負債の分析
総負債(帳簿価額)
Phillips 66、貸借対照表:負債
百万米ドル
| 2019/12/31 | 2018/12/31 | 2017/12/31 | 2016/12/31 | 2015/12/31 | ||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 短期借入金 | 547) | 67) | 41) | 550) | 44) | |
| 長期借入金 | 11,216) | 11,093) | 10,069) | 9,588) | 8,843) | |
| 総負債(帳簿価額) | 11,763) | 11,160) | 10,110) | 10,138) | 8,887) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).
分析期間において、短期借入金は変動を示しています。2015年末の44,550百万米ドルから2016年末には41,670百万米ドルに減少しましたが、2017年末には547百万米ドルへと大幅に増加しました。その後、2018年末には再び減少して54百万米ドルとなり、2019年末には550百万米ドルで安定しました。
- 長期借入金
- 長期借入金は、分析期間を通じて一貫して増加傾向にあります。2015年末の8,843百万米ドルから、2019年末には11,216百万米ドルまで増加しました。この増加は、事業拡大や投資活動に関連している可能性があります。
総負債（帳簿価額）は、全体的に増加傾向にあります。2015年末の8,887百万米ドルから、2019年末には11,763百万米ドルまで増加しました。この増加は、短期借入金と長期借入金の双方の増加に起因しています。2017年末には一時的に減少が見られましたが、その後は継続的に増加しています。
短期借入金の変動は、運転資金のニーズや短期的な資金調達戦略の変化を反映している可能性があります。長期借入金の継続的な増加は、長期的な投資や成長戦略を示唆していると考えられます。総負債の増加は、財務レバレッジの増加を意味し、将来の財務リスクに影響を与える可能性があります。
総負債(公正価値)
| 2019/12/31 | |
|---|---|
| 選択した財務データ (百万米ドル) | |
| 変動金利債務 | 1,100) |
| 固定利付債(ファイナンスリースを除く) | 11,813) |
| ファイナンスリース | 277) |
| ソフトウェアの義務 | 10) |
| 他 | 1) |
| 総負債(公正価値) | 13,201) |
| 財務比率 | |
| 負債、帳簿価額に対する公正価値の比率 | 1.12 |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-12-31).
債務の加重平均金利
債務の加重平均金利: 4.25%
| 利率 | 借入金額1 | 利率 × 借入金額 | 加重平均金利2 |
|---|---|---|---|
| 4.30% | 2,000) | 86) | |
| 3.90% | 800) | 31) | |
| 4.65% | 1,000) | 47) | |
| 5.88% | 1,500) | 88) | |
| 4.88% | 1,700) | 83) | |
| 2.75% | 300) | 8) | |
| 2.70% | 200) | 5) | |
| 2.52% | 500) | 13) | |
| 2.39% | 25) | 1) | |
| 2.45% | 300) | 7) | |
| 3.61% | 500) | 18) | |
| 3.55% | 500) | 18) | |
| 3.75% | 500) | 19) | |
| 3.15% | 600) | 19) | |
| 4.68% | 450) | 21) | |
| 4.90% | 625) | 31) | |
| 1.85% | 75) | 1) | |
| 3.10% | 277) | 9) | |
| 合計値 | 11,852) | 504) | |
| 4.25% | |||
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-12-31).
1 百万米ドル
2 加重平均金利 = 100 × 504 ÷ 11,852 = 4.25%
発生した利息費用
Phillips 66、発生した利息費用
百万米ドル
| 12ヶ月終了 | 2019/12/31 | 2018/12/31 | 2017/12/31 | 2016/12/31 | 2015/12/31 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 利息および借入金費用 | 458) | 504) | 438) | 338) | 310) | ||||||
| 資産計上された利息 | 77) | 17) | 15) | 81) | 106) | ||||||
| 発生した利息および負債費用 | 535) | 521) | 453) | 419) | 416) |
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).
分析期間において、利息および借入金費用は変動を示しています。2015年の310百万米ドルから2016年には338百万米ドルに増加し、2017年には438百万米ドルへと大幅に増加しました。その後、2018年には504百万米ドルでピークに達し、2019年には458百万米ドルに減少しています。
- 利息および借入金費用
- 2015年から2018年にかけて増加傾向にあり、2018年にピークを迎え、2019年に減少しています。この変動は、借入金の規模や金利の変動、あるいは借り換え戦略の変化などが考えられます。
資産計上された利息は、分析期間を通じて比較的低い水準で推移しています。2015年の106百万米ドルから2016年には81百万米ドルに減少し、その後2017年は15百万米ドル、2018年は17百万米ドルとさらに減少しました。2019年には77百万米ドルに増加していますが、依然として他の年と比較して低い水準です。
- 資産計上された利息
- 全体的に減少傾向にあり、2019年にわずかに増加しています。この項目は、特定の資産に関連する利息費用を反映しており、その資産の構成や価値の変化が影響している可能性があります。
発生した利息および負債費用は、利息および借入金費用と資産計上された利息の合計として算出されます。この項目も、2015年の416百万米ドルから2016年には419百万米ドルにわずかに増加し、2017年には453百万米ドル、2018年には521百万米ドル、2019年には535百万米ドルと増加傾向にあります。この増加は、主に利息および借入金費用の増加に起因すると考えられます。
- 発生した利息および負債費用
- 分析期間を通じて一貫して増加傾向にあります。これは、全体的な借入金の増加や金利の上昇、あるいは負債構造の変化などが影響している可能性があります。
インタレスト・カバレッジ・レシオ(調整後)
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2019-12-31), 10-K (報告日: 2018-12-31), 10-K (報告日: 2017-12-31), 10-K (報告日: 2016-12-31), 10-K (報告日: 2015-12-31).
2019 計算
1 インタレスト・カバレッジ・レシオ(資産計上利息なし) = EBIT ÷ 利息および借入金費用
= 4,636 ÷ 458 = 10.12
2 インタレスト・カバレッジ・レシオ(調整後)(資産計上利息あり) = EBIT ÷ 発生した利息および負債費用
= 4,636 ÷ 535 = 8.67
インタレスト・カバレッジ・レシオ（資産計上利息なし）は、2015年から2019年にかけて変動している。2015年には20.5と高い水準であったが、2016年には7.48に大幅に低下した。その後、2017年には9.12に回復し、2018年には15.77と再び上昇した。しかし、2019年には10.12に低下している。全体として、この期間におけるレシオは大きく変動しており、安定した傾向は見られない。
- インタレスト・カバレッジ・レシオ（調整後）（資産計上利息あり）
- このレシオも、2015年から2019年にかけて変動している。2015年には15.27であったが、2016年には6.04に低下した。2017年には8.81に回復し、2018年には15.26と上昇した。2019年には8.67に低下している。資産計上利息なしのレシオと同様に、このレシオも安定した傾向を示していない。両方のレシオにおいて、2016年と2019年に顕著な低下が見られる点が共通している。
両方のインタレスト・カバレッジ・レシオを比較すると、資産計上利息なしのレシオの方が、調整後のレシオよりも一貫して高い値を示している。これは、資産計上利息がインタレスト・カバレッジ・レシオに影響を与えていることを示唆している。2016年と2019年には、両方のレシオで低下がみられ、これらの年における金利負担の増加、または収益性の低下が示唆される。2018年には、両方のレシオが比較的高い水準にあり、金利負担に対する収益性の余裕が大きかったと考えられる。