貸借対照表:負債と株主資本
四半期データ
貸借対照表は、債権者、投資家、アナリストに、会社のリソース(資産)とその資本源(資本および負債)に関する情報を提供します。通常、企業の資産の将来の収益能力に関する情報や、売掛金や棚卸資産から生じる可能性のあるキャッシュフローの指標も提供します。
負債は、過去の出来事から生じる会社の義務を表し、その決済は企業からの経済的利益の流出をもたらすと予想されています。
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Air Products & Chemicals Inc.、連結貸借対照表:負債および自己資本(四半期データ)
千米ドル
レポートに基づく: 10-Q (報告日: 2021-06-30), 10-Q (報告日: 2021-03-31), 10-Q (報告日: 2020-12-31), 10-K (報告日: 2020-09-30), 10-Q (報告日: 2020-06-30), 10-Q (報告日: 2020-03-31), 10-Q (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-Q (報告日: 2019-06-30), 10-Q (報告日: 2019-03-31), 10-Q (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-Q (報告日: 2018-06-30), 10-Q (報告日: 2018-03-31), 10-Q (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-Q (報告日: 2017-06-30), 10-Q (報告日: 2017-03-31), 10-Q (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2016-09-30), 10-Q (報告日: 2016-06-30), 10-Q (報告日: 2016-03-31), 10-Q (報告日: 2015-12-31), 10-K (報告日: 2015-09-30), 10-Q (報告日: 2015-06-30), 10-Q (報告日: 2015-03-31), 10-Q (報告日: 2014-12-31).
- 債務構造の変化
- 短期借入金は2014年末に1,283百万ドルであったが、その後の期間で大きく変動し、特に2015年9月に1,493百万ドルに増加したのち、2016年以降は順次減少傾向を示している。長期借入金の当座預金残高は、2015年3月に157,700千ドルへ増加した後、その後の期間にわたり変動を繰り返しながらも、2020年以降はかなり減少し、2020年6月には543千ドルまで低下している。これにより、流動負債の増減とともに、短期借入金と長期借入金の調整が見られる。潜在的な資金調達の圧力が示唆される。
- 負債の総額と構成
- 総負債は2014年末に9,843百万ドルであったが、その後の期間で増加を続け、2021年3月には13,051百万ドルに達している。特に、非流動負債と長期借入金の増加が負債総額の増加に寄与しており、2020年以降はピークに近い水準に達している。流動負債も増加傾向にあり、負債の長期化と流動化の両面でのバランスの変化が見受けられる。負債比率の上昇は、財務戦略や資本コストへの影響に注意が必要と考えられる。
- 株主資本と資本構成
- 株主資本は2014年末に7,351百万ドルで、その後一般的に増加傾向にあり、2021年3月には13,083百万ドルに達している。資本の増加は、剰余金の増加と株式発行によるものと推測され、これにより自己資本比率の向上に繋がっている。非支配持分も同時に増加しており、企業グループの広がりと多角化が進んでいることが示唆される。
- 純資産と総資本の動向
- 総資本は2014年末に7,503百万ドルから2021年3月には13,433百万ドルに拡大しており、資産規模の拡大が著しい。総負債と資本の合計も連動して増加していることから、資産の拡大が負債および資本の両方によるものであることが分かる。特に、株主資本の増加が大きく貢献しており、財務の健全性確保と事業拡大のための資本調達が進む状況を反映している。
- 収益性と資本効率
- 株主資本は、2014年末の7,351百万ドルから2021年3月には13,083百万ドルに増加しているが、株主持分利益や剰余金の増加によるもので、資本効率の観点からは、資産の拡大とともに収益性の維持が重要となる。負債の増加傾向に伴い、利子負担やリスク管理の強化も注視すべき事項である。
- 全体的な財務の健全性とリスク
- 負債と株主資本のバランスは総じて拡大しており、規模の拡大とともに財務負担も増加している。特に、有利子負債の比率や流動性の管理に留意が必要であり、負債比率の増加は財務戦略の再検討を促す可能性がある。資本と負債の構成の変化は、企業の資金調達の方針やリスク耐性に影響を与えるため、引き続き詳細なモニタリングが推奨される。