貸借対照表の構造:資産
四半期データ
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O’Reilly Automotive Inc.、連結貸借対照表の構成:資産(四半期データ)
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2022-09-30), 10-Q (報告日: 2022-06-30), 10-Q (報告日: 2022-03-31), 10-K (報告日: 2021-12-31), 10-Q (報告日: 2021-09-30), 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-K (報告日: 2020-12-31), 10-Q (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-Q (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-Q (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-Q (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31).
- 流動資産の割合と推移
- 分析対象期間において、流動資産の総資産に対する割合はおおむね44%から45%の範囲に安定して推移している。ただし、2020年のCOVID-19パンデミックの影響により、2020年3月期においては約40%まで低下した後、2020年6月期にかけて再び増加し、その後は概ね39%から45%の範囲で推移している。特に2020年の第一四半期には、この割合が顕著に低下していることが観察される。これはパンデミックの影響による現金及び流動性の確保が必要となったためと推察される。
- 現金および現金同等物の割合と変動
- 総資産に占める現金および現金同等物の割合は、2017年3月期には約0.38、2018年6月期にかけて約0.50〜0.61の間で推移していたが、その後は変動がみられる。特に、2020年には2020年3月期に13.01%、2020年6月期に4.02%のピークを迎え、その後再び低下し、2022年には約0.55%と比較的低水準に留まっている。これはコロナ禍を背景にした極端な現金の増減や流動性調整の結果と見られる。
- 在庫の割合と変動
- 在庫の総資産に対する割合は、平均的に約39%〜33%の範囲に推移しており、特に2020年のCOVID-19期間には約28%〜32%の範囲に抑えられている。2022年には33.81%まで回復傾向を示している。これは販売促進や供給チェーンの調整と関連している可能性が高く、市場環境の変化にあわせた在庫管理戦略の見直しが行われていることを示唆している。
- 有形固定資産の割合と動向
- 総資産に対し有形固定資産の割合は概ね55%〜70%の範囲で変動しており、ピークは2018年に70.74%に達した後、2020年には54.6%へと低下している。この変動は、固定資産の取得・減価償却の進行や資産構成の見直しを反映していると考えられる。特に2020年以降、比率はやや持ち直しており、資産の有形化に慎重に取り組んでいることが示唆される。
- 減価償却累計額の動き
- 減価償却累計額は総資産に対し約-20.17〜-25.79%の範囲で推移し、2020年に一時的に-20.72%に低下、その後再び増加し、2022年には約-24.09%に達している。この変動は資産の耐用年数や減価償却の進行状況に基づくものであり、資産の減価償却計画に影響を与えていると考えられる。
- その他資産と負の要素
- 負の要素である減価償却累計額は総資産の約-20%前後で推移しており、その他資産は1%未満の範囲にとどまる。これらのデータは資産構成の安定性を示すものであり、非流動資産においても一定のバランスが保たれていることを示している。一方、オペレーティングリースや使用権資産は2020年後半から2022年にかけて概ね16%〜18%の範囲で変動しており、コロナ禍による資産のリースや使用権の計上が反映されていると推測される。