デュポンの分析: ROE、ROA、純利益率の内訳
四半期データ
ROE分解では、純利益を株主資本で割ったものを構成比率の積として表します。
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ROEを2つのコンポーネントに分解
Sysco Corp.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-06-29), 10-Q (報告日: 2024-03-30), 10-Q (報告日: 2023-12-30), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-K (報告日: 2023-07-01), 10-Q (報告日: 2023-04-01), 10-Q (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-10-01), 10-K (報告日: 2022-07-02), 10-Q (報告日: 2022-04-02), 10-Q (報告日: 2022-01-01), 10-Q (報告日: 2021-10-02), 10-K (報告日: 2021-07-03), 10-Q (報告日: 2021-03-27), 10-Q (報告日: 2020-12-26), 10-Q (報告日: 2020-09-26), 10-K (報告日: 2020-06-27), 10-Q (報告日: 2020-03-28), 10-Q (報告日: 2019-12-28), 10-Q (報告日: 2019-09-28), 10-K (報告日: 2019-06-29), 10-Q (報告日: 2019-03-30), 10-Q (報告日: 2018-12-29), 10-Q (報告日: 2018-09-29).
- 総資産利益率（ROA）
- 2018年度後半以降、ROAは一時的に低下したものの、2020年初から回復の兆しを見せ、2021年から2023年にかけて安定した上昇傾向を示している。特に2022年と2023年の期間には6.4%から8.4%の範囲で推移し、全体として企業の資産効率が改善していることを示唆している。
- 財務レバレッジ比率
- この比率は2018年から2021年にかけて比較的安定していたが、2020年から2021年にかけて著しく増加し、2022年には一時的にピークに達している。その後はやや低下傾向にあるものの、依然として比較的高い水準に留まり、財務レバレッジの拡大が収益性向上に寄与している可能性が示唆される。
- 自己資本利益率（ROE）
- ROEは2019年までは変動が見られるものの、2020年頃以降、著しい増加傾向にあり、2021年から2023年までほぼ100％超の高い水準を維持している。この間、企業の株主資本に対する収益性が非常に高まっていることを示しており、企業の利益創出能力が大きく向上していることが窺える。また、2023年には105％を超える高水準を記録している。
ROEを3つの要素に分解
Sysco Corp.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-06-29), 10-Q (報告日: 2024-03-30), 10-Q (報告日: 2023-12-30), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-K (報告日: 2023-07-01), 10-Q (報告日: 2023-04-01), 10-Q (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-10-01), 10-K (報告日: 2022-07-02), 10-Q (報告日: 2022-04-02), 10-Q (報告日: 2022-01-01), 10-Q (報告日: 2021-10-02), 10-K (報告日: 2021-07-03), 10-Q (報告日: 2021-03-27), 10-Q (報告日: 2020-12-26), 10-Q (報告日: 2020-09-26), 10-K (報告日: 2020-06-27), 10-Q (報告日: 2020-03-28), 10-Q (報告日: 2019-12-28), 10-Q (報告日: 2019-09-28), 10-K (報告日: 2019-06-29), 10-Q (報告日: 2019-03-30), 10-Q (報告日: 2018-12-29), 10-Q (報告日: 2018-09-29).
