024年には約10792と、長期的には再び新水準へ向けて上昇を続けている。

利益率の推移

営業利益率は2005-2012年の間に概ね高水準を維持し、2012年時点では約13.6%に達している。2013-2016年には低下傾向が顕著となり、2016年には約1.4%まで落ち込む局面を見せた。2017-2019の復調期には営業利益率が再び上昇し、2018-2019年は約16%台へ。2020年は約11.7%、2021-2022年には再び回復し約14-16%の水準を維持。2023-2024年には約20-21%程度と高水準が続き、売上高の伸長と相まって収益性が改善している。純利益率は、2005-2012年はおおむね二桁に達する年もあるが2016年は赤字要因で大幅低下。2018-2019には再び高水準へ回復し、2021-2024年は二桁前後の水準で安定して推移している。

観察されたパターンと洞察

データ全体を見ると、景気循環の影響を強く受ける事象が繰り返されている。2009年と2020年には売上高・利益指標ともに顕著な減少が見られ、景気後退期の影響が及んでいる。2016年には営業利益・純利益ともに極端に低下・赤字が発生し、事業環境の変動性が高い期間があった。以降は2017年以降の回復局面で利益率・純利益が改善し、特に2023-2024年には営業利益率が高水準を維持し、純利益も過去水準に近い水準へ回復している。売上高は長期的には上昇基調を維持しつつ、各年の需要動向や市場価格の影響を受けて波動している。総じて、収益性は景気回復局面で改善し、2023-2024年には高い利益率と高水準の純利益を示す周期が顕著となっている。

データの範囲と単位

期間は2005/12/31から2024/12/31までの年次データ。単位は百万米ドル。対象は流動資産と総資産の2項目で、各年の値はすべて数値、欠損データは存在しない前提。

流動資産の動向

初期水準は約22,790百万米ドルで推移し、2008年には約31,633百万米ドルへ増加。2009年には約26,789百万米ドルへ低下するなど、財務危機期の影響を受けて変動が顕著であった。その後、2010年以降は回復基調となり、2012年には約42,524百万米ドルへ拡大。2013年以降は再び調整局面となり、2016年には約31,967百万米ドルへ低下する局面も見られた。2017年以降は再度回復し、2023年には約46,949百万米ドルへ達した。2024年は約45,682百万米ドルとやや鈍化した。ただし全体として、長期的には上昇基調と下振れを繰り返す波形を描く。

総資産の動向

総資産は2005年約47,069百万米ドルから、2008年には約67,782百万米ドルへ大きく拡大した。その後2009年には約60,038百万米ドルへ減少、2011年には約81,446百万米ドル、2012年には約89,356百万米ドルとピークへ向かう。2013年から2016年は約84,681〜84,896百万米ドル程度へ横ばいまたはやや低下。2017年以降は再び上昇基調となり、2018年〜2023年には約78,453〜87,476百万米ドルのレンジで推移。2024年は約87,764百万米ドルと過去水準に近い高水準を維持。総資産の長期的な傾向としては、危機期の揺れを挟みつつ、総資産規模は全体として増加傾向にあると解釈できる。

流動資産比率の推移

流動資産の総資産に対する比率は概ね0.43〜0.54の範囲で推移しており、2009年の落ち込み後は安定した水準を維持。2010年以降は0.45〜0.50付近の水準が継続し、2012年には0.48、2017年以降は0.47〜0.54の範囲でやや上振れする局面が見られる。2021年以降は0.52超、2022年には0.54前後と高水準が続き、2023年には約0.54、2024年には約0.52へ鈍化。全体としては、現金および短期資産を含む流動資産が総資産に対し安定的に位置づけられており、流動性に対する適度な余裕を示唆する。

総括的な洞察

長期的には総資産が着実に拡大しており、流動資産の変動は短期的な運転資本の動きや事業組織の再編・投資活動の影響を反映している可能性が高い。危機期の影響を受けつつも、2010年代後半以降は総資産の水準を維持・拡大する傾向が顕著となり、流動資産比率も安定的な範囲内で推移している。これらの点は、資産規模の拡大とともに、適切な流動性管理が継続されていることを示唆する。

流動負債

期間全体で流動負債は増加傾向にあり、2005年の19,092百万米ドルから2024年には32,272百万米ドルへと上昇した。2008年には26,069百万米ドルへ上昇した後、2009年には19,292百万米ドルへ急減する局面も見られた。その後は2010年代を通じて再び増加傾向となり、2021年には29,847百万米ドル、2022年には31,531百万米ドル、2023年には34,728百万米ドルへピークを付け、2024年には32,272百万米ドルへ減少した。総負債に対する割合は概ね半数強の水準にとどまり、2024年時点で約47.3%と、長期的にはやや低下傾向にある。これは流動部分の資本需要の変動に対して、負債の構成比が相対的に安定している可能性を示唆する。

