Stock Analysis on Net

EOG Resources Inc. (NYSE:EOG)

この会社は アーカイブに移動しました! 財務データは2020年2月27日以降更新されていません。

貸借対照表の構造:負債と株主資本 

EOG Resources Inc.、連結貸借対照表の構成:負債と株主資本

Microsoft Excel
2019/12/31 2018/12/31 2017/12/31 2016/12/31 2015/12/31
買掛金 6.54 6.60 6.19 5.13 5.46
未払税金 0.69 0.63 0.50 0.40 0.35
支払われる配当金 0.45 0.37 0.32 0.33 0.34
価格リスク管理活動による負債 0.05 0.00 0.17 0.21 0.00
長期借入金の当座預金残高 2.73 2.69 1.19 0.02 0.02
オペレーティング・リース負債の現在の部分 0.99 0.00 0.00 0.00 0.00
0.63 0.69 0.76 0.79 0.58
流動負債 12.09% 10.99% 9.14% 6.88% 6.74%
長期借入金(当期部分を除く) 11.21 15.24 20.22 23.69 24.67
その他の負債 4.82 3.71 4.27 4.35 3.60
繰延法人税 13.59 13.01 11.79 17.61 17.01
非流動負債 29.62% 31.95% 36.28% 45.66% 45.27%
総負債 41.71% 42.94% 45.42% 52.54% 52.02%
普通株式、額面0.01ドル 0.55 0.61 0.69 0.70 0.76
資本金で追加支払 15.67 16.68 18.56 18.40 10.84
その他包括損失累計額 -0.01 0.00 -0.06 -0.06 -0.12
剰余 金 42.15 39.91 35.51 28.51 36.59
自己株式保有普通株式 -0.07 -0.12 -0.11 -0.08 -0.09
株主資本 58.29% 57.06% 54.58% 47.46% 47.98%
総負債および株主資本 100.00% 100.00% 100.00% 100.00% 100.00%

レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).


総負債と株主資本の推移
分析期間を通じて、総負債と株主資本の比率は、全体として安定した傾向を示している。負債の割合はやや増加しており、2015年から2019年にかけて約52%から約42%へと変動している。一方、株主資本の割合は逆に増加傾向で、約47%から58%まで上昇している。これにより、資本構成のバランスが改善し、安全性の向上を示唆している。
負債構成の変化
短期負債の比率は、流動負債の増加とともに、2015年の約6.74%から2019年には12.09%へと上昇している。特に、流動負債の増加は短期的な負債支払いに重点を置いている可能性を示唆している。長期借入金の比率は、減少傾向にあり、2015年の約24.67%から2019年には約11.21%へと低下している。このことから、長期負債の回収・管理戦略の変更や負債の短期化が進んだと考えられる。
未払税金と負債比率
未払税金の負債内占める割合は、継続的に増加し、2015年の0.35%から2019年の0.69%に達している。これにより、税務関連の負債負担の増加または未払税金計上の増加が示唆される。支払配当金も比例して増加し、企業の配当政策が安定的または積極的であることを示している。価格リスク管理活動による負債は2016年にピークを迎え、その後減少傾向となったが、2019年には再び少量ながら計上されている。
資本項目の動向
剰余金は、2015年の36.59%から2019年には約42.15%へと増加しており、純資産の安定的な拡大を反映している。資本金で追加支払は、2016年以降に一時的に高い比率を示した後、徐々に低下しており、資本増強や配当政策の調整が見て取れる。自己株式保有は概ね負の値を取り続けており、株主価値向上のために買い戻し活動が行われている可能性がある。
負債の種類と構成比率
流動負債の比率が増加する一方、長期借入金の比率は減少していることは、企業の傾向として短期的な資金調達への依存度が高まっていることを示唆している。特に、長期借入金の減少とともに、当座預金残高の比率が2017年から2019年にかけて上昇しており、流動性強化と短期資金運用の重視が見て取れる。その他包括損失や繰延法人税の比率は一定の範囲内で推移し、企業の財務健全性をある程度保っている兆候となる。