Ecolab Inc. (NYSE:ECL)

売上総利益率は、2018年第1四半期から2020年第2四半期にかけて緩やかな下降傾向を示し、44.97%から41.76%へと低下しました。その後、2020年第3四半期から2021年第1四半期にかけて若干の上昇が見られましたが、2021年第2四半期以降は再び低下し、40.19%となりました。この変動は、原材料費や製造コストの変化、あるいは価格設定戦略の調整が影響している可能性があります。

営業利益率は、2018年第1四半期から2019年第3四半期にかけて比較的安定していましたが、2019年第4四半期から2020年第2四半期にかけて低下し、14.31%から12.86%へと減少しました。2020年第3四半期以降は緩やかに回復し、2021年第2四半期には13.09%に達しましたが、その後は再び低下し、12.55%となりました。この傾向は、売上総利益率の変動に加えて、販売費及び一般管理費の管理状況が影響していると考えられます。

純利益率は、2018年第1四半期から2019年第4四半期にかけて10.62%から10.46%へと緩やかに変動しました。しかし、2020年第2四半期から第4四半期にかけて大幅なマイナスへと転落し、-11.11%に達しました。2021年には回復傾向にあり、8.87%となりましたが、依然として2019年以前の水準を下回っています。この劇的な変化は、特別な損失や費用、あるいは事業環境の悪化が影響している可能性があります。

自己資本利益率（ROE）は、2018年第1四半期から2019年第4四半期にかけて19.76%から17.95%へと緩やかに低下しました。2020年第2四半期から第4四半期にかけては、純利益率と同様に大幅なマイナスへと転落し、-20.58%に達しました。2021年には15.64%に回復しましたが、依然として2018年当初の水準を下回っています。ROEの変動は、純利益率の変化に大きく影響を受けています。

総資産利益率（ROA）は、2018年第1四半期から2019年第4四半期にかけて7.44%から7.47%へと緩やかな上昇傾向を示しました。しかし、2020年第2四半期から第4四半期にかけては、純利益率およびROEと同様に大幅なマイナスへと転落し、-7.11%に達しました。2021年には5.33%に回復しましたが、2019年以前の水準を下回っています。ROAの変動は、純利益率の変化に加えて、総資産規模の変化も影響していると考えられます。

粗利は、2018年3月31日時点の139万8600千米ドルから、2021年12月31日時点の132万1500千米ドルまで、全体として変動しながら推移しています。2018年6月から9月にかけて増加した後、2018年12月にはわずかに減少しました。2019年には、緩やかな増加傾向が見られ、2019年9月と12月にピークに達しました。2020年には、特に2020年6月には大幅な減少が見られましたが、その後回復傾向にあります。2021年には、粗利は比較的安定しており、四半期ごとの変動は比較的小さいです。

売り上げ高は、2018年3月31日時点の347万900千米ドルから、2021年12月31日時点の336万4600千米ドルまで推移しています。2018年には、緩やかな増加傾向が見られ、2018年9月から12月にかけて増加しました。2019年も同様に、緩やかな増加傾向が継続しました。2020年には、2020年3月と6月に大幅な減少が見られ、特に2020年6月は最も低い水準となりました。その後、2020年9月と12月にかけて回復し、2021年には300万米ドル台で推移しています。

売上総利益率

売上総利益率は、2018年3月31日時点の44.97%から、2021年12月31日時点の40.19%まで、全体的に低下傾向にあります。2018年には、緩やかな低下傾向が見られ、2019年も同様の傾向が継続しました。2020年には、四半期ごとの変動が大きくなっていますが、全体としては低下傾向にあります。2021年には、40%台前半で推移しており、2020年と比較して安定しています。

売り上げ高の減少と粗利の変動は、売上総利益率の低下に影響を与えていると考えられます。特に2020年の売り上げ高の顕著な減少は、売上総利益率の低下に大きく寄与しています。2021年には、売り上げ高が回復傾向にあるものの、売上総利益率は依然として低い水準にあります。これは、粗利の増加が売り上げ高の増加に追いついていないことを示唆しています。

営業利益は、2018年3月期から2018年12月期にかけて一貫して増加傾向にあり、354,300千米ドルから581,900千米ドルへと増加しました。2019年3月期には一時的に減少し367,200千米ドルとなりましたが、その後は再び増加し、2019年9月期には587,600千米ドル、2019年12月期には560,400千米ドルとなりました。2020年3月期には376,200千米ドルと再び減少しましたが、2020年6月期には大幅に減少し192,000千米ドルとなりました。その後、2020年9月期に411,400千米ドル、2020年12月期に416,100千米ドルと回復傾向を示しました。2021年3月期には297,300千米ドルと減少しましたが、2021年6月期には447,800千米ドル、2021年9月期には465,800千米ドルと増加し、2021年12月期には387,700千米ドルとなりました。

売上高は、2018年3月期から2019年12月期にかけて緩やかな増加傾向を示し、3,470,900千米ドルから3,823,600千米ドルへと増加しました。2020年3月期には3,020,600千米ドルと大幅に減少し、2020年6月期には2,685,700千米ドルとさらに減少しました。その後、2020年9月期に3,018,600千米ドル、2020年12月期に3,065,300千米ドルと回復傾向を示しました。2021年3月期には2,885,000千米ドルと減少しましたが、2021年6月期には3,162,700千米ドル、2021年9月期には3,320,800千米ドルと増加し、2021年12月期には3,364,600千米ドルとなりました。

営業利益率は、2018年3月期から2019年9月期にかけて13%台で推移し、14.14%から13.71%の間で変動しました。2019年12月期には13.51%となりました。2020年3月期には14.03%と一時的に上昇しましたが、2020年6月期には12.86%と大幅に低下しました。その後、2020年9月期には12.27%、2020年12月期には11.84%と低下傾向が続きました。2021年3月期には11.3%と最低値を記録しましたが、2021年6月期には12.96%、2021年9月期には13.09%と回復し、2021年12月期には12.55%となりました。