総負債

総負債は2005年の38,637百万米ドルから2024年には68,270百万米ドルへと長期的に拡大している。2008年には61,068百万米ドルへ上昇した後、2009年には50,738百万米ドルへ急減するなど、金融危機の影響を受けた年には顕著な変動が見られた。2011年には68,044百万米ドル、2012年には71,774百万米ドルと大幅に増加して最高水準に達した後、2013年には64,018百万米ドルへ低下、その後2014年は67,855百万米ドル、2015年は63,612百万米ドル、2016年は61,491百万米ドルと調整を繰り返しつつも2017年以降は60,000～66,000百万米ドル台で推移している。2021年には66,277百万米ドル、2022年には66,052百万米ドル、2023年には67,973百万米ドル、2024年には68,270百万米ドルと、長期的には上昇トレンドを維持している。局所的なピークと調整を繰り返しながら、総負債の水準は上昇基調を維持してきた。

借入金総額

借入金総額は2005年の25,745百万米ドルから2008年の35,535百万米ドルへ大幅に増加し、2009年には31,631百万米ドルへ低下した。その後2012年には40,143百万米ドルへ再度上昇し、2013年には37,750百万米ドル、2014年には39,285百万米ドルと再び水準を高めた。以降は2015年の38,093百万米ドル、2016年の36,783百万米ドル、2017年の34,878百万米ドルと複数年で波打つ水準で推移。2018年以降は36,553百万米ドル、2019年37,163百万米ドル、2020年37,789百万米ドル、2021年36,993百万米ドル、2022年37,878百万米ドル、2023年38,409百万米ドルと、概ね横ばいまたは穏やかな上昇を続けている。2024年データは欠損しており、最新年の正確な評価には追加情報が必要である。全体として、最初の危機後に再度水準を引き上げ、その後は長期的に高い水準を維持する傾向がみられる。借入金総額は総負債の増加にも寄与してきたが、総負債の伸びほどではなく、資本構成全体では緩やかな安定化が進んできた可能性がある。

普通株主に帰属する持分(帰属株式)

普通株主に帰属する持分は2005年の8,432百万米ドルから推移し、2006年には6,859百万米ドルへ低下した後、2007年には8,883百万米ドルへ回復した。2008年は6,087百万米ドルと再び低下する局面を経て、2009年には8,740百万米ドル、2010年には10,824百万米ドル、2011年には12,883百万米ドルと着実に増加した。2012年には17,532百万米ドル、2013年には20,811百万米ドルと大幅に増加してピークに近づく。2014年は16,746百万米ドルへ低下し、2015年は14,809百万米ドル、2016年は13,137百万米ドルと低水準を長く維持した。その後は緩やかに回復を続け、2017年は13,697百万米ドル、2018年は14,039百万米ドル、2019年は14,588百万米ドル、2020年は15,331百万米ドル、2021年は16,484百万米ドルと増加傾向が継続した。2022年は15,869百万米ドルへ再び低下、2023年には19,494百万米ドルへ回復、2024年は19,491百万米ドルとほぼ横ばいで推移している。長期的には2005年の約8.4億USDから2024年には約19.5億USDへと成長しており、株主資本の比率は総負債に対する構成比の改善を示す。特に2010年代前半の急速な増加と、その後のボラティリティを経て、最終的には資本基盤の強化が進んだと解釈できる。なお、2024年には前年からわずかに減少しているが、全体としては上昇トレンドが続いている。

分析の要点

期間全体のキャッシュフロー構造は、営業活動によるネットキャッシュフローが堅調に推移する一方で、投資活動によるネットキャッシュフローは長期的にマイナスとなるケースが多く、財務活動によるネットキャッシュフローは年次で大きく変動している。特に営業CFは2005年から07年にかけて大幅に増加後、2008年の低下を挟みつつ2010年代後半に再び高水準へと回復・継続し、2023年には過去最高水準の約1.289兆ドル相当、2024年も約1.203兆ドルと高水準を維持した。投資CFはほぼ一貫してマイナスで推移し、2009年の一時的な正味プラスを除くと大口の資産投資を反映している。財務CFは年ごとに正味流入・流出が入れ替わるが、2013年以降は大幅なマイナスが目立ち、2022年-2024年には特に大きなマイナスに転じている。これらの組み合わせから、営業の資金創出力が投資・財務の資本配分を支える構造である一方、近年の財務活動は積極的な資本還元や債務調整を伴う大規模な資金流出を伴う傾向が読み取れる。