- 純利益率の傾向
- 2019年の第一四半期後半から2019年9月期にかけて、純利益率は比較的安定し、2％台で推移した。その後、2020年に入り、一時的にマイナスやわずかにプラスに転じる局面が見られるも、2021年に入って再び上昇し、2％を超える水準に回復している。特に2022年から2023年にかけては、2％台から2.7％程度まで安定して推移し、収益性の改善が継続していることが示唆される。
- 資産回転率の変動
- 資産回転率は全期間を通じて比較的安定し、2018年後半から2024年までのおおむね2.9から3.3の範囲で推移している。特に2020年にかけて若干の低下傾向を示すものの、2021年以降は再び上昇を見せ、効率的な資産運用が継続されていることがうかがえる。全般的に見ると、資産の効率的な活用がほぼ一貫して維持されていると考えられる。
- 財務レバレッジ比率の変動と比較
- 財務レバレッジ比率は2018年に7.03から2019年初めには8.39に上昇し、その後、2020年にはピークの19.53まで増加した。2021年以降は緩やかに低下し、2024年には11.76程度で推移している。高水準のレバレッジ比率は、2020年のCOVID-19パンデミックの影響や資本構成の変動を反映している可能性があるが、それ以降は安定化しつつあることが観察される。
- 自己資本利益率（ROE）の推移
- 2020年の第3四半期以降、ROEは著しい上昇を示し、2021年にかけてきわめて高い水準（100％超）に達している。特に2022年以降も維持されており、2023年の第4四半期では約105％と非常に高い値を示している。これは、収益の効率性や自己資本の活用効率の向上を反映していると考えられる。一方、2020年前半には低調な結果もみられるが、全体的には極めて高い収益性を維持していることがわかる。
ROEを5つの要素に分解
Sysco Corp.、 ROE の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-06-29), 10-Q (報告日: 2024-03-30), 10-Q (報告日: 2023-12-30), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-K (報告日: 2023-07-01), 10-Q (報告日: 2023-04-01), 10-Q (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-10-01), 10-K (報告日: 2022-07-02), 10-Q (報告日: 2022-04-02), 10-Q (報告日: 2022-01-01), 10-Q (報告日: 2021-10-02), 10-K (報告日: 2021-07-03), 10-Q (報告日: 2021-03-27), 10-Q (報告日: 2020-12-26), 10-Q (報告日: 2020-09-26), 10-K (報告日: 2020-06-27), 10-Q (報告日: 2020-03-28), 10-Q (報告日: 2019-12-28), 10-Q (報告日: 2019-09-28), 10-K (報告日: 2019-06-29), 10-Q (報告日: 2019-03-30), 10-Q (報告日: 2018-12-29), 10-Q (報告日: 2018-09-29).
- 税負担率
- 2018年9月から2019年3月まで比較的安定した水準（約0.83）を維持していたが、その後は2019年6月から2020年3月にかけてやや低下し、2020年9月には再び上昇している。2021年以降は比較的安定し、0.76から0.79の範囲内で推移している。
- 利息負担率
- 2018年9月から2019年6月までおおむね安定していたが、2020年3月に負の値を示し、実質的な利払い負担が一時的にマイナスに傾いたことが示唆される。その後は2020年12月以降にかけて上昇傾向を示し、2023年9月まで安定した範囲（約0.81〜0.83）を維持している。2020年の変動は特に注目に値する。
- EBITマージン率
- 全期間を通じて比較的安定して推移しているが、2020年には一時的に低下し、1.33%に落ち込む場面もある。それ以前は平均的に約3%台を維持しており、2023年には4%台に回復している。特に2023年にかけてマージン率が徐々に増加しているのが特徴的である。
- 資産回転率
- 全期間を通じて一定の範囲（約2.04〜3.35）で変動し、2018年9月から2020年6月にかけてやや低下し、2020年6月以降はやや回復傾向にある。特に2021年以降は3をやや超える水準で安定し、資産の効率的な運用を示唆している。
- 財務レバレッジ比率
- 2018年9月から2021年10月まで高水準（7〜20台）で推移し、特に2020年には19.53を記録している。その後はやや縮小し、2023年9月時点では10.29となっている。全体的に見て、レバレッジは高めだが、徐々に調整されている傾向がうかがえる。
- 自己資本利益率 (ROE)
- 2018年から2020年までは比較的高水準（およそ66〜75%）を維持していたが、2020年以降は一段と上昇し、2023年には98%以上に達している。特に2021年以降は非常に高いROEを示し、株主資本に対する収益性の改善が見られる。2020年の一時的なマイナスや低迷期を経て、収益性が大きく回復したことが示唆される。
ROAを2つのコンポーネントに分解
Sysco Corp.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-06-29), 10-Q (報告日: 2024-03-30), 10-Q (報告日: 2023-12-30), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-K (報告日: 2023-07-01), 10-Q (報告日: 2023-04-01), 10-Q (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-10-01), 10-K (報告日: 2022-07-02), 10-Q (報告日: 2022-04-02), 10-Q (報告日: 2022-01-01), 10-Q (報告日: 2021-10-02), 10-K (報告日: 2021-07-03), 10-Q (報告日: 2021-03-27), 10-Q (報告日: 2020-12-26), 10-Q (報告日: 2020-09-26), 10-K (報告日: 2020-06-27), 10-Q (報告日: 2020-03-28), 10-Q (報告日: 2019-12-28), 10-Q (報告日: 2019-09-28), 10-K (報告日: 2019-06-29), 10-Q (報告日: 2019-03-30), 10-Q (報告日: 2018-12-29), 10-Q (報告日: 2018-09-29).