営業利益と売上高の関係

売上高の変動に連動して営業利益も変動している傾向が見られます。特に2020年6月期における売上高と営業利益の大幅な減少は、外部環境の変化による影響を示唆している可能性があります。

営業利益率の変動

営業利益率は、売上高の変動に加えて、コスト構造の変化にも影響を受けていると考えられます。2020年以降の営業利益率の低下は、コスト増加や価格競争の激化などが要因として考えられます。

全体的な傾向

2020年を境に、売上高と営業利益の成長が鈍化し、営業利益率も低下している傾向が見られます。これは、市場環境の変化や競争の激化などが影響している可能性があります。

当期純利益は、2018年3月期から2019年12月期にかけて、概ね増加傾向を示しました。2018年3月期の247,300千米ドルから、2019年12月期には429,600千米ドルに増加しています。しかし、2020年3月期には283,400千米ドルに減少し、2020年6月期には大幅な損失である-2,035,000千米ドルを計上しました。その後、2021年12月期には310,800千米ドルまで回復しています。

売上高は、2018年3月期から2019年12月期にかけて、緩やかな増加傾向を示しました。2018年3月期の3,470,900千米ドルから、2019年12月期には3,823,600千米ドルに増加しています。2020年3月期には3,020,600千米ドルに減少し、2020年6月期には2,685,700千米ドルと大幅に減少しました。その後、2021年12月期には3,364,600千米ドルまで回復しています。

純利益率

純利益率は、2018年3月期から2019年12月期にかけて、概ね10%台前半で推移しました。2020年6月期には-6.43%と大幅なマイナスとなり、2020年12月期には-11.11%まで低下しました。2021年12月期には8.66%に回復しています。純利益率の変動は、売上高と当期純利益の変動に連動していることが示唆されます。

売上高と当期純利益は、2020年上半期に顕著な減少を示しており、外部環境の変化や事業戦略の調整が影響した可能性があります。2020年下半期以降は回復傾向にありますが、2019年の水準には達していません。純利益率の変動幅が大きいことから、収益性の安定化が課題であると考えられます。

当期純利益は、2018年3月期から2019年12月期にかけて、概ね30万千米ドルから46万千米ドルの間で推移しました。しかし、2020年6月期には大幅な損失が発生し、その後、2020年12月期にかけて回復傾向が見られます。2021年を通して、利益は安定的に増加し、2021年12月期には約30万千米ドルに達しました。

当期純利益の変動要因

2020年6月期の損失は、事業環境の変化や一時的な要因が影響した可能性があります。その後の回復は、コスト管理や事業構造の見直しなどの対策によるものと考えられます。

株主資本合計は、2018年3月期から2019年12月期にかけて、760万千米ドルから868万千米ドルへと着実に増加しました。2020年6月期には大幅に減少しましたが、その後は徐々に回復し、2021年12月期には722万千米ドルに達しました。

株主資本の変動要因

2020年6月期の株主資本の減少は、当期純利益の損失と関連していると考えられます。その後の回復は、利益の増加と、自己資本の再構築によるものと考えられます。

ROE（自己資本利益率）は、2018年3月期から2019年12月期にかけて、17%から20%台の間で推移しました。2020年6月期にはマイナス14.65%に低下し、その後も低い水準で推移しました。2021年を通して、ROEは回復傾向にあり、2021年12月期には15.64%に達しました。

ROEの変動要因

ROEの変動は、当期純利益と株主資本の変動に大きく影響されます。2020年6月期のROEの低下は、当期純利益の損失と株主資本の減少が複合的に影響した結果と考えられます。2021年のROEの回復は、利益の増加と株主資本の安定化によるものです。

全体として、2020年6月期に一時的な落ち込みが見られたものの、その後は収益性と資本効率が回復傾向にあることが示唆されます。ただし、ROEは過去の水準に達していないため、今後の持続的な成長のためには、さらなる改善が求められます。

当期純利益は、2018年3月期から2019年12月期にかけて、概ね増加傾向を示しました。2018年3月期の247,300千米ドルから、2019年12月期には429,600千米ドルに増加しています。しかし、2020年3月期には283,400千米ドルに減少し、2020年6月期には大幅な損失である-2,035,000千米ドルを計上しました。その後、2020年9月期以降は回復傾向にあり、2021年12月期には301,000千米ドルとなりましたが、2019年12月期の水準には達していません。

総資産は、2018年3月期から2019年12月期にかけて、20,184,300千米ドルから20,869,100千米ドルへと緩やかに増加しました。2020年3月期には22,339,600千米ドルとピークに達しましたが、その後は減少傾向に転じ、2020年6月期には18,082,400千米ドル、2020年12月期には18,126,000千米ドルとなりました。2021年12月期には21,206,400千米ドルと再び増加しています。

ROA

ROA（総資産利益率）は、2018年3月期から2019年12月期にかけて、7.44%から7.47%へと緩やかな上昇を示しました。2020年3月期には6.92%に低下し、2020年6月期には-4.74%と大幅なマイナスに転落しました。2020年9月期以降は徐々に改善し、2021年12月期には5.33%となりましたが、2018年および2019年の水準を下回っています。ROAの変動は、当期純利益の変動と連動していることが示唆されます。

総資産の推移とROAの推移を比較すると、総資産が減少しているにもかかわらず、ROAが改善している期間が存在します。これは、利益の効率的な創出を示唆している可能性があります。しかし、2020年6月期のROAの大幅な低下は、当期純利益の大きな損失と一致しており、事業環境の悪化がROAに大きな影響を与えたと考えられます。