EOG Resources Inc. (NYSE:EOG)

税引後営業利益（NOPAT）の推移については、2015年から2016年にかけて大幅な減少を示し、その後2017年に黒字へ転換していることが観察される。

特に、2015年にはマイナス6.84億ドル、2016年にはマイナス1.42億ドルと大きな損失を計上しており、経営環境の悪化や大規模なコスト増が寄与している可能性があると考えられる。

一方で、2017年には黒字化を果たし、し、その後2018年と2019年にかけて増加し続け、特に2018年には4.67億ドルの純営業利益を記録している。

投下資本については、2015年から2019年にかけて増加を続けており、2015年の約2.44兆ドルから2019年には3.27兆ドルに達している。

この間、投下資本の増加は積極的な資本投資や資産運用の拡大を示唆していると推測される。

投下資本利益率（ROIC）に関しては、2015年には約-28%、2016年には約-5%とマイナス圏に留まっていたが、2017年にはわずかにプラスに転じ、2018年には15.39%、2019年には11.55%へと改善している。

ROICの改善は、企業の資本効率の向上を示しており、特に2018年のピークは、投資に対して高い収益を得ていることを示唆している。

総じて、2015年の大きな損失後、2017年以降は収益性と資本効率の改善傾向が見られるものの、依然として投下資本が増加していることから、事業拡大や資本投入の継続が継続されていると理解できる。

営業利益率 (OPM)

2015年度には約-76.16%と大幅な損失を示していたが、その後急速に改善し、2017年には黒字化を果たしている。特に2018年には26.08%まで上昇し、その後も約21.62%と安定した利益率を維持している。この傾向は、企業の収益性向上に成功していることを示唆している。

資本回転率 (TO)

資本回転率は2015年度の0.36から2016年度にやや低下し、その後2017年度以降は回復傾向を示している。2018年度には0.57と高水準に達し、その後も0.53と安定しており、資本効率の向上が見られる。これにより、資本の有効活用が進んだことがわかる。

実効現金税率 (CTR)

2015年度と2016年度には100%と高水準を維持し、企業の実効税負担が大きい状態が続いていた。2017年度にはその割合が82.41%まで低下し、税負担の軽減が進んだことを示している。2018年度には103.68%と一時的に上昇した後、2019年度には再びほぼ100%に近づき、税負担の安定性が見られる。

投下資本利益率 (ROIC)

ROICは2015年度に約-28.01%と大きな損失を示していたが、2016年度に大幅に改善し、-5.39%となる。その後2017年度に黒字化し、2.95%まで上昇、2018年度には15.39%と高水準を記録した。2019年度には11.55%にやや縮小しているが、引き続き企業の資本効率の改善が持続していることを示している。

収益の推移

2015年から2019年にかけて、営業収益は継続的に増加している。特に2017年以降は大きく伸びており、2018年と2019年にはそれぞれ約1,727億ドルと1,738億ドルの高水準に達している。この期間にわたり、売上高の増加が顕著であることがわかる。

税引前営業利益の変動

税引前営業利益は、2015年には約-6,669億ドルと大幅な損失を示していたが、その後改善の兆しが見られる。2016年に損失が縮小し、2017年には約9.5億ドルの黒字へと転換。2018年と2019年にはそれぞれ約4.5億ドルと3.8億ドルの利益を確保している。これらの変化は、売上高の増加に伴う利益の改善を示唆している。

営業利益率の推移

営業利益率は、2015年に-76.16%と大きな損失を記録していたが、その後段階的に改善。2016年には-16.5%、2017年には8.49%、2018年には26.08%、2019年には21.62%と、黒字化とともに安定した利益率を維持している。特に2018年は営業利益率が最も高く、効率的な収益性を示していることがうかがえる。これらの変化から、事業の収益性と効率性が徐々に向上したと解釈できる。

営業収益の推移

2015年から2019年にかけて、営業収益は増加傾向を示しているが、2016年に一時的に減少した。その後、2017年以降は著しい増加を続け、2018年と2019年には前年度比で大きく上昇している。特に、2017年から2018年の期間において、利益水準が顕著に拡大していることがうかがえる。

投下資本の変動

投下資本は年々増加しており、2015年から2019年の間に約82%の増加を見せている。この増加は、資産の拡大や追加投資によるものと推測される。ただし、増加率は年によって異なり、2016年および2017年には比較的緩やかである。2018年以降は、その増加ペースが加速している。

資本回転率(TO)の動向

資本回転率は、2015年から2019年の間で変動している。2015年は0.36であったが、2016年には0.29へ低下した。その後、2017年には0.42に回復し、2018年には0.57とピークに達する。2019年にはわずかに低下したものの、全体としては上昇傾向にあり、資本効率が改善していることを示唆している。特に、2017年以降の顕著な向上は、投資資産の効率的な運用や収益性の改善を反映している可能性がある。

総括

総括すると、営業収益は大幅に増加しており、収益基盤が拡大していることが明らかである。同時に、投下資本も持続的に増加しているものの、資本回転率の向上により、資産の効率的な運用が進んでいると考えられる。これらの動きは、同社の収益性や資本効率の改善を示しており、今後も積極的な投資と運用最適化により、さらに収益性を高めることが期待される。

現金営業税の推移について

2015年から2017年までは現金営業税は比較的安定しており、2015年の173,390千米ドルから2017年の167,341千米ドルへわずかな減少を示している。2018年以降は大きくマイナスに転じ、2018年が-165,618千米ドル、2019年が-15,261千米ドルとなったことから、キャッシュの流出が顕著となっていることが示されている。これは、営業キャッシュフローの悪化や資本支出の増加など、キャッシュの流動性に負の影響を与える要因を反映している可能性がある。

税引前営業利益（NOPBT）の変動について

2015年には大きな赤字（-6,669,773千米ドル）を記録しており、企業の営業活動に大きな損失があったことを示している。2016年には赤字額が縮小しているものの依然として大きな損失であることに変わりなく、その後2017年には黒字に転じて95,107千米ドルまで改善している。さらに2018年と2019年には好調を維持し、4,505,627千米ドルおよび3,758,374千米ドルと高水準を示している。総じてみると、2015年から2017年にかけて大きな回復基調にあり、その後は安定した黒字を継続していることが窺える。

実効現金税率の変動について

2018年までは明示的な値は示されていなかったが、2018年と2019年にそれぞれ17.59%と-0.41%と記録されている。負の税率（-0.41%）は、法人税の控除や税務戦略、税務上の繰越などにより、実質的に税金還付や税負担の軽減が行われている可能性を示唆している。これにより、税負担の最適化策を講じていることが推察できる。