- 純利益率の傾向と分析
- 2019年に入ると純利益率は比較的安定し、2%から3%の範囲で推移していることが観察される。特に2021年以降は、純利益率が1%以上に回復し、2%台に安定していることから、収益性の改善が進んでいると推察される。ただし、2020年後半から2021年前半にかけて一時的に低下し、2020年の第2四半期には負の値も観測されていることから、新型コロナウイルス感染症の影響や市場の変動による利益率の圧迫が影響したと考えられる。全体として、2023年までに収益性は回復し、一定の安定性が見られる。
- 資産回転率の変動と解釈
- 資産回転率は、全期間を通じておおむね一定水準にあり、3.0付近で推移していることから、資産を効率的に運用し、売上高に結び付けていることが示唆される。特に、2021年以降は3.1から3.3の範囲に安定し、効率的な資産運用が維持されている。その一方で、2020年の後半に一時的に2.17まで低下している期間もあり、これは経済環境の変動や一時的な事業状況の悪化を反映している可能性がある。総じて、資産の運用効率は比較的良好に維持されているといえる。
- 総資産利益率(ROA)の変化と解釈
- ROAは2019年以降、全体的に改善傾向を示している。2019年に入ると9%前後で変動し、2020年には新型コロナウイルスの影響で0.95%まで低下したものの、その後は堅調に回復し、2023年には8%台にまで戻っている。特に2021年以降は、ROAが6%から8%の範囲で安定して上昇しており、企業が資産を効率的に収益に結び付けている状況が伺える。一部期間の低迷もあるが、長期的には良好な収益性を維持していると解釈できる。
ROAを4つの要素に分解
Sysco Corp.、 ROA の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-06-29), 10-Q (報告日: 2024-03-30), 10-Q (報告日: 2023-12-30), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-K (報告日: 2023-07-01), 10-Q (報告日: 2023-04-01), 10-Q (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-10-01), 10-K (報告日: 2022-07-02), 10-Q (報告日: 2022-04-02), 10-Q (報告日: 2022-01-01), 10-Q (報告日: 2021-10-02), 10-K (報告日: 2021-07-03), 10-Q (報告日: 2021-03-27), 10-Q (報告日: 2020-12-26), 10-Q (報告日: 2020-09-26), 10-K (報告日: 2020-06-27), 10-Q (報告日: 2020-03-28), 10-Q (報告日: 2019-12-28), 10-Q (報告日: 2019-09-28), 10-K (報告日: 2019-06-29), 10-Q (報告日: 2019-03-30), 10-Q (報告日: 2018-12-29), 10-Q (報告日: 2018-09-29).
- 財務比率の傾向
-
税負担率は、2019年から2020年にかけてやや低下した後、2021年以降安定し、0.76から0.83の範囲で推移している。これは、税負担の効率性が一定に保たれていることを示唆している。
利息負担率については、2019年以降に一時的に増加傾向を見せ、2020年の後半にかけてマイナスや低値を記録したが、その後再び上昇し、2023年には0.81から0.83の範囲に戻っている。この変動は、負債構造や資金調達活動の変化に関連している可能性がある。
- 収益性の指標
- EBITマージン率は、2019年から2020年にかけてやや低下したが、その後2021年にかけて再び改善し、2023年には4.22%付近に維持されている。これは、営業利益率が比較的安定的に推移しており、収益性の向上が見られることを示す。
- 資産効率性
- 資産回転率は、2020年に若干低下したが、その後2022年から2023年にかけて回復基調にあり、3.11から3.33の範囲で推移している。これにより、資産の効率的な運用が継続的に行われていることが示唆される。
- 総資産利益率 (ROA)の変動
- ROAは、2019年から2020年にかけて低下したものの、その後2021年以降に上昇し、2023年には7.85%に達している。これは、資産の収益性が改善され、企業の総合的な収益性向上を反映していると考えられる。
- 総括
- 全体として、複数の財務指標が2020年の新型コロナウイルス感染拡大期に一時的に悪化したものの、その後は安定または改善傾向を示している。特にROAやEBITマージンが上昇している点は、企業の収益性と資産効率の向上を示しており、経営活動が効果的に行われていることが推察される。一方で、利息負担率の変動は資金調達の変動や負債構造に影響を受けている可能性があり、今後の動向に注意が必要と考えられる。
当期純利益率の分解
Sysco Corp.、純利益率の分解(四半期データ)
レポートに基づく: 10-K (報告日: 2024-06-29), 10-Q (報告日: 2024-03-30), 10-Q (報告日: 2023-12-30), 10-Q (報告日: 2023-09-30), 10-K (報告日: 2023-07-01), 10-Q (報告日: 2023-04-01), 10-Q (報告日: 2022-12-31), 10-Q (報告日: 2022-10-01), 10-K (報告日: 2022-07-02), 10-Q (報告日: 2022-04-02), 10-Q (報告日: 2022-01-01), 10-Q (報告日: 2021-10-02), 10-K (報告日: 2021-07-03), 10-Q (報告日: 2021-03-27), 10-Q (報告日: 2020-12-26), 10-Q (報告日: 2020-09-26), 10-K (報告日: 2020-06-27), 10-Q (報告日: 2020-03-28), 10-Q (報告日: 2019-12-28), 10-Q (報告日: 2019-09-28), 10-K (報告日: 2019-06-29), 10-Q (報告日: 2019-03-30), 10-Q (報告日: 2018-12-29), 10-Q (報告日: 2018-09-29).
- 全体的な傾向
- 分析期間中、税負担率は比較的安定しており、0.76から0.90の範囲で推移していることから、税関連の負担が一定していることが示唆される。利息負担率は、2019年半ばまで高水準を維持した後、2020年初頭に大きく低下し、その後の期間でマイナス値を記録していることが特徴的である。特に2020年の第1四半期には、利息負担率が-3.66に達し、これは利息収入が大きく増加したことや負債コストの減少、あるいは負債構成の変化を示している可能性を示唆している。
- 利益率の推移
- EBITマージン率は、2018年度の4％前後を維持しつつも、2019年度の第4四半期以降に一時的な低下を示し、第3四半期に4.22％に回復している。一方で純利益率も類似の動きを示し、2020年の一時期にマイナスに落ちるなどの変動があったが、総じて2021年以降は再び2％台前半から後半まで回復してきている。これは、収益性の向上とコスト管理の改善を示すものと解釈できる。特に2022年の後半にかけて利益率が上昇しており、経営状況は年々改善傾向にあると考えられる。
- 財務構造の影響
- 税負担率の安定とともに、利息負担率の低下やマイナス値の出現は、負債構造の変更や資本構成の改善、または資金調達戦略の変化を反映している可能性がある。また、利益率の向上は、企業の収益力とコストコントロール力の強化によるものと推察される。これらの要素を総合すると、経営の安定性と収益性の向上に向けた取り組みが進んでいると評価できる。
- 今後の展望と考察
- 今後もこれらの財務指標の動きに注目する必要があるが、特に利息負担率の変動や利益率の持続性に焦点を当て、負債コスト削減や収益性のさらなる向上により、財務の安定化と収益の拡大が期待される。また、税負担率の安定性を踏まえ、企業の税務戦略の継続と、利益率の向上を図ることが重要となるであろう。