営業活動によるネットキャッシュの傾向

年間を通じて正の値を維持し、2005-2007年の急増、2008年の一時的な低下を経て2013年には約1.019兆ドルのピークを記録。以降は2014-2019年にかけて水準が安定的に高い域に留まり、2020年代に入ってからも高水準を維持。特に2013年のピーク以降は年度によって変動はあるものの、2023年に約1.289兆ドル、2024年にも約1.203兆ドルと、過去最高水準クラスの水準が続いている。これにより、運転資本の変動を含む日常の資金創出力が強固であることが示唆される。

投資活動によるネットキャッシュの傾向

基本的にネガティブな値が継続して現れる構造で、資産の取得・更新・拡充が資金を継続的に消費している。2009年のみ0.1兆ドル程度の正味プラスを示す年があるが、それ以外は-0.3兆～-0.6兆ドル程度の範囲で推移。2011年には-1,142.7億ドルと特に大きな支出を記録し、資本支出の規模が大きかった年である。2012-2019年は再び大きな変動はあるものの、全体としてネガティブ水準を維持。2023年は約-58.71億ドル、2024年は約-24.53億ドルと、財務年度を通じて資産投資が継続的にキャッシュを吸収している状況が確認できる。

財務活動によるネットキャッシュの傾向

年ごとに正味流入・流出が入れ替わるが、2010年代前半以降は大規模なネガティブが目立つ。2005年には小規模な正味流入、2008年には正味流入の年もあるものの、2013年以降は多くの年でネガティブな資金調達を示す。特に2022年-2024年は大規模なネガティブ流出となり、-7,281百万ドル、-6,932百万ドル、-9,565百万ドルと顕著。これは株主還元や債務返済・資本構成の見直しなど、資本配分を重要視した年度と解釈される可能性が高い。

総括的洞察

営業活動によるキャッシュフローの力強さが、投資活動による資本支出の継続と財務活動の資本配分とを支える中心的な原資となっている。投資活動は高水準の資本支出を反映したネガティブが継続しており、財務活動は近年大幅なネガティブが多発する局面が増えている。結果として、自由現金の安定性は年度間で異なるが、営業CFの高水準が全体のキャッシュフローの安定性を部分的に支える一方、財務面の大規模な出力が資本配分の優先順位を大きく動かしている可能性がある。今後も高水準の営業キャッシュフローを前提に、投資と財務のバランスをどのように最適化するかが、資本政策の重要な要因となると判断される。

データの要点と長期的傾向

提供された三つの指標は、基本EPSと希薄化後EPSがほぼ同様の推移をたどり、配当金は長期にわたり着実に増加していることを示している。2009年の金融危機時にはEPSが大きく落ち込む局面があり、2010年には回復。2011年から2012年には高水準を維持し、その後は変動を繰りながらも2018年以降に再び著しい成長を示し、2023年および2024年には過去の高値を上回る水準へ達している。配当金は2005年以降、連続して増配を続けており、安定した資本配分を示唆している。

EPSの長期的推移と周期性

基本EPSは2005-2008にかけて安定的に上昇し5ドル台前半へ達するが、2009年には1.45へ急落した。その後2010年に4.28へ回復し、2011-2012年には7.64-8.71と高水準を維持。2013-2015年には再び低下し3.54へ落ち、2016年には-0.11と赤字を記録。2017年には再び回復し1.27、2018-2019年には10.39-10.85と大幅な成長を見せる。2020年は5.51へ再下落するが、2021-2024年には11.93-22.17へと急上昇し、2024年には新たな高水準に到達している。希薄化後EPSは基本EPSと動きがほぼ一致しており、数値の僅かな差を除けば同様の周期性が確認できる。

配当金の推移と資本配分の一貫性

1株当たり配当金は2005年0.96から始まり、以降着実に増加している。初期の段階は緩やかな成長であり、2008-2012年には2.02-2.32へと安定的に上昇。2013-2017年には2.32-3.11の範囲で増加が続き、2018-2019年には3.36-3.95、2020-2024年には4.12-5.53へと継続的に拡大している。短期的な業績の振れ幅が大きい期間にも、配当は連続して増額されており、キャッシュフローの改善と財務健全性の向上を反映している可能性が高い。特に2023-2024期にはEPSの高水準と連動して、配当の伸びも顕著である。