負債の分析
総負債(帳簿価額)
Becton, Dickinson & Co.、貸借対照表:負債
百万米ドル
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-09-30), 10-K (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-09-30).
過去6年間の負債状況を分析すると、いくつかの顕著な傾向が観察される。
- 短期借入金
- 2016年から2017年にかけて大幅な増加を示し、1001百万米ドルから203百万米ドルへと倍増した。その後、2018年には2601百万米ドルとピークに達したが、2021年には500百万米ドルまで減少しており、全体として減少傾向にある。
- 長期借入金(当期部分を除く)
- 2016年から2017年にかけて増加し、10550百万米ドルから18667百万米ドルへと増加した。その後、2018年と2019年にかけて横ばい傾向を示し、2020年と2021年には緩やかに減少している。2021年には17110百万米ドルとなっている。
- 総負債(帳簿価額)
- 2016年から2018年にかけて一貫して増加し、11551百万米ドルから21495百万米ドルへと増加した。2019年には19390百万米ドルに減少し、2020年と2021年には17931百万米ドル、17610百万米ドルと緩やかに減少している。
短期借入金は変動が大きく、長期借入金は比較的安定している。総負債は2018年をピークに減少傾向にある。短期借入金の減少と長期借入金の安定化は、負債構造の改善を示唆している可能性がある。
総負債(公正価値)
| 2021/09/30 | |
|---|---|
| 選択した財務データ (百万米ドル) | |
| コマーシャルペーパーの借入 | —) |
| 長期借入金の当座預金残高 | 503) |
| タームローンファシリティ | —) |
| 他 | —) |
| 短期負債総額(公正価値) | 503) |
| 長期借入金(当期部分を除く) | 18,537) |
| 総負債(公正価値) | 19,040) |
| 財務比率 | |
| 負債、帳簿価額に対する公正価値の比率 | 1.08 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-09-30).
債務の加重平均金利
債務の加重平均金利: 2.65%
| 利率 | 借入金額1 | 利率 × 借入金額 | 加重平均金利2 |
|---|---|---|---|
| 1.15% | 500) | 6) | |
| 1.00% | 579) | 6) | |
| 1.40% | 347) | 5) | |
| 0.63% | 926) | 6) | |
| 0.00% | 463) | —) | |
| 3.88% | 146) | 6) | |
| 3.36% | 994) | 33) | |
| 3.73% | 873) | 33) | |
| 3.02% | 336) | 10) | |
| 0.03% | 577) | —) | |
| 1.21% | 693) | 8) | |
| 6.70% | 168) | 11) | |
| 1.90% | 577) | 11) | |
| 3.70% | 1,716) | 63) | |
| 7.00% | 174) | 12) | |
| 6.70% | 173) | 12) | |
| 0.33% | 1,037) | 3) | |
| 2.82% | 744) | 21) | |
| 1.96% | 992) | 19) | |
| 1.21% | 690) | 8) | |
| 6.00% | 246) | 15) | |
| 5.00% | 124) | 6) | |
| 1.34% | 1,034) | 14) | |
| 4.88% | 246) | 12) | |
| 4.69% | 1,033) | 48) | |
| 4.67% | 1,481) | 69) | |
| 3.79% | 742) | 28) | |
| 合計値 | 17,611) | 467) | |
| 2.65% | |||
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-09-30).
1 百万米ドル
2 加重平均金利 = 100 × 467 ÷ 17,611 = 2.65%
発生した利息費用
Becton, Dickinson & Co.、発生した利息費用
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 2021/09/30 | 2020/09/30 | 2019/09/30 | 2018/09/30 | 2017/09/30 | 2016/09/30 | |||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 運用利息に請求 | 469) | 528) | 639) | 706) | 521) | 388) | |||||||
| 資産計上利息 | 43) | 43) | 44) | 42) | 32) | 30) | |||||||
| 利息費用 | 512) | 571) | 683) | 748) | 553) | 418) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-09-30), 10-K (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-09-30).
過去6年間の財務データから、いくつかの重要な傾向が観察されます。
- 運用利息に請求
- 運用利息に請求される金額は、2016年から2017年にかけて大幅に増加し、388百万米ドルから521百万米ドルへと増加しました。その後、2018年には706百万米ドルとピークに達し、2019年には639百万米ドル、2020年には528百万米ドルへと減少しました。2021年には469百万米ドルとなり、2016年と比較して減少傾向にあります。
- 資産計上利息
- 資産計上利息は、2016年の30百万米ドルから2018年の42百万米ドルまで緩やかに増加しました。2019年と2020年にはそれぞれ44百万米ドルと43百万米ドルとほぼ横ばいであり、2021年も43百万米ドルと安定した水準を維持しています。
- 利息費用
- 利息費用は、2016年の418百万米ドルから2017年の553百万米ドルへと増加しました。2018年には748百万米ドルとピークに達し、その後2019年には683百万米ドル、2020年には571百万米ドルへと減少しました。2021年には512百万米ドルとなり、2018年のピーク時から減少傾向にあります。利息費用は運用利息に請求される金額と相関関係があるように見受けられます。
全体として、運用利息に請求と利息費用は、2018年をピークとして、その後減少傾向にあります。一方、資産計上利息は比較的安定しています。これらの動向は、資金調達戦略や事業運営の変化を反映している可能性があります。
インタレスト・カバレッジ・レシオ(調整後)
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2021-09-30), 10-K (報告日: 2020-09-30), 10-K (報告日: 2019-09-30), 10-K (報告日: 2018-09-30), 10-K (報告日: 2017-09-30), 10-K (報告日: 2016-09-30).
2021 計算
1 インタレスト・カバレッジ・レシオ(資産計上利息なし) = EBIT ÷ 利息
= 2,711 ÷ 469 = 5.78
2 インタレスト・カバレッジ・レシオ(調整後)(資産計上利息あり) = EBIT ÷ 利息費用
= 2,711 ÷ 512 = 5.29
インタレスト・カバレッジ・レシオ（資産計上利息なし）は、2016年から2018年にかけて低下傾向にあり、3.77から2.66へと減少している。その後、2019年と2020年には小幅な変動が見られたが、2.84と2.87で横ばい状態を維持した。2021年には大幅に上昇し、5.78となった。このレシオの変動は、企業の利息支払い能力の変化を示唆している。
- インタレスト・カバレッジ・レシオ（資産計上利息なし）の傾向
- 2016年から2018年にかけての低下は、企業の収益性に対する金利負担の増加、または収益の減少を示唆する可能性がある。2021年の大幅な上昇は、収益性の改善、または金利負担の減少を示唆している。
インタレスト・カバレッジ・レシオ（調整後）（資産計上利息あり）も、資産計上利息なしのレシオと同様の傾向を示している。2016年から2018年にかけては3.5から2.51へと低下し、2019年と2020年には2.66と2.65でほぼ横ばいとなった。2021年には5.29と大幅に上昇した。
- インタレスト・カバレッジ・レシオ（調整後）（資産計上利息あり）の傾向
- 調整後のレシオも、資産計上利息なしのレシオと同様に、2016年から2018年にかけての低下と、2021年の大幅な上昇を示している。調整後のレシオは、資産計上利息の影響を考慮しているため、より包括的な利息支払い能力の指標となる可能性がある。
両方のインタレスト・カバレッジ・レシオにおいて、2021年の顕著な上昇は、企業の財務状況が改善されたことを示唆している。この改善は、収益の増加、コストの削減、または金利の低下など、複数の要因によって引き起こされた可能性がある。ただし、この上昇が一時的なものなのか、持続的なものなのかを判断するためには、さらなる分析が必要